以前からの医問研のメンバーで高槻赤十字病院内科医として働いていて、現在秋田で開業している和田医師に、高橋先生の生まれ故郷「角館市」などを案内してもらいました。

もちろんメインの目的は、秋田県立図書館に集められている高橋先生の著書を見に行くことでした。特に、高橋先生が筋短縮症の原因が筋肉注射であることや、アリナミンやグロンサンに代表される「大衆保健薬」やインフルエンザワクチンが無効であること、晩年まで続けられたフッ素に様々な毒性があることなどの証明に駆使された推計学・疫学についてのどのような本を書いておられるのかにも興味がありました。

高橋先生の分析方法を理解するために、先生にその教科書を書いて欲しいとお願いしたところ、私の具体的な分析から学んでください、と言われました。それで、先生は教科書的なものは書いていないと思っていました。しかし、「医学及び生物学研究者のための推計学入門」1951年、「計量診断学」1969年など自著や共著、またメイランドの翻訳「医学における統計的推理」1962年などを書かれていました。今回はこれらの本を見せていただき、改めて高橋先生の依って立つ学問の確固とした基盤を知ることができました。

私は、課題に取り組んで壁にぶつかると高橋先生の一般向けに書かれた本を熟読して、答えをだしました。例えば、日本の薬剤評価でほとんどの薬剤認可に使われてきた「全般改善度」の問題点を理解することができたのは、「漢方薬は効かない」など漢方薬に関する本を読んでからでした。それを少し進めて、「全般的改善度」による評価と他の比較的客観的な評価方法との比較（喘息に対する「抗アレルギー剤」）、「全般改善度」でのいくつかの評価項目を比較（「脳循環代謝改善剤」）して嘘を証明する方法でした。これに関する文章を高橋先生に直接校正していただいていましたが、いまだに出版できていません。高橋先生には申し訳なく、先生お墨付きの文章を何らかの形で公表したいと考えています。

その高橋先生から、私たちがコクラン・エアウエイーグループの助けで、書くことができたコクランレビューなどの分析をほめてくれた手紙をもらっています。特にコクランレビューを高く評価して、もっと早く知っていれば、と書いておられます。

今や、世界の科学者と連携しての科学的取り組みにより、グローバル巨大企業などの非科学性を世界に認めさせ、改革する可能性が高まっています。そのために、私たち市井の医療関係者もそれぞれの立場で、高橋先生の業績の延長線上にあるEBMの強化が必要です。

今回、500号記念シンポジウムが、日本の科学的医療を推進された高橋先生の理論と実践をさらに発展させるための一里塚になるためにみなさんの発表も含め積極的なご参加をお願いします（※本シンポジウムは10/8に終了いたしました）。

はやし小児科　林

Real World Data（RWD）の新薬承認への活用方向が論議されています。今回は、Pink Sheet誌2017年6月21日号が、Real World Dataで販売承認された新薬の1つとしてあげているuridine triacetate （Vistogard） の臨床文献をとりあげます

Wen Wee Ma et al. Emergency use of uridine triacetate for the prevention and treatment of life‐threatening 5‐fluorouracil and capecitabine toxicity. Cancer 2017; 123: 345-56. （Open access）
5-Fluorouracil / capecitabineの、過量投与事故などによる致死的なアウトカムがしばしば問題となっていました。uridine triacetateはこのような場合の緊急治療解毒剤で、オーファン指定されています。

今回は、既存の解毒剤が存在せず、best support care の生存率が極めて低い中で、ランダム化比較試験は困難として、実薬単独での臨床アウトカムがhistorical case cohort でのアウトカムと比較されました。データによればこれまでの生存率は16%程度に過ぎなかったのが、今回の緊急解毒剤の使用で94%の生存率となっています（Figure 2）。

1） 既存の解毒剤が存在しない、2） best support care の生存率が極めて低い（16%）なかで、確かにRCT（ランダム化比較試験）の実施には困難があり、治験薬の有効性の高さが際立っている特殊なケースとみられます。しかし、このようなケースは非常にまれで、大規模なRCTを行っても対照のbest support careと明白な有意差を出すのに苦労しているのも現実です。今回の臨床試験成績には納得できても、RWDデータがRCTの対照群やランダム化を不要にできるかはさらなる検討が必要であり、対照群やランダム化を避けようとする動きには引き続き警戒していこうと話し合われました。

