私たちは売りたくない！
“危ないワクチン”販売を命じられた製薬会社現役社員の慟哭
チームK 著 方丈社 1,600円＋税
1月の衆院解散直後に、菅義偉元首相（在任’20年9月～’21年10月）が引退会見をしました。「国民のための政治を形にした」中で、一番印象深い事として「新型コロナウイルス対応で、ワクチンを1日100万回接種する決断をし、実行に移した」ことを挙げていました。
’19年末に発生した新型コロナウイルスのゲノム（全遺伝情報）は’20年1月解読され、mRNAワクチン開発を開始したバイオ企業のビオンテックとファイザー製薬は、同年11月「発症を防ぐ有効性が95%」と発表。翌12月米国食品医薬品局（FDA）は緊急使用を承認しました。
「医問研ニュース」では’20年2月号1面に「新型コロナウイルスは冷静に経過の追跡を（林敬次氏）」、同3月号には「COVID-19流行の現状をどう評価するか？（山本英彦氏）」、以後新型コロナ感染・流行の様々な観点からの学習・研究報告を掲載。このたび本書を紹介するにあたって「ワクチントーク」集会資料をも参考に「コロナ禍」を振り返ってみました。
新型コロナパンデミックでの不安・恐怖を背景に「有効率95%」の触れ込みのもと、日本では菅政権下の’21年2月に医療従事者からワクチン接種が開始されました。「1日100万回接種」の掛け声のもと、有形無形の圧力で進められたワクチン政策で、日本の接種率は1回目、2回目80%以上・3回目接種68%。世界の中で日本のみ4,5,6回目の追加接種の事態がもたらされましたが、新型コロナ感染流行は接種数増加にも拘らず’23年にも第8波が出現していました。
一方、ワクチン接種による健康被害は以前からのワクチンに比べて「けた違いに多い（＊）」ことが明らかにされて行きました。
1977年から2021年までの44年間で全ワクチン
被害死亡補償認定151件
2021年8月から2023年7月までの2年間で
コロナワクチンは85件の死亡補償認定数
（＊）また厚労省発表では、’21年2月接種開始で、医療機関からの死亡報告数は’23年7月末で2122名、重篤者8750名。
2000名を超える接種後死亡者の中に、本書が企画されるに至ったK氏が含まれています。
「ニュース」2024年11月号に、林敬次氏による本書の紹介がありました。まだ読了されていない方々は地域の図書館への貸出希望なども考慮されては如何でしょうか？
「このワクチン接種をしなくてコロナに罹ったら、（職場で）何を言われるかわからない」との心情を抱かせ、「コロナに罹ってすみません！」と謝りを強いる世情作り、コロナ禍での生活苦からの自殺者の増加など、ワクチン一辺倒、「1日100万回接種」実行がもたらした行政による健康被害を再現させないためにも、より多くの人々に勧めたく思います。
本書の大きなテーマは
＜1＞コロナワクチンの開発と接種に関して、それまでの医薬業界の常識からは理解しがたいことが多く行われてきた現実を知らせる事
＜2＞ワクチンの効果や意味について公開データをもとに検証すること
公開データは、厚労省・国立医薬品食品研究所・製薬企業・先進的研究開発戦略センター（SCARDAスカーダ）、東京都医学総合研究所、科学研究費助成事業データベースなど多くの機関からの報告です。
具体的情報例としては
＊「製薬会社だったら『業務停止命令』の恐れがある厚労省の『常識外データ』
① 心筋炎・心膜炎リスク
② ワクチン接種者と未接種者の陽性率
などの「誤情報の意図的拡散」
＊死亡事例が出ても接種中止とならず、事業継続の実態
＊有効期限の度重なる延長という「従来の常識を大きく覆した異常事態」
著者らは「従来のワクチン行政から考えると『常識外』の連発だったと言えるもの」と批判しています。
＜3＞「チームK」の在籍する（株）Meiji Seikaファルマが販売する「自己増殖型ワクチン＝レプリコンワクチン（商品名コスタイベ）」についての情報提供と、著者らの会社への思いの記述
コロナワクチンは接種効果なく、接種後死亡の増加を含む副作用出現が明らかになっても、’23年9月から’24年3月末まで無料接種。同10月よりインフルエンザワクチン同様、定期接種（原則65歳以上、年1回）として続行中です。
本書のインフルエンザワクチンの評価については異論を持つ私ですが、分かり易い説明でコロナワクチン問題の理解を広めた「チームK」の皆様に敬意を抱きました。
（伊集院真知子）
