今年、日本の行方を極めて危険な方向に変更する、安倍内閣の戦争政策を本格化するための憲法改悪が発議されようとしています。同時に生活保護費の5％減に象徴される、医療・介護など社会保障費の削減、他方で効かない薬に巨額の予算を充てかつてなく巨大企業を儲けさせる政策が実行されています。この方向は憲法が改悪されれば際限なく強化されることは明らかです。

私たちは、これまでこの様な政治的な行動は、平和と民主主義をめざす全国交歓会などの一員として担ってきました。しかし、今年は医問研としても安倍内閣の改憲に対する闘いをしなければならない状況になっていると判断しました。

今、改憲に反対する人々は、政党を超えて「安倍9条改憲NO!憲法を生かす全国統一署名＝3000万人署名」に取り組み始めました。これに合流し、医問研ニュース読者のみなさんにぜひとも署名を周囲に広げていただきたく、1月号ではニュースと同封して、署名用紙と返信用の封筒をお送りしますので、医問研に署名を集中していただきたく存じます。

次に、昨年は新進気鋭の方々の積極的参加でシンポジウムが成功しました。その内容を読者の皆さんにはもちろん、多くの学生などにも知ってもらうために、内容をパンフレットにして、紙媒体とネットで広げます。今年もシンポジウムを開催しようという提案を若い方からもいただきましたので、企画も若い方々にしてもらえる形で開催します。内容は日本でのまともなEBMの発展を目標としたものになるかと思います。また、研究テーマを決め論文作成も検討します。

例会について、シリーズ「臨床薬理論文を批判的に読む」を基本にしながら、サブの報告の充実、事前に内容を広く知らせるために現在のメイルでの連絡に加え、ネットを通じて広く情報を周知する手段を検討します。

福島問題への取り組みを継続発展させます。ドイツの生物統計学者との連携で論文掲載を目指します。4月日本小児科学会、10月公衆衛生学会など学会活動、協力関係にある学者・市民のみなさんと講演会などに協力します。避難者健康相談を継続します。

医問研ニュースの充実・拡大を図ります。当面はB5サイズからA4サイズへ変更し、図表などの掲載をしやすくします。また、情報を早急に発信できるよう体制を強化します。

フィリピンでの健康相談の継続発展を図り、活動を広く紹介し、若い医療関係者が参加できることを目標とします。

はやし小児科　林

前回例会で時間に関するバイアスで、Immortal Time Bias のある観察研究（コホート研究）の臨床薬理論文をとりあげました。この　Immortal Time Biasはややこしいですが観察研究論文でみられる典型的なバイアスです。観察研究の臨床薬理論文を批判的に読むためには慣れる必要があり、引き続きImmortal Time Biasの文献をとりあげました。なお、Immortal Time Bias を薬のチェックTIP誌は「無イベント時間バイアス」と訳しています。

今回の論文は、Immortal Time Biasの重要性を世に広く知らせた Samy Suissa　が、吸入ステロイドでCOPD（慢性閉塞性肺疾患）の死亡・再入院のリスクが30%下がったとの主張を批判したものです（注：吸入ステロイドがCOPDの死亡・再入院のリスクをさげないとまでは言っていません）。
Samy Suissa. Effectiveness of inhaled corticosteroids in chronic obstructive pulmonary disease   Am J Respir Crit Care Med 2003; 168: 49-53.

批判した論文は　Sin DD et al. Am J Respir Crit Care Med 2001; 164: 580-4です。この論文は高齢COPD患者における吸入ステロイド治療と繰り返し入院・全死因死亡との関係の決定のために行われたpopulation-based のコホート研究です。種々の交絡因子の調整後、「退院90日以内に吸入ステロイド治療を受けた患者」は、COPDによる再入院が24%少なく（95%信頼区間22-35%）、1年間のフォローアップ期間の死亡が29%少なかった（95%信頼区間22-35%）としています。しかし、対象患者が「退院90日以内に吸入ステロイド治療を受けた患者」と、吸入ステロイド治療の開始時期に大きなばらつきがあるのが問題です。

Suissa （カナダ・McGill大学臨床疫学）　は、カナダSaskatchewan住民のデータベースで1990-1997の期間にCOPDが原因の55歳以上の入院患者979名について、この論文と同じ（A） time-fixed analysisと、それに替わる （B） time-dependent analysis を対比させることで、その相違を明らかにしています。曝露は、退院後90日以内に吸入ステロイドの3度目の調剤を受けた日がcohort entry です。結果は、（A） time-fixed adjusted rate ratio （時間固定での調整発生率比）が90日以内の吸入ステロイド使用に対し0.69 （95%信頼区間0.55-0.86）であるのに対し、（B） time-dependent rate ratio （時間依存の発生率比）では 1.00 （95%信頼区間0.79-1.26）で、吸入ステロイドの効果は示されませんでした。

