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第11回「県民健康管理調査」検討委員会（平成25年6月5日開催）は、「甲状腺検査」結果で、18歳以下の甲状腺がんの症例数を公表した。（2011年度分）福島第一原発に最も近い市町村（主として浜通り）の受診者40,302名中11例の甲状腺がん症例（7例が手術後確定で4例が細胞診）、（2012年度分）それに続く市町村（主として中通り）の受診者134,074名中16例の甲状腺がん症例（5例が手術後確定で11例が細胞診）であった。

甲状腺がん症例が27例で、通常考えられない多発が生じている。この事実が示す重大な内容を確認し、今後の課題を訴える。

１．甲状腺がん発生数27例の統計学的な検討を行うと、2011年度の甲状腺がん症例11例で53.97倍（95%信頼区間：28.24倍－97.21倍）の多発、2012年度の16例で23.75倍（95%信頼区間：14.25倍－38.37倍）という統計学的に有意ながんの多発になる。

注：甲状腺がん症例の有病割合を甲状腺がんの15歳から19歳における全国発生率100万人に5人（1975年から2008年）と比較した場合。

この事実は、甲状腺がんの多発（疾病のアウトブレイク）であり、福島県のこの地域で大変な異常事態が生じていることを意味しており、疫学の専門家からも証明されている（岡山大学大学院・津田敏秀氏ー環境疫学）。また、原発事故の4年後から極めて明瞭な多発が見られ始めたというチェルノブイリ事故の経験から考えると、このままでは甲状腺がんが数年後に爆発的に増加する可能性を強く示している。

２．今回、2012年度の調査結果（主として中通り）は、初めての「相対的低線量地域」での調査結果であり、甲状腺がんの多発が確認された。この地域は、従来、「被ばく線量が低く、健康被害はない」と宣伝されてきた地域であり、この地域で多発が始まった意味は重大である。すなわち、「相対的低線量地域」でも、実際には相当の被ばくが存在した事実を示しているからである。そして、残念なことではあるが、今後、様々な健康障害が生じえることを示しているし、さらに、関東北部を始め、同様の線量地域、またその近隣地域で健康被害が生じることを示しているからである。

３．2012年度検査対象者（主として中通り）全体では、134,074例中16例の発生で23.75倍の発生であった（２次検診受診率27.3%）。一方、2012年度度福島市の対象者46367例では9例の発生（手術後確定例，細胞診例合計）で、38.82倍（95%信頼区間：19.24倍－74.61倍）の多発であった（２次検診受診率86.6％）。この様に、2012年度対象者では、2次検診受診率が増えると、甲状腺がんの発生数が現在の発表数よりもさらに増加すると考えられる。

現在公表されている2012年度甲状腺がん数は、あくまで２次検診で4分の１の受診が終了した段階での一時的な結果であり、今後受診率が向上し、甲状腺がん症例が増加し、多発が重大なレベルになる事を示している。

４．甲状腺がんが多発している福島県下にあっては、早急に甲状腺がん検診を実施し完了しなければならない（初期被ばくが懸念されるいわき市は2013年度実施予定）。二次健診実施率が低い事実は、早急に解消されなければならない（２次検診で甲状腺がんが発見されている市町村で受診率が低く、たとえば、がんが2例発見されている郡山市で1.1%）。検診データは多くは隠されている可能性があり、プライバシー保護にかかわる情報に配慮したうえで、早急に全面的に公開されなければならない。不幸にして甲状腺がん発症が確認された患者さんには、治療に関して科学的根拠に基づいた最善の医療が受けられるよう、必要なSecond Openion が受けられるように、体制を保障すべきである。

５．今後、甲状腺がんだけでなく、白血病や様々な小児がん、免疫力の低下、妊娠―出産の異常、先天性障害など様々な小児の健康障害が懸念される。地域的には、福島県以外でも健康障害が考えられる状況になってきている。このままでは、今後様々な小児の健康障害が懸念される。それまで国や県が事実を認めなければ、多くの子どもたちの命や健康が犠牲にされてしまう。子どもたちを放射線障害から守るために、いつでも、どこでも放射能健康診断が受診できる体制を早急に整備すべきである。広範な地域の住民を対象に調査するには行政の協力が不可欠であり、検診を自治体に求めることが必要である。また、調査分析には、避難者、市民が監視し、公開させて行くことが求められる。
（たかまつこどもクリニック高松）

