Featured Stories
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福島原発事故後「低体重児」増加を証明した論文が「Environmental Health」に掲載されました
16 7月 2020 12:37 PM | No Comments -
福島原発事故に関するIPPNW声明文 2019年2月28日(NEWS No.526 p06)
02 7月 2019 3:03 PM | No Comments -
薬機法改正案 その方向性(臨床薬理研・懇話会2019年4月例会報告)
30 5月 2019 5:53 PM | No Comments -
EBMの前進:WHOタミフルを重症患者に限定使用、に格下げ (NEWS No.502 p01)
07 7月 2017 3:12 PM | No Comments -
ドイツの雑誌Strahlentelex「福島原発事故の影響 日本における死産、周産期死亡および乳幼児の死亡―2001年から2015年にかけてのトレンド分析のアップデート」和訳全文
15 2月 2017 9:48 AM | No Comments
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★ 更新情報 ★
★福島原発事故に関するIPPNW声明文(2019年2月28日)を掲載しました。(2019.7.2)
★会発行の『医問研ニュース』
No.546(2021年2月)の記事を掲載しました。(2021.4.15)
バックナンバーはこちらをご覧ください。★薬機法改正案 その方向性(臨床薬理研・懇話会2019年4月例会報告)を掲載しました。(2019.5.30)
★『根拠に基づいた医療を ─ Evidence-Based Medicineの発展─』医問研ニュース500号記念シンポジウム報告パンフレットを掲載しました。(2018.10.17)
★小児科学会・討議資料「福島原発事故後、 流産・乳児死亡率、周産期死亡率が増加 ―ドイツ・日本の共同研究で明白に!―」を掲載しました。(2017.4.24)
★ドイツの雑誌Strahlentele「福島原発事故の影響 日本における死産、周産期死亡および乳幼児の死亡―2001年から2015年にかけてのトレンド分析のアップデート」和訳全文を掲載しました。(2017.2.15)
★福島原発事故と関連して周産期死亡が増加したとの論文が医学雑誌『Medicine』に掲載されました(2016.10.3)
--詳しい解説を掲載しました(2016.11.24)
--他各紙に掲載されました(2016.11.10)★『大阪小児科学会雑誌』に掲載された「『季節性・軽症インフルエンザへの抗インフルエンザ薬は推奨しない』との日児見解の考察」を掲載しました。(2016.9.27)
★小児科学会・討議資料「明白な甲状腺がん異常多発と健康障害の進行─障害の調査と避難の保障を─」を作成しました。ご一読いただき、ご意見、ご批判をいただければ幸いです。(2016.07.05)
★『甲状腺がん異常多発とこれからの広範な障害の増加を考える』の増補改訂版を刊行しました。ぜひご一読ください。(2016.03.01)
★『甲状腺がん異常多発とこれからの広範な障害の増加を考える』をお読みいただいた皆さまへ(2016.2.15)
★日本小児科学会が「季節性・軽症インフルエンザには抗インフルエンザ薬を推奨しない(2014年12月)」と明言! 私たちの要望への日本小児科学会の回答より 2015年7月回答書も追加(2015.11.11)
★経産省前テントと命を守る訴訟で意見書提出をアップしました。(2015.3.2)
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Facebook / Twitter★医療問題研究会編集『低線量・内部被曝の危険性-その医学的根拠-』をぜひご一読ください。(2013.02.05)
カテゴリー
福島原発事故 Archive
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福島の甲状腺がんの今(NEWS No.545 p05)
Posted on 2021年3月20日 | コメントはまだありません福島原発事故から9年が経過した。 -
福島県甲状腺がん 2巡目「本格検査」の意味(NEWS No.483 p04)
Posted on 2016年2月25日 | コメントはまだありません前号では、福島県民調査結果(8月発表)の1巡目の「先行検査」と2巡目の「本格検査」の対10万人当たりの甲状腺がん「発見率」について報告しました。 -
経産省前テントと命を守る訴訟で意見書提出
Posted on 2015年3月2日 | コメントはまだありません2月17日付で東京地裁に対して「経産省前テントと命を守る裁判に関わる専門家意見書」(本文PDF 図表PDF)を提出しました。 -
甲状腺がん多発(27例)を受けて(NEWS No.454 p01)