time-fixed analysisではrate ratioは「曝露期間の長さ」で影響を受け、15日間の曝露では発生率比が0.98,　365日間の曝露では0.51でした。これに対し正しい解析であるtime-dependent analysisでは1.06と0.94と変わりません。吸入ステロイド使用は mortality と　morbidity を減じるとは言えないのです。Suissaは、観察研究は役に立ち（valuable）得るが、最近の吸入ステロイドによるmortality とmorbidityの減少の報告はその曝露の不適切な割り当て （allocation） と不適切なimmortal time分析によってバイアスを生じていると述べています。ステロイド開始までの期間を正しく扱うことが重要で、吸入開始前の曝露オフの期間を曝露オンとするとバイアスを生じます。吸入ステロイドがより重症の患者に使われたのなら効果があることは否定できませんが、今回のデータ解析から吸入ステロイドがCOPDに効果があるとは言えません。immortal person-timeの不適切な考察は、とりわけ曝露に関し誤分類された場合に発生率比の推定にバイアスをもたらします。

当日の討論では、Immortal Time Biasは、一度納得したつもりでも他の例で応用・説明しようとすると紛らわしい。曝露オンとオフの期間などをしっかりと区別してみていかねばならないとの感想が出されていました。このImmortal Time BiasとHPVワクチンの名古屋データの解釈でみられた　frailty exclusion bias （病者除外バイアス）とは、疫学調査でのバイアスの双璧とも言えるとの指摘がありました。frailty exclusion bias は、患者の状態とともにイベントの出やすさの両方に関係する交絡バイアスです。第30回のエダラボン（ラジカット）でも治療適応による交絡バイアスが問題となりました。「時間に関するバイアス」は、アクトスと膀胱がん発症との因果関係を否定するのに、Immortal Time Bias は正しく処理されたが追跡期間中の曝露状態に関して誤分類している惑わせる例などがあり、十分な注意が必要との指摘がありました。

薬剤師　寺岡章雄

「安倍9条改憲NO！全国市民アクション」は「戦争させない・9条壊すな！総がかり行動実行委員会」を超える枠組みで、安倍政権が狙う憲法9条改悪を阻む全国組織として3000万人署名運動を軸とした全国的な大運動を展開しています。3000万の数は、投票率6割として、その過半数をめざすものです。自民党9条改憲案反対の世論を作り、改憲発議をさせないとの位置づけで、2018年の通常国会末6月までに達成する目標です。全交（平和と民主主義をめざす全国交歓会）は5月末までに20万筆を目標に取り組んでいます。医問研も全交に参加しており、全国のみなさんと一緒に憲法改悪をなんとしても止め、一刻も早く戦争に進む安倍政権を退陣させるために取り組みを進めたいと思います。

2017年5月3日、安倍晋三首相は突然、「新たに憲法9条に自衛隊の存在を書きこむ」「2020年に新憲法施行をめざす」と述べました。この発言を受けて、改憲への動きが急速に強まっています。さらに安倍首相は1月4日、年頭の記者会見で、今年の通常国会に改憲案を提出する意思を明示しました。

戦後70年以上にわたって、日本が海外で戦争をしてこなかった大きな力は憲法9条の存在と市民の粘り強い運動でした。いま、9条を変えたり、新たな文言を付け加えたりする必要は全くありません。私たちは、日本がふたたび海外で「戦争する国」になるのはゴメンです。私たちは、安倍首相らによる憲法9条などの改悪に反対し、日本国憲法の民主主義、基本的人権の尊重、平和主義の諸原則が生かされる政治を求めます。

共同通信社が1月13、14両日に実施した全国電話世論調査によると、安倍首相の下での憲法改正に反対は54.8%で、2017年12月の前回調査から6.2ポイント増加、賛成は33.0％。憲法9条に自衛隊を明記する安倍の提案には反対52.7％、賛成35.3％。改憲反対が賛成を引き離し、特に安倍政権下での改憲反対の声がつよくなっています。安倍首相の「戦争する国」づくりの意図を明らかにすれば改憲反対世論はさらに明確なものになると考えます。

請願事項は次の2項目です。
1．憲法第9条を変えないでください。
2．憲法の平和・人権・民主主義が生かされる政治を実現してください。

みなさんにお願いです。「安倍9条改憲NO!憲法を生かす全国統一署名（3000万人署名）」を一緒に集めてください。署名を集める一人になってください。お知り合いや家族から署名を集めてください。集めた署名用紙は、下記に郵送してください。署名行動に参加してください。署名を集める人を増やしてください。SNSで紹介してください。

いわくら病院　　梅田

署名の返送先
〒536-0022大阪市城東区永田4-6-11サンパーク1階　医療問題研究会

署名の情報
全交　 http://www.zenko-peace.com/
安倍9条改憲NO！全国市民アクション http://kaikenno.com/
全交　 http://www.zenko-peace.com/安倍9条改憲NO！全国市民アクションhttp://kaikenno.com/