2013年6月5日、平成24年度の福島県小児甲状腺検診結果が発表された。
甲状腺がん16名という結果だった。23年度分と合わせて27名という多発である。福島県は、多いことは認めるが、原発による放射能汚染との関係は否定し、スクリーニング効果によって潜在がんを見つけただけという態度を崩していない。これを念頭に分析した。

1. 甲状腺がんは隠しようのないほど多く発症

本来18歳以下の甲状腺がんは1-2名/100万人とされる。朝日新聞によると今回の発表に対し、2007年東北4県の15歳から19歳の頻度は1.7人/10万との報道がなされ、いつの間にか10倍に跳ね上がった。思春期は甲状腺がんが増える年齢である。これに紛らせる魂胆は見え見えであるが、福島県での調査ではがん27名のうち少なくとも17名は15歳以上である。検査実施者は22000名なので、東北4県の頻度と比べても45倍である。ポアソン分布でも10倍以上。同様に0-14歳は15万人に対して6名以上。この年齢は日本では多くても100万人に4人なのでやはり10倍以上の発症である。桁違いの増加は隠しようがない。

2. スクリーニングで潜在がんを見つけたにしては大きいがんである

本来潜在がんは40歳以上で偶然発見され、大きさは1cm未満である。今回のがんはスクリーニングで発見されたものだが、平均の大きさが1.5cm以上と大きい。ゆっくりと発育するというニュアンスを含む潜在がんでと決めつけるのはがん発見の致命的な遅れに結び付く可能性が高く危険である。

3. チェルノブイリの甲状腺がんは100mSv以下でも見つかっている

チェルノブイリでスクリーニング効果が否定された事実は、チェルノブイリ事故以後に生まれた世代ではスクリーニング検査を広げているにも関わらずがんがほとんど見つからなかったということから明らかである。日本の専門家はチェルノブイリの多発はスクリーニング効果ではなかったという意見には沈黙し、チェルノブイリでは被ばく線量が多く、がんは100mSv以上に発生し、福島とは異なるという論理のすり替えでこれに対抗する。ところがウクライナの権威であるトロンコ氏の発表によると、ウクライナでの手術症例345例中、50%は100mSv未満の甲状腺等価線量児であり、15%が10mSv以下であった。100mSv以下でも明らかに甲状腺がんは多数発生した。
この事実はさらに、福島では30mSv以下だからがんは発生しないというドグマをも粉砕する。福島市での10歳甲状腺被ばく線量を24mSvと推定しているWHOですら、今後15年間で7例の超過がんを予測している。たとえ30mSv以下だとしてもがんは発生しないというのは全く根拠がない。

4. スクリーニング効果に逃げることは早期発見の遅れにつながる

チェルノブイリの小児甲状腺がんは、浸潤やリンパ節転移が多く、がんの進展も早かった。最初5mm以下の結節でも、一年後拡大し転移しているという事態は容易に想定される。今回のがんが被ばく1,2年後から見つかったという可能性は高いか、少なくとも否定できないので、検査を密にすべきである。二次検査対象者の針生検実施者は約1/8に過ぎない。針生検の実施基準があいまいなため断言はできないが、仮に全身麻酔下での針生検が必要な年少児の針生検を残しているとすれば、今回の二次検査での経過観察例最短6か月後再検では遅い可能性がある。また、5mm以下の結節を有する児の検査も密にすべきである。被ばく放射線量は結節の大きさに相関するのではなく、結節の有無に相関するからであり、結節のどれががんであるかは針生検以外には進展スピードで判断せざるを得ないからである。全体の予後が良かったとはいえ、10数名が死亡するほどaggressiveであったというチェルノブイリの教訓を忘れてはならない。

5. 県外避難者の無償保証を

避難地域や福島市の一次健診実施率は80%を越える。一方県外避難者は15%以下である。どの地域のどこの医療機関を受診しようが無償を保証し、早期発見できる体制を作り上げるべきである。
なお、県外の検査機関を指定し、そこにだけ県から医療費を支給するということは医師法違反の恐れもある。
結論　早期の甲状腺がん多発を前に、国、県、専門家の対応の非科学性には目を覆いたくなるが、早期発見や治療の遅れを招く可能性も高く、傍観や諦観ではなく、健診の充実を迫っていく必要があると考える。（大阪赤十字病院　山本英彦）

