4月28日に「第三回福島避難者こども健康相談会」を行いました。
多くの皆様の参加、ご協力をありがとうございました。

日時； 4／28(日） 10時～15時
場所；ド－ンセンタ－（京阪・地下鉄谷町線天満橋駅下車）
主催；福島避難者こども健康相談会おおさか実行委員会

福島第一原発事故により、福島県はもとより、東北から関東地方にかけて広範な放射能汚染が生じましたが、政府は、「100mSv以下では健康に問題は生じない。安全である」として、放射線防御のために必要な政策をとっていません。そこで生活する人々は、日々取り残されて被曝している事態が進行しています。このような中で、2月13日福島県県民健康管理調査の結果が報告され、原発事故の年の2011年に、すでに甲状腺がん10名が多発していた事実が判明しました。原発事故の4年後から極めて明瞭な多発が見られ始めたというチェルノブイリ事故の経験から考えると、このままでは甲状腺がんが数年後に爆発的に増加する可能性もあります。

初期被ばくは少なかったという安全キャンペーンがなされていますが、被曝の実態を解明する多くの事実は隠されています。しかし、甲状腺がんの多発が確認された事実は、今回の原発事故において相当の初期被ばくが生じていた事実の反映です。相当量の初期被曝を考えれば、さらに今後、甲状腺がんだけでなく、白血病や様々な小児がん、免疫力の低下、妊娠―出産の異常、先天性障害など様々な小児の健康障害が懸念されています。それまで、国や県が事実を認めなければ、多くの子どもたちの命や健康が犠牲にされてしまいます。福島の子どもたちには緊急に全国からの避難のための支援が必要だと考えます。

2011年6月から福島県で「子どもたちの健康相談会」が行われています。また、放射能汚染から身を守るために福島県から避難した子ども達を対象にした「健康相談会」が東京や大阪をはじめ全国で取り組まれ始めています。

私たちは、大阪での2回の健康相談会の経験から、「避難者の現状」として、1) 低線量被曝の危険性から子どもを守るために故郷を離れた避難者の多くは母子避難で、健康不安とともに、家庭と社会生活の上で、大きな犠牲を背負っての避難生活であること、2) 多くの心配、不安、悩みを抱え、「避難して良かったのか？」とも迷いながら、今まで医療機関にも相談できずに生活して来られていたこと、3) 「健康相談会」ではじめて不安な気持ちを訴えて相談することが可能となったことなどが挙げられます。

今回は第3回目になりますが、今回の相談会は、対象者を福島県から避難した子ども達と同時に、東日本から避難した子ども達にも門戸を広げて開催されました。多く皆様方の参加とご協力をありがとうございました。内容の報告は次号でさせていただきます。

ブータンの平均寿命は66.9歳（2010）で、WHO平均寿命ランキング（2012年版）では加盟国193カ国中138位でした。新生児死亡率は出生1000対26.8人（2010）で、193カ国中43番目に高い数字でした。ちなみに日本の平均寿命82.9歳（2010）は言うまでもなく1位、新生児死亡率は1.2人/1000人（2010）で188位でした。厚生省の人口動態統計データを見ると、ブータンの新生児死亡率は1950年代前半の日本と同じくらいと言えます。このような現状においてブータンの抱える問題は、まず第一に医師数の絶対的不足、そしてシステムの未確立と設備の不足です。

医師不足に関して、2009年時点では全国の医師数は176名でした。総人口が約72万人なので、人口1000人あたり約0.24人の医師が対応するという計算になります。日本は2.2人（2010）、欧米諸国では3～4人ですので、いかに少ないかが分かります。そして、約180名の医師の多くが一般診療医（General Practitioner）で、専門医はごく一部です。滞在中、ブータンで活躍する日本人小児科医、西澤和子先生からお話をうかがうことができました。そのお話によると、産婦人科医は全国に11名だけで、そのうち6名が首都にあるティンプー総合病院に勤務しているそうです。小児科医は全国に7名（西澤先生を含む）で、うち4名がティンプー総合病院に勤務しています。NICUに対応できる医師は、全国に西澤先生おひとりだけです。もともと少ない人材が首都に集中しているわけで、都市と地方の格差は深刻です。