Posted on 2013年10月10日 | コメントはまだありません第11回「県民健康管理調査」検討委員会(平成25年6月5日開催)は、「甲状腺検査」結果で、18歳以下の甲状腺がんの症例数を公表した。(2011年度分)福島第一原発に最も近い市町村(主として浜通り)の受診者40,302名中11例の甲状腺がん症例(7例が手術後確定で4例が細胞診)、(2012年度分)それに続く市町村(主として中通り)の受診者134,074名中16例の甲状腺がん症例(5例が手術後確定で11例が細胞診)であった。 甲状腺がん症例が27例で、通常考えられない多発が生じている。この事実が示す重大な内容を確認し、今後の課題を訴える。 -
福島甲状腺がん多発がさらに明らかに(NEWS No.454 p02)
Posted on 2013年10月10日 | コメントはまだありません県外避難者の一次健診補償を、結節陽性者の検診を密に。 2013年6月5日、平成24年度の福島県小児甲状腺検診結果が発表された。 甲状腺がん16名という結果だった。23年度分と合わせて27名という多発である。福島県は、多いことは認めるが、原発による放射能汚染との関係は否定し、スクリーニング効果によって潜在がんを見つけただけという態度を崩していない。これを念頭に分析した。 -
4月28日「第三回福島避難者子ども健康相談会」報告(NEWS No.454 p04)
Posted on 2013年10月10日 | コメントはまだありません今回は福島県から(7家族9名)だけでなく、千葉県・茨城県・東京都など東日本から避難した子ども達(6家族9名)の参加があり、避難先の和歌山県から幼児2人を連れて母ひとりバギーを押しての参加もありました。昨年の2回と同様に、問診や保育担当、教育相談、法律相談、アロマテラピーなど避難者を支援しようと、初参加された小児科医も含めて55人のボランティアスタッフが集まりました。また市民放射能測定所(CRMS)福島から3名の方が見学・応援のため来阪して下さいました。 -
「日本小児科学会自由集会」参加報告(NEWS No.453 p02)
Posted on 2013年8月19日 | コメントはまだありません広島での日本小児科学会期間中の4月20日、「子どもたちを放射線障害から守る全国小児科医の集い」が医問研の呼びかけで、広島在住の小児科医の協力も得て開催されました。東京からは山田真医師や国立成育医療研究センター副院長の甲状腺疾患専門医、「実家が福島です」と告げられた大阪からの医師、北陸、九州など全国各地の小児科医、関東から広島に避難された双子連れの医師夫妻、薬剤師や僧侶など約30名の参加がありました。 -
6/16「避難者こども健康相談会きょうと」にご協力を!
Posted on 2013年5月29日 | コメントはまだありません避難者こども健康相談会きょうと 日 時:6/16(日) 10時~15時(要予約) 場 所:伏見区役所 1Fホール 主 催:避難者こども健康相談会きょうと実行委員会 共 催:NPO法人CRMS福島 協 力:京都小児科医有志、京都市民放射能測定所、うつくしまふくしまin京都、さぽーと紡(つむぎ) 連絡先:避難者こども健康相談会きょうと 来る6月16日(日)に京都市伏見区で「避難者こども健康相談会きょうと」が開催されます。 福島から京都に避難されている避難者の方が中心になって実行委員会を立ち上げられ、健康相談会を呼びかけられました。そのご希望に京都ゆかりの小児科医の有志が応えられ、我々医療問題研究会も協力するものです。 -
いちどくをこの本『フクシマの真実と内部被ばく』(NEWS No.451 p06)
Posted on 2013年5月28日 | コメントはまだありません小野俊一著/七桃舎/2013年1月21日発行/1500円 著者は現在熊本市で内科医院をされている方ですが、東大精密機械工学科を卒業して東京電力に入社、本店の原子力技術安全グループに配属され、原発の安全性を実際に見てきた方です。 その仕事の中で、原発はあまにり未解決な安全問題だらけなことを知り、それを少しでもなくそうと努力したが、東電の責任をとらない重役達に失望して退社しています。その間の、安全問題に関する会社のひどい対応がいくつか紹介されています。 -
甲状腺がん多発を隠す「専門家の理屈」(NEWS No.451 p08)
Posted on 2013年5月28日 | コメントはまだありません福島の子どもの検診で10人の甲状腺がんが発見。それに対する「専門家」のいいわけを検証。 <頻度の問題> 小児の甲状腺がんの有病率は、大人と違って極めてまれであり、多くの国で100万に何人という単位です。しかし、この有病率は検診での発見率とは別の数字だと考えなければなりません。岡山大学の津田教授は、両者の違いを考慮しても、3人のすでに手術をしてしまったがんの頻度で通常の11.24倍、それに7人の細胞診でがんと診断された子どもを加え10名とすると37.48倍と計算しています。有意差検定では、10例で3.9×10のマイナス11乗%有意という、通常では全くあり得ない差になります。