参考文献
第11回福島県民健康管理調査会議資料2
Imaizumi M, JAMA. 2006 Mar 1;295(9):1011-22
Astakhova　LN; Radiat Res. 1998 Sep;150(3):349-56
Tronko　MD, Cancer 1999;86:149–56
Hayashi Y, Cancer 2010;116:1646–55
Tokonami S , Sci. Rep. 2, 507; DOI:10.1038/srep00507 (2012)
WHO　Health　risk assessment from the nuclear accident after the 2011 Great East Japan earthquake and tsunami,basen on a preliminary dose estimation 2013
Kazakov VF, Thyroid cancer after　Chernobyl；Nature. 1992 Sep 3;359(6390):21
Shneider AB, J Clin Endocrinol Metab. 1997 Dec;82(12):4020-7
ほか福島県ホームページより

今回は福島県から(7家族9名)だけでなく、千葉県・茨城県・東京都など東日本から避難した子ども達(6家族9名)の参加があり、避難先の和歌山県から幼児2人を連れて母ひとりバギーを押しての参加もありました。昨年の2回と同様に、問診や保育担当、教育相談、法律相談、アロマテラピーなど避難者を支援しようと、初参加された小児科医も含めて55人のボランティアスタッフが集まりました。また市民放射能測定所(CRMS)福島から3名の方が見学・応援のため来阪して下さいました。

昨年4月第一回相談会では、鼻出血・下痢・微熱・疲れやすいなど3.11以降の体調不良に関する訴えが多くありましたが、今回は2月福島での「甲状腺がん10名」(‘11年度調査結果)の 公表を受けて、相談内容はやはり今後の健康不安からの訴えが多くありました。

「検査を今まで受けたことがないので希望する。」「今春、避難してきたので情報を得たい。」「福島での検査に不信感があるので、再検査希望。」「放射線について相談できる医療機関を紹介してほしい。」「超音波、血液、尿中セシウム検査などの結果を説明してほしい。」

今後の検査についての質問では、
「どこで？・頻度は？・子どもがいやがるのでいつまでか？」など。
「検査希望」での医療機関紹介は4家族5名に行いました。

また、両親で避難についての考えが異なる、「幼稚園は福島で」と帰還を勧められる、「どうすればよいか？」の相談。原発事故後2年しか経っていないのに、「いつまで、何やってるの？！」「避難？まだ、あるの？」の言葉を受けることがあるなど、避難生活の困難さの訴えも発せられました。

参加者からは、具体的な数値を参考に親切に答えて頂いた、放射能関係だけでなく、日頃気になっていた予防接種や薬についても話が聞けた、初めての参加だが来て良かった、福島以外にも広げて頂き有り難い、保育は大変助かるなどの感想がありました。相談を受ける側としては、避難元の地域、家屋内や戸外の放射線線量を確認しつつ、避難者と「避難は当然！」を共有し合うことが辛さの続く避難生活を支える一助になるのでは？　と感じました。

昼食時間を利用して、CRMS福島スタッフの報告を受けました。二人の母でもある保健師の方は、福島市行政・教育委員会が「安全」「保養は必要ない」とする中で、甲状腺検査やガラスバッチの線量結果に「どうやって過ごせばよいのか？」と不安に思う母が孤立、安心情報にすがり諦めて受け入れ、心の安定を得たいとする母も居ると、福島の母親たちの辛さを報告され、「親御さんは、きちんとした知識を求めている、健康相談会を続けて欲しい」と訴えられました。この言葉を受けて、6月16日京都市内で初めて開催される「避難者こども健康相談会きょうと」にも参加したいと思っています。　（小児科医　伊集院）

健診日を３週間後に控え、２０日に準備会を開催しました。マニラ現地からは、新入園児の受け入れがすんで、入園児健康診査とともに地域の健康デーとして準備を進めているポールガランさんから、次のようなメールが届きました。

Warm Greetings from AKCDF Children and Families !

July 13 Saturday is OK with us to hold the Healthcare Day. Please email us the members of this year’s ZENKO Medical Group. I will send you the listings of students with their student contribution level on June 14. Thank you to your continued support to children of low income and underemployed Filipino workers who are deprived of medical services due to low wages and poverty.