このような状況を受けて、ブータンでは医科大学の設立に向けて準備が進んでいます。ブータンには今まで西洋医学の医師を養成する教育機関がありませんでした。毎年20名ほどの学生をインドやスリランカの医学校に留学させ、彼らが医師になって戻ってくるのを待っていたわけです。現在、看護学科・健康科学科・伝統医療院の3つは既に機能しているので、ここに新設の医学科を合わせて医科大学を設立します。今年7月から始動の予定ですが、まずは既に国内で働いている一般診療医に対して専門教育をおこなうことから始め、医学生教育の開始にはもう2～3年準備が要りそうです。しかし西澤先生は「多忙を極めるブータンの医師たちに、さらに教育という負担がかかることになるので心配です」とおっしゃっていて、私も同感しました…。

以上3回にわたってブータンの医療についてご報告しました。拙い文章でしたが、読んでくださってありがとうございました！

（京大医学部学生　加畑）

写真は加畑さんの医問研へのお土産、壁掛けの一部です。

本来の意味での発達障害は、｢対人関係の障害（社会性の障害）・コミュニケーションの障害（言語機能の発達障害）・イマジネーションの障害（こだわり行動と興味の偏り、固執性）｣を三つ組の徴候とする自閉症スペクトラム(障害)ASD＝広汎性発達障害PDDを指し、いわゆる学習障害LDも発達障害だが、学校の対応次第では問題にはならない。しかし｢法｣ではASDやLDだけでなく、児童期･思春期に一過性に見られることがある注意欠如･多動性障害(ADHD)も含めている。精神科臨床や教育現場、｢法｣などによって発達障害の定義が異なることに注意を要する。以下、ASDという意味での発達障害は｢｣なしあるいはASD、｢法｣や教育現場でのより広範な障害を含む概念は｢発達障害｣と｢｣つきで表記する。

さて、｢法｣は｢発達障害｣児･者に役立っているのだろうか？｢発達障害｣の特性に応じた教育や高等教育での支援が｢法｣では謳われているが、実際には、｢発達障害｣児は単に｢発達障害｣とラベリングされて特別支援学級に押し込められて排除されるおそれがある。特別支援教育では、対象を｢障害のある児童・生徒｣と限定し、｢障害児･者｣と｢健常児･者｣といった線引きを堅持し、そのラインを今まで｢健常者｣とされていた領域にずらすことによって、障害者の数を増やすことに帰結する。障害や個々の子どもが抱える困難を認めて子どもたち、当事者たちを学校や社会が受け入れて包み込む｢インクルージョン｣の流れに逆行するものである。｢法｣の立場は、子どもだけでなく教師も管理されて成果主義にさらされる荒廃した学校や、労働現場でも個人に場の空気を読んで過剰適応するよう迫る社会の病理を、｢発達障害｣というラベリングを通じて、学校や社会に馴染めない個人の病理であるかのようにすり替えて排除するもの、自己責任原理を強調するものと考える。

かつて農林水産業などの第一次産業が主で対人関係能力がそれほど問われなかった時代には、ASDの人は第一次産業にうまく馴染んで、あるいは生真面目、実直な職人や学者などとして活躍していたが、サービス業＝第三次産業が主流となり、第一次産業からASDの人が排除され、あるいは場の空気を読むことや営業活動が学者などの専門家や職人にまでも求められるようになった。あらゆる分野における市場原理と自己責任原理の徹底、つまり新自由主義が、言葉巧みに自分を売り込めない発達障害者を排除する必要から、また、教育現場においては学校による管理に馴染めない子どもたちを排除する必要から、｢発達障害｣者支援法を要請したのだと考える。

（岩倉病院　梅田）

By: El Alvi (Flicker)