また、この臨床論文には別個の問題点があります。著者たちは今回の臨床研究をopen-label clinical studiesと書いていますが、実際は米国のexpanded access program （EAP）のもとで行っています。
EAPは、臨床試験に参加できない命を脅かされるなどの患者に、倫理的人道的な観点から設けられたcompassionate use （CU）と呼ばれる例外的供給のプログラムです。RCTではなくとも、EAP／CUでなく臨床試験（CT）として行うのが本筋です。

このEAP／CUとCTとの関係は、臨床試験をめぐる重要なトピックの1つでもありますので、来月の例会で引き続き批判的にテーマとして取り上げます。

薬剤師　寺岡

今回の定例会では、「ミトコンドリアの代謝異常がどのようにがん細胞における遺伝子異常（ゲノム不安定性）を引き起こすのか」ということをメインテーマとして話させていただきました。

その中で非常に大切になってくるキーワードがあります。それは、”エピジェネティクス”と”レトログレードレスポンス（Retrograde response=RTG）”です。
実はミトコンドリアで作られるエネルギー（ATP）は、細胞核内の遺伝子発現が安定して行われることを担保しています。そして驚くべきことに、実はミトコンドリアは「レトログレードレスポンス」と呼ばれるミトコンドリアから核への情報伝達システムを用いて、核内遺伝子発現をエピジェネティックに制御しているマスターレギュレーターであることがわかっています （Annu Rev Genet.2006; 40: 159-85, Mol Cell. 2004: 14: 1-15, Cell Pres. 31: 7; 353-356, Mutat Res. 2001: 3; 488: 9-23）。
“エピジェネティクス”についてはここでは詳しく書きませんが、重要なことは、「遺伝子発現は環境（『場』）によって変化する」ということです。

この『場（field）』の概念というものも前回の定例会に引き続いて話させていただきましたが、この概念は非常に大事で、あらゆる生命現象はこの『場』が存在しないと起こりえません。
そして、この『場』というものは、実はエネルギーの流れ（Energy flow）によって保たれています。つまり、正常な『場』においては、エネルギーが滞ることなくミトコンドリアで作られ、細胞に消費されるという循環ができています。ところが、慢性炎症などの存在下で、ミトコンドリアのエネルギー代謝（ATP産生）が滞ってしまうと、正常な『場』が異常な炎症の『場』へと変化してしまいます。
このEnergy flowが狂ったことによる『場』の異常が「がんの『場』」となった時にエネルギー代謝が発酵に傾き、がん細胞が生じてくるという理論を、「場の理論（field theory）」と言います（Bioassays. 2011; 33: 332-40.）。
つまり、「がん」というものは遺伝子異常の結果、細胞レベルで起こってくるものではなく、その細胞が置かれている環境、すなわち『場』が異常になることによって、組織レベルで起こってくるものである、ということです。
このことからも、がんに置いて細胞レベルでみられる遺伝子異常というものは、「結果」であって決して「原因」ではないということは明らかです。

それではなぜこのような「原因」と「結果」を入れ違えるようなことが起こっているのか？？「パラダイム・シフト」がなぜ起こらないのか？？という疑問が湧いてくる方もおられるでしょう。このことについて少し触れておきたいと思います。

医問研のメンバーの皆さんには常識かもしれませんが、実はA→Bという観察は、単にAとBが同じ条件で起こること（＝相関関係）を因果関係（A→B）と間違えているということが現代医学においても、頻繁に起こっています（がんの「遺伝子変異原因説」、うつ病の「モノアミン仮説」、動脈硬化の「コレステロール仮説」などは典型例）。
そしてこれが重要なことですが、特にがんのような慢性病は権力者（多国籍企業など多数の利害が絡む。医療の場合はビッグ・ファーマ）の作ったマッチポンプにすぎません。悲しいかな、医学も含めたサイエンスのスポンサーはすべて権力者側に立っています。ですから、スポンサーが自分たちに都合のよい「パラダイム」を作って、その箱の中に専門家とよばれる“大衆洗脳係”を置いているのが現状です。専門家とよばれる人々がこの構造に気づいて本当のことをやりだすと、その人は職（食）を失ってしまいます（しかし、大抵は専門家自体がそのパラダイムを信じているのでこの共同幻想システムは継続していきます）。
この「サイエンスという名の幻想」について詳しく知りたい方は、「Sapience（邦題：サピエンス全史）」という本を読んでください。

