40数万の発行部数である月刊「文藝春秋」に、京大名誉教授の福島雅典氏（秋山千佳氏取材・構成）のコロナワクチン有害作用についての意見がシリーズで掲載されました。４月号には16ページ建てでコロナワクチン後遺症が多発していることを被害者の立場から詳しく説明した記事を掲載しました。５月号には、6月号の文章への質問に丁寧に答えた記事が掲載されました（１２ページ建て）。さらに、６月号では、がんの種類別の超過死亡のワクチン接種時期での増加を証明した研究論文が分かり易く解説されています（１０ページ建て）。この論文は、レビュー付き医学論文での科学的評価に基づいての報告で、超過死亡の計算方法はHagen Sherb氏と同様の方法を使っているもので、世界中で多数の人々に読まれているとのことです。
毎日新聞は５月18日朝刊に、ワクチン後遺症の問題で２ページにわたる記事を掲載しています。しかも、１面に「ワクチン接種 帰らぬ夫」と題して、接種した夕方から手足がしびれ、左脳出血で翌朝に亡くなった方のことが記されています。同３面半分を使って「ワクチン安全性評価 課題」と、接種後死亡の99%が「因果関係わからず」とされている現状を紹介、「安全性評価に対する不断の見直しが求められる。」としています。
また、週刊文春も４月25日に「コロナワクチンそれでもうつべきか？」として、ワクチン接種した方が致死率高い」データや、アメリカでの低接種率の現状、また先の福島氏の言として厚労省が「重要数値の不開示」問題、などを紹介しています。
この記事には小児へのコロナワクチン接種に対する特筆すべき内容があります。当初、小児へのコロナワクチン接種に慎重だった長崎大学小児科森内教授の発言です。森内教授は「今のワクチンでは感染を防ぐことができない。重症化しにくい若くて健康な人に強く勧めるワクチンではないのです」と語っているのです。週刊文春にこのような記事が載ること自体は、日本小児科学会の生後６か月以上の全ての小児へのコロナワクチンの推奨は学会内でも否定されつつあることを示しています。日本小児科学会は私たちの要望を受け入れて、小児へのコロナワクチンの推奨を直ちに止めるべきです。
また、マスコミ記事ではありませんが、立憲民主党の衆議院議員阿部知子氏が子ども用のｍ-RNA ワクチンの認可には問題があることを、国会で追及しています。
これらを契機に、コロナワクチンの科学的評価を明確にする研究や運動が一層盛んになれば、その有害作用で被害を受けた多数の市民の救済と、その接種の中止を実現することが可能と思われます。