「誰のため？何のため？」の巻

近況書き込みAさん「・ヒブ・肺炎球菌・B型肝炎・ロタ・４種混合…予防接種５本同時接種！　鼻水ズルズルの中、頑張ったよ～！」（鼻汁ダラリで大泣きの赤ちゃんの写真を添付）

コメント①「B型なんかあるの？」コメント②「５本打ち出来んの?」コメント③「楽ちんやね～♫　うちもしようかな？」

Aさんコメントへの返信「出来るだけ同時接種しないと種類が多すぎて必要な時期に受けられなくなるんだって～。　２か月(生後)になったら　○×クリニックで予定立ててもらったら楽ちん！」

コメント①「なるほど～」コメント②「うちも○×クリニックだから、早速　行こう！」コメント③「参考になるわ～」…・つづく

ある日の、SNS【social networking service】(facebook･Line･Mixi等)での書き込み。

ママ友同士で、極日常に、メールやSNSを利用して、情報交換している毎日の昨今。

携帯電話…最近は、スマートフォンが無ければ、ママ友同士の会話にも後れを取る!?そう。そんな中、上記のようなサイト上でのチャット(会話)の内容が出現！

不安に思ったママBさんが、私のところに相談に来られ、見せてもらった。

Bさんは　○×クリニックも行ったことがあるので、どうしたものかと思った様子。

Bさんの質問は…①知らない予防接種がある②一緒に受けて大丈夫？③鼻ズルズルでも大丈夫？④接種時期を逃してしまう？⑤先生に立ててもらった予定を変更できる？…などなど、不安いっぱい。

一つ一つのワクチンについて説明し、任意接種と定期接種と違いや、同時接種について考えてみたり、接種時の診察の意味を聞いてみたり、その○×先生との信頼関係を探ってみたり…。やんわりと、話を聞いて相談していった。

最近、こんな質問が多く、特に肺炎球菌やヒブが定期になる前や、ポリオワクチンが個人輸入で接種されていた頃には、本当にママたちは翻弄されていた。

ポリオなどは「何人かママ友を集めたら、個人輸入してあげるよ」と小児科で言われ自己負担で輸入ワクチンを接種していたケースも多く聞かれた。(○×クリニックも…)

「もし副反応が出ても、定期接種と一緒に受けておけば大丈夫」などと、とんでもない事を言われているケースも有った。

そんな話を色々なママから聞くたびに、私は　怖い思いを抑えつつ、冷静に、じっくりとワクチンの説明をする。相談してきたママの考え方を尊重しつつ…。

育児休暇中や、もうすぐ仕事復帰の予定があるママたちにとって、特に同時接種は魅力的である。可能ならば、誰もが一度に何本分も済んでしまう方法が「楽ちん!」に決まっている。

でも、健康な我が子に接種したワクチンが、我が子の命を脅かしてしまうことがある事実を知ってほしい。

一体「誰のためのワクチンなのでしょうか？」

（保健師　川崎）

福島関連の演題会場を中心に、津田岡山大学教授論文を中心としたパンフレットを約700部配布

4月19日20日21日に開催されてた日本小児科学会では、福島の被曝関係の講演会などがいくつか開かれました。

私たちは、多くの学会会場で、医問研の意見を表明しました。まず、福島原発事故関連の演題会場・学会総会会場の前などで、津田岡山大学教授論文を中心としたパンフレットを700部ほど配布しました。関心は高いようで以前のタミフルのパンフレットよりさらに受け取りは好意的でした。これは相当な影響を与えていると考えています。

日本小児科学会総会で｢150mSv閾値｣論について検討する、との学会長の回答あり

福島関連の、一つの講演会場では当初福島県のアドバイザーであった山下俊一長崎大学教授が講演するはずでしたが、突然に別の講師に変更されました。最も重要な甲状腺がんの発生をどう見るかについては全く発言せず、100mSv問題をはじめ、文献の勝手な引用など本質的にはウソばっかりでしたが、司会が質問を全く受け入れず閉会しようとしたことに対し、激しく抗議しました。もう一つの講演でも、甲状腺がん問題が避けて通られたことに対し、質問でそのような態度は間違っていることを明らかにしました。