長くなりましたが、私たちが核心をつく‘vital question’をすると、パラダイムにしがみついている人々、そしてさらには学問（＝パラダイム）そのものの存在理由がなくなってしまいます。
このことがあらゆることの根本原因にアプローチしない最大の理由だと私は思います（サイエンスの世界だけではありません）。

次回の「がんの真実」コーナーは、「転移の真実」と「がんの変異と進化論」についてお話ししたいと思います。
乞うご期待！！

大阪大学大学院医学研究科　博士課程3年　松本有史

これは環境省が、1）放射線被ばくの線量評価に関する研究、2）放射線による健康影響の解明及び放射線以外の要因による健康リスクを含めた総合的な健康リスクに関する研究、3）放射線による健康不安対策の推移に関する研究、4）福島県内外での疾病罹患動向の把握に関する調査研究、というテーマで各千万円以内の研究費で「公募」したものです。

周産期に関するものは4）であり、この研究の募集にあたり「……福島県の疾病罹患の動向を把握している専門家が参加している研究課題を優先的に採択します」となっています。これでは、福島医大など原発ムラの研究を採用します、と言っているようなものです。

案の定、周産期に関連しては福島医大教授高橋秀人氏が採用されています。27年度報告はごく簡単な「分析？」だけです。28年度報告には、もう少し詳しく報告されていますので、これを紹介します。

記載された参考文献5件のうち、論文はScherb論文だけで、4件は元データです。したがって、この「研究」はScherb論文対策と言えます。にもかかわらず、この「研究」は、先行するScherb論文の検討を全くしないままに、全く別の分析方法を使用しています。このような研究報告は、科学的研究報告論文では全く受け入れられないものです。先行する研究を踏まえて、より良い分析方法を用いたり、足りない点を埋めるために何をしたのかを明確にしなければなりません。

以下、この研究報告に対する林の個人的見解を簡単に書きます。
1）日本全国のデータ以外は、研究対象とした県を個別に統計処理しています。各県の周産期死亡数は比較的少ないために、統計的有意差が出なくなります。
2）Scherb論文では、2001年から2015年の観察結果ですが、大平は2005年から2015年に縮めています。その理由については何ら言及していません。
3）福島県だけの観察で増加が認められないとしています。しかし、Scherb論文への批判に対する’Authors’ reply： Letter to the Editor by Noboru Takamura et al.： Increases in perinatal mortality in prefectures contaminated by the Fukushima nuclear power plant accident’で、福島県だけの1995年から2015年までの死産を分析し、オッズ比1.331（95％CI: 1.085 to1.633），p-value0.0061で2012年1月に上昇していることを示しています。同じようなデータからの分析ですからどうして黒が白になったのかに言及する必要があります。
4）選んだ県の違いについて、どのような基準で選んだかが全く書かれていません。報告書によるスペースの問題化と思いきや、周産期に関する文章はわずか1ページ強なのに、同図表に12ページも使っています。

環境省が、このような多額の予算をつかってScherb論文を否定するかの「研究報告」をすることは、周産期死亡率の増加という事実を、甲状腺がんの異常多発と同様、覆い隠す必要があるとの認識を示しており、逆にScherb論文の影響力が増大していることを実証しているものと思われます。

はやし小児科　林

ワクチンとの関連を調べる場合は、ワクチン接種履歴を調査してSIDS群と対照群を比較します。例えば、SIDSのワクチン接種歴が80％、対照では10％とすると、ワクチンはSIDSを増やす可能性が高く、％が逆だとワクチンがSIDSを減らす可能性を示します。

この方法の弱点は、検討する病気群と対照群を同じにできないことです。その点でランダム化比較試験より正確度はずっと低下します。ワクチンの研究では「健康ワクチン効果」で両群に差がでます。これは、ワクチンは熱や急性の病気があれば接種しなく、健康と思える人に接種することが関連します。ただ、SIDSに影響を与える健康状態は大変よく研究されており、その補正が相当可能と思われます。例えば、ワクチンは社会経済的弱者の接種率は低いことがあるとされています。SIDSは喫煙や部屋の狭さと関連する添い寝とも関連しますので、それも補正しなければなりません。

さて前回は、パブメドで[vaccine and sudden infant death and case control study]で検索して、20件ヒットしたこと、症例対照試験6件、3症例研究の見直し1件、レビュー2件がヒットしたことを報告しました。

まず、レビューを紹介します。1996年にスペインでDPT接種後にSIDSとなった5人が報告されたので、それ契機に世界の研究のレビューをしています。4論文を集めていますが、うち3論文は、2007年のドイツで行った9論文のレビューでも採用されていますので後者を紹介します。