Please advise us the length of stay of your medical team, so we can make some arrangements to enable them to also appreciate our beautiful country, after accomplishing their primary mission to provide health services to the many poor people of our communities. Thank you and best regards to all ZENKO Medical Group Doctors, Comrades, Friends and your family.

In Peace and Solidarity,

Paul Galang

健診ツアーも２０年ほど経過し、デイケアセンターの子ども達の衛生状態、生活環境も変化しています。今回はそれに対応した健診内容にするため、子どもたちの精神面、発達面を取り入れた問診票、カルテの作成を進めてきました。これらの領域を検討し、デイケアの運営内容の充実に協力していきたいと考えています。

今回は新たに２名の看護師さんが参加を希望、連休も重なり５日間の基本日程でのフィリピン訪問です。実施報告は８月後半に行う予定でおりますのでご期待ください。　（入江診療所　入江）

加えて、今年4月の日本小児科学会学術総会に合わせて開催された、「全国小児科医の集い」で、岡山大学津田敏秀教授が、100mSv以下でも障害性が明らかであること、これらを認めない日本の学会の間違いが総合的・科学的に論証されました。同時に、この津田教授の論文が掲載されたパンフレット「全国の小児科医は科学的立場に立って子どもたちを放射線被ばくから守ろう」が作成されました。（これは医問研ニュース読者の皆さんにもお届けしました）

このパンフレットは、同学会会場で約700部配布し、当然五十嵐会長など執行部にも伝わっていたことと思われます。このパンフレットには、日児の150mSv以下は障害が無いとする「考え方」の根拠が示されていないこと、日児ホームページにも掲載されている、五十嵐日児会長が委員長の｢学術会議｣の「提言」の根拠文献に、実は150mSv以下の被ばくでこそ、被ばく線量に応じて障害が増加することが証明されていると書いた、私の文章も掲載されました。

「全国小児科医の集い｣の影響が大きかったのか、山下俊一氏の講演が急遽中止される中で開催された、日児総会で私は｢150mSv閾値説｣の根拠になる文献の明示を要望しました。五十嵐会長から｢検討する｣との回答が得られました。

学会直後に、先の｢集い｣に参加していた育成病院の副院長から私にメイルがあり、｢150mSv｣の根拠となった文献（UNSCEAR report）が送られてきました。私は、小児科学会から直接に資料が送られてくるのが当然と考え、その由を伝えましたところ、了解されたとの返事が入りました。その後、資料は送られてきませんが、この文献は、すでに私が先のパンフレットの中で検討しているものです。

5月7日に津田教授から高松氏を通じて、日児のホームページの目次から先の｢考え方｣が削除されていることを知らせてもらいました。同時に、学術会議の「報告」も削除されていました。

これまで、日児という権威と責任ある公的な組織が、一般に公開していた「考え方」や「報告」を目次から削除したことは、日児がこの問題を深刻に考えていることを意味します。その後、放射線医学の元締めのような「放医研」の被ばくの害の有名な図から、100mSv以下は「がんの過剰発生が認められない」という文章がこっそり削除されていることを津田教授より知らせていただきました。日児と放医研の行動は、他の学会などの非科学的見解を全て撤回させる契機となるよう思われます。

（はやし小児科　林）

「No news is good news…?」の巻

昨年末頃から頻繁に懐かしい子どものママたちから　メールや電話がかかってくる。

「○○ちゃんの、学校から子宮がんの予防注射のお知らせが来たけど…？」

「子宮がんの注射って、どんなん？」「子宮がんって　うつるん？」「注射打たなかったら　死ぬ？」等々、挨拶もそこそこに訴える。

正しくは『子宮頸がん予防ワクチン』（多くの人は　子宮がんワクチン　と言う）

懐かしい声に　数年前の、小さな女の子の顔を思い出し

『へ～、○○ちゃん。中学生になったんや～』などと感慨にふけっている場合ではない。

「注射打たんかったら　死ぬ？」とまで聞かれているのだから。

また「子宮がんの予防接種、絶対効くの？」「なんで期限あるの？」「有料やったらなんぼ？」任意接種の間は、ただ何となく気になっていたが、公費負担の定期接種となり　不安増大。やっぱり「受けなければいけない（接種義務）」と思　　ってしまう。　でも、心配ですぐに受けず　しばらく考えてもわからなくて　なんや・かんやで無料の期限が迫って来て学校の先生に言われて、不安になり　メールしてきた△△ちゃんのママ。