総会では、ホームページでの「田代教授ご指導」の「150mSv問題」に絞り、五十嵐会長責任の学術会議の報告では文献が載せているのに、田代教授の方は文献も載せていないことを指摘しましたところ、会長は「150mSv」 の方は検討することを約束しました。これは、総会での回答ですから、正式なものです。その後、ある人を通じ、質問した林宛に、この件について、日本小児科学会は「田代教授を中心とする委員会で今後の対応について検討し、その結果をお知らせいたします」、との連絡が入りました。今回の行動の一つの成果だと思われます。

－日本小児科学会自由集会－
「4/20こどもたちを放射線障害から守る全国小児科医の集い」大成功

20日の夕方よりの「4/20こどもたちを放射線障害から守る全国小児科医の集い」に、30数名が参加されました。小児科学会員や会員以外の方々で、東京、九州、広島、北陸などからも参加者がありました。

前号でご紹介した内容で基調報告がなされた後、前述のパンフレットの内容で、岡山大学津田教授が100mSv 以下は障害がないかのように語る日本の専門家たちの間違いを極めて明瞭に講演されました。また、福島での小児甲状腺がんの発見は、異常な高頻度であることを、疫学的に詳細に講演されました。

討論では、主には１）今見つかっている甲状腺がんが、潜在しているものがたまたま超音波診断によって発見されたものではないかとの質問に、津田教授から「発生率」×平均有病期間（顕在化し治療で治癒するか死亡するまでの期間）＝「有病割合」の詳しい説明がありました。医問研の山本氏からチェルノブイリでの超音波スクリーニングにも関わらず0-9歳で事故後発見が大きく増加し、93年をピークに、１０年後にはほぼ事故前レベルなっていることが示されました。もし、山下氏の言うように、今回の検診は10-20年後のガンを早く見つけただけなら、被曝した子どもでは発見が増加し、被曝していない子どもでは見つからないようなことは起こりえない、と解説しました。

２）ご自分のお子さんが、福島では不定愁訴が多かったが広島に転居してなくなった、そのような症状にも注目すべき、との意見も出ました。指摘された様なさまざまな症状を、被ばくによる害として明示するための調査の必要性が指摘されたと受け止めました。その他、活発な議論が時間を超えてされました。

集会後も半数ほどのメンバーでお酒を交えて交流を深めました。
集会や交流会を準備していただいた、広島の松山先生に大変感謝いたします。

（その２）近畿小児科学会

3月24日に大阪国際会議場で開催された近畿小児科学会に、医問研メンバーから医療被曝に焦点を当てた以下の発表をしました。

以下、それらの抄録を紹介します。今回は、編集の都合で―その３－のスライドの一部だけを掲載しました。

低線量放射線被曝の危険性―その１－低線量医療被曝の危険性を考える
：発表、高松勇

福島第一原発事故以来、放射線被曝リスクが大きな問題となっているが、医療の現場での日々の被曝も重要な課題である。わが国の医療被曝は世界で突出して高く、診断用放射線による発がんリスクは世界一と言われている。Berringtonらは日本のがんの3.2%は診断被曝が原因で、発がんは年間7587名に及び、がん寄与度は英国の５倍であると推計している（Lancet 2004; 363）。わが国の医療被曝線量が多い原因はCT検査時の被曝であり、CT装置の設置台数は1993年の約8000台（世界の1/3以上）から2003年には約14000台と倍増しており、国民総被曝線量の増加が懸念される。さらに小児のCT被曝リスクは高く、乳児の1回の腹部CTで発がん死亡は1万人当たり23人と推定されている（AJR 2001;176）。国民被曝線量を下げるためには、CT検査適応の厳密化、ならびに被曝低減対策が重要である。