これは、2006年までの論文を集めています。ワクチンはDPTのみが4、他はDPT+B型肝炎、Hib、ポリオなどです。結論は、9試験全体のunivariate analysisでは、オッズ比0.58（95％信頼区間＝0.46,0.73）で、SIDSに強く関連する要因も含めての分析であるmultibariate analysisでは、オッズ比0.54（95％信頼区間＝0.39-0.76）で、ワクチン群はSIDSがコントロールの約半分で、ワクチンをした方がSIDSは少なくなる可能性を示した結論です。

著者たちは、この研究の「限界」を次のように書いています。第一に、集められたデータは「先進国」での報告で、最高のSIDS予防法「上向け寝」キャンペーン前後のデータを含むこと。第二に、SIDSの診断方法にばらつきがある、ワクチンの接種歴が臨床記録や親の報告によるものなどがある。その結果、univariate analysisでは、Heterogeneity（結果のばらつき）が統計的有意であった。しかし、multibariate analysisでは、それはなかった。
この筆頭著者は、サノフィーパスツールMSD,やグラクソスミスクラインからの資金提供と多少関連する仕事もしていたとのことでタミフルのKaiser 2003のレビューと同様に注意は必要です。採用した試験の数字はそのままなので、あまり細工はできないと思われますが、このレビューに疑いがあれば、採用した全ての論文の検討と、その生データの開示が必要です。

また、このレビュー論文の現時点での限界は、2006年までの論文を集めていることです。その後にも、同じテーマでの論文が出ていますので、その検討も必要です。

はやし小児科　林

原発事故から6年がたち健康被害が隠されているのが現状です。その中で、放射能の健康被害を可視化し、福島や高汚染地域で健康被害を当事者が自由に訴えられる機会と条件を作る努力が積み上げられている報告があり励まされました。
飯舘村の方からは、「避難指示解除は白紙に」と昨年村長選を闘った報告がありました。福島県では、健康被害を「隠す、嘘をつく、だます」ことが行われている。樹木や小動物には目に見えた被害が生じている。飯舘村の住民はモルモットにされている。ぜひとも、健康被害を実証し、被ばくの実相を明らかにする取り組みを行っていくと力強い決意が語られました。

また、ZENKOでは福島の人々に放射能健診署名、健康アンケ－トを街頭で取り組みました。福島の人たちの健康異変を心配する声と健康被害対策を求める声が返ってきています。福島の人たちとの直接対話から「福島と共に」声を上げる自信が得られ、沖縄と福島への共通の圧政を描くミュージカルコメディ『ガマ人間あらわる』の福島公演を2回成功させました。公演終了後の交流では、現地の高校生から「生きている意味がある」「すごいなと思った」など福島の現実と向かい合い、深める中から多くの共感、感動が寄せられたと報告がありました。
この中から郡山市で「沖縄と福島をつなぐ実行員会・福島」の運動が始まり、福島から声を上げる福島の人々の運動が生まれてきています。
福島原発かながわ訴訟原告団の方から全国に避難した避難者現状の報告がありました。避難者は、避難生活の苦労、住宅打ち切り、様々ないじめなど、真綿（まわた）で首を締めるように、遠まわしにじわじわと責めつけられ、痛めつけられている状況を報告されました。そのような中でも全国の避難者は、原発被害の損害賠償裁判で立ち上がっている。目的は、国と東電の責任を明確にし、責任を問うこと。事故被害の実態を明らかにし、健康被害の回復をめざし、踏みにじられた人権の回復を目指すものであると。前橋地裁判決に続き、来年の3月までに、千葉、福島、京都等の地裁で判決が下される予定であり、司法判断を固めて、安倍政権の避難者を踏みつける政策を変えたいと決意が語れました。
福島県などの避難者向け住宅支援は本年4月に一斉に打ち切られ、さらに今後も避難区域解除や民間賃貸住宅の家賃補助打ち切りなどが狙われています。避難者の困難が大きくなることに対して、当事者を孤立させない運動、「住宅裁判を準備する会」への支援訴えがありました。
そのほかにも多くの福島の人たちとの共感を広げ、理不尽な原発政策、避難者棄民政策に対する怒りや憤り、そして現状を変えるための地道で力強い報告がなされ励まされました。健康被害の解明、健康被害の現状を伝える講演会など、医問研の取組が求められていると感じられる分科会でした。

たかまつこどもクリニック・高松勇

薬剤師　小林