『へ～、△△ちゃん。高校生になったんや～』などと感慨にふけっている場合ではない。

期限切れで有料になってしまうと、4～5万円の負担。また悩みが増えて大変なのだ。

その他にも、メールやlineなどで問い合わせが尽きない

それぞれのママに、予防注射の任意・定期接種の意味から説明を始める。

ママたちが、親子で保育園に通っていたころにも、説明したはずなのだが、もう数年前の事だから覚えていないだろう。

そして　子宮頸がんワクチン、子宮がんの説明もするが、ママたちが知りたいのは、「このワクチンは　必要か、否か？」の結論。しかし、残念ながら　ママも一緒に考えないといけない問題。要否を即答せず　しつこく説明を続ける。

「わかった、考えるわ～」と、話が終わると、また　しばらく連絡は来ない。

受けたのか？受けなかったのか？

…と、思っていると先日　lineに…『子宮頸がんワクチン副作用出てるね！』や『打たんで良かった』そして『悩んで打つのやめてん～』などと、会話が飛び交う。

『受けなかったんだ。副作用に苦しむこともなかったんだ』と、ホッとしている場合ではない。十数年後、3億人(HPV感染者)のうちの45万人(子宮頸がん発症者)になったら、今、予防接種を受けなかったことを後悔するのだろうか？また相談メールくるのだろうか？

HPVワクチン（子宮頚がんワクチン）の失神は

迷走神経反射では説明困難：炎症性サイトカイン－S1P1刺激を介する血圧低下では？

子宮頚がんワクチン接種後の失神は、迷走神経反射による良性のものとされ、国の評価では、重大なものと認識されていません。しかし、一般の注射や採血で生じる失神と比べて、著しく高頻度に起きています。そこで、その発症機序について考察しました。

その際、FTY720（商品名イムセラ：多発性硬化症（MS）治療薬）の「心拍数低下」作用との類似性に注目した。生体内でリン酸化されたFTY720はS1P1受容体に対するアゴニストで持続的作用の結果機能的アンタゴニストとして働く。

S1Pとは

S1Pは心拍数低下作用を有するリン脂質で、5種類のサブタイプがありS1P1受容体はリンパ球や神経細胞、血管に高発現している。S1P1受容体アゴニストのFTY720は短期には心拍数低下を示す。＊１　感染症罹患時、マクロファージや樹状細胞の抗原認識に始まりさまざまな免疫細胞を活性化し炎症性サイトカインの放出する結果、S１P が産生され、S1P1受容体を刺激し血圧を低下させる。＊２

HPVワクチンは樹状細胞刺激作用が強い

HPVワクチンの抗原、すなわち再構成したウイルス様粒子は、他のワクチンと比較し樹状細胞に対する作用が極めて強く、しかも強力なアジュバントによりさらにその作用が増強されている。＊３これらのことから子宮頚がんワクチンは他のワクチンに比較して特にS1Pが活性化されやすい可能性が高いと考えられます。

高い安全性が求められるワクチンとしては重大すぎる害

服用開始時にはS1Pと同じ作用を引き起こすFTY７２０では初回投与時には１２誘導心電図、心拍数、血圧の測定の測定することを添付文書に明記しています。高い安全性が求められるワクチンでそのような注意喚起もなく死亡例まで出していることは大きな問題です。

死亡例

●サーバリックス（子宮頚がんワクチン）

心室頻拍発作の基礎疾患がある10代女性が接種2日後心肺停止状態で発見された。心室頻拍発作から心室細動に移行し、致死性不整脈で死亡したと推定されるがワクチン接種との因果関係は不明。＊４

●イムセラカプセル（FTY７２０）

海外で初回投与後6時間の観察期間には異常を認めず、投与21時間に心停止を発現した患者と24時間以内に死亡した状態で発見された患者が報告されました。＊１

＊１　イムセラカプセル適正使用ガイド改訂第2版

＊２　生化学第８４巻第２号，pp.９２―１０１，２０１２

＊３　 TIP2013年4月号

＊４　厚生労働省：子宮頚がん予防ワクチン副反応報告状況について（H23.8.23～11.30）

（薬剤師　小林）