低線量放射線被曝の危険性－その２－-診療放射線でのエビデンス
：発表、入江紀夫

【はじめに】100ミリシーベルト以下の被曝線量では、発がんリスクの明らかな増加を証明することは難しい、とする「ワーキンググループ」報告書の参考文献にない診療放射線領域での、低線量被ばくの疫学的エビデンスを検討した。【結果】妊娠中の被曝による発がんリスクの上昇は、50年代よりA.Stewartにより指摘され、75年にはJ.Bithellらにより骨腫瘍を除くすべての小児がんで有意の上昇をみている。97年のDoll and Wakefordのレビューでは10mSvで有意にリスクが上昇。CMAJ(2011)は、成人でも10mSvごとに3％の発がんリスクを明らかにしている。これらの診療放射線の豊富な疫学データについてまとめる予定である。【考察・結論】これらはICRP、BEIRなどが認める国際常識であり、10mSvでのリスクは明らかで100mSvに根拠はない。日常の医療被曝も低減の努力が必要である。

低線量放射線障害の検討―その３－胎児への影響（発がん・催奇性以外）
：発表、林敬次

【はじめに】日児は、ICRPでさえ認める150mSv 以下の被曝の障害性を認めていない。その検証のため、医療被曝による胎児への発がんと奇形以外の影響を医学論文レビューによって検討したので報告する。【結果】医療被曝は、患者の被曝と医療従事者の被曝に分けられる。前者の報告には、歯科レントゲンによる低体重児出産と、思春期での側湾症の診断によるレントゲン被曝による出生への障害などが報告されていた。また、医療従事者の被曝に関しては、獣医や検査技師の妊娠出産への障害が報告されていた。いずれも、100mSvよりもはるかに低い被曝でも障害が生じていた。

【考察・結論】患者や医療従事者は、被曝量も障害性も特定しやすい。その研究で100mSv以下でも胎児への障害性が認められた。日児は、150mSv以下は障害性がないとすることを撤回し、患者や小児科医を含む医療従事者の被曝を可能な限り軽減する努力をすべきである。



(今回はこの報告だけスライドをつけました。)

By: Nicolas Nova (Flicker)

便秘を、便秘と診断し、薬が必要かどうかを考えることは小児科医にとって相当な頻度で要求されることですが、なかなか根拠に基づいた判断ができません。
しばらく前に、BMJに英国国立医療技術評価機構NICEの勧告をまとめた｢原因不明の子どもの便秘の診断と治療：NICEガイドラインのまとめ｣BMJ2010;340:c2585という論文が載っていましたので、読んでみました。
診断などの問題もあるのですが、このページは薬のコラムですので、薬を紹介します。
まず、もっとも最初に紹介されているのが、ポリエチレングリコール3350Polyethylen glycolです。これは、子どもにも使え、まずこれプラス電解質を使ってみる。(第一選択)2週間使っても便秘が改善しないなら、今度は刺激性の下剤を使う。もし、第一選択薬がうまくいかなかったら、刺激性の便秘薬か、ラクツロースのような浸透圧便秘薬と一緒に使う。親には、排便が多くなったり腹痛を伴ったりすることを伝えておく。その後は同様に、維持療法に入り、数週間続け規則的な排便ができるようになるまで続ける。これには数ヶ月間かかるかもしれない。薬は急に止めず、排便の状態を見ながら徐々に減量してゆく。
などと書いています。もちろん食事の検討も必要です。
ここでふと気がつきました。第一選択薬のポリエチレングリコールなんて薬は知らないが、しかしどこかで聞いた名前です。そこで、「日本医薬品集：医療薬｣を見てみましたが全く掲載されていません。どうなっているのでしょうか？実は、「ナトリウム・カリウム配合剤」として、「ポリエチレングリコール＋電解質」と思われるものが販売されていました。しかし、それは「経口腸管洗浄剤」として認可されているもので、一般的な便秘には承認されていません。
この表は、同論文に載せられた下剤の一覧です。マグネシウム製剤がないですね。（医薬ビジランセンター発行「オーストラリアガイドライン」には載っています。）

なお、子どもの便秘薬についてのランダム化比較試験RCTはごくわずかしかされていません（コクランライブラリー）。その中でポリエチレングリコールが比較的調べられている薬のようです。安全性は高と評価されているようです。