放射線が生体内を通過する際に細胞の核内やミトコンドリア内の核酸の鎖を破壊されることが知られています。また、電離作用によって活性酸素が発生して細胞膜が破壊されたり、発熱作用による障害が見られたりすることが指摘されています。これらの障害はすべての細胞で起こる可能性がありますから、その意味ではあらゆる疾患が発生する可能性があると言えます。

【障害の現れやすさには差がある】

外部被曝の場合は、放射線が飛んでくる方向は無差別です。しかし、放射性ヨウ素や放射性セシウムを体内に取り込んだ場合、化学的な性質はヨウ素やセシウムと同じであるので、特定の臓器（甲状腺や心臓など）に集積したり、堅く結合したりします。内部被曝の場合は、障害を受けやすい臓器というのが存在するわけです。
また、核酸への障害という点では、盛んに分裂する細胞（精子、受精卵、血液細胞等）への影響が大きくなります。その点で、胎児への障害や白血病などの増加が問題となります。

【障害の目立ちやすさには差がある】

何百万人もの人が被曝して、何百人かの障害が増加する場合、もともと障害の発生数が小児甲状腺がん（3人／100万人／年）のように少なければ、数十倍の増加となり目立ちます。逆にもともとの発生数が数万人と多ければ数％の増加となって誤差範囲に埋もれかねません。したがって、私たちの検証は、まず、検証しやすいものから検証していくことになります。

【データの質、信頼性】

患者調査は500床以上の病院と層別抽出した医療機関に対して、指定した日の疾患名と受診状況を調査したものです。福島県の病院（病床数20床以上）数は2010年10月時点で140病院であったのが、震災後の2011年10月時点で130に減少しています。ただし、500床以上の病院は2010年10月時点と2011年10月時点では、いずれも8病院で変化がありませんでした。したがって、震災後、無くなった10病院分の患者は大きな病院へと集中する傾向があり、県全体で病気になる人が増えなくとも、患者数が増加することを考慮しなければなりません。
がん登録は1950年から開始された制度ですが、都道府県間で、がんを診断した医師がどれだけ報告するかというところに差があり、しかも、全国の都道府県で実施されるようになるのは、なんと2012年からなのです。全国的ながんの罹患状況としては使用可能ですが、都道府県間の比較としては信頼性に問題があります。

【死亡統計の利点】

死亡統計は死亡診断書に基づいて集計されます。人が死んだ場合、死亡届がなされず、死体検案書も出されないというのは極めてまれです。従ってその数値は非常に正確なものです。

【原死因選択の問題点】

死亡診断書（死体検案書）はもれなく記載されることは期待できますが、何を死因とするかということで医師による見解の差が大きいのです。
死亡統計に採用される死因とは「原死因」と呼ばれ、「直接に死亡を引き起こした一連の事象の起因となった疾病または損傷」を特定するようになっています。公衆衛生上、起因となった疾病を予防したり、進行を予防したりすることに寄与するために「原死因」を採用することになっています。
以前は、死の直前に心臓が停止して死に至ることで、死因を心不全とする医師がかなりいたので、死亡統計上の大問題となりました。そこで、安易に「心不全」「呼吸不全」としないようにマニュアルに注意書きがなされ、死亡診断書のⅠ欄に「ア）直接死因」、「イ）　ア）の原因」、「ウ）　イ）の原因」、「エ）　ウ）の原因」、そして、Ⅱ欄「直接には死因には関係していないが、Ⅰ欄の傷病等に影響を及ぼした傷病名等」と5箇所に記載できるようになりました。
その中から厚生労働省の専門官が「原死因選択ルール」（①Ⅰ欄の最下欄の傷病、②Ⅰ欄に妥当な傷病がなければⅡ欄の傷病）に従って、
たとえば、糖尿病になり、進行して、腎不全で透析、末梢循環不全で足が壊疽をおこし、切除術をおこなうも敗血症を起こし、多臓器不全で死亡した場合、1欄にア）多臓器不全、イ）敗血症、Ⅱ欄）糖尿病と記載すれば「敗血症」が死因として採用されるわけです。また、Ⅰ欄にア）多臓器不全、Ⅱ欄）糖尿病との記載だと「糖尿病」が死因として採用されます。死亡診断書記入医師の記入内容によって、採用される「原死因」にはばらつきがでてしまいます。

【アルツハイマー病の評価】

死亡統計から福岡県と東京都を比較して、アルツハイマー病が増加しているとの指摘があります。この場合、青年・壮年層の人口集中が見られる都市と人口の過疎化が進む農村部をそのまま比較（粗死亡率）すると高齢者に多くなる病気は過大評価されてしまいます。そのために、年齢構成の違いを補正するために、年齢調整死亡率で比較する必要があります。
そこで、アルツハイマー病の年齢調整死亡率を算出して福島と東京を比較してみました。その結果、福島での2013年以降の増加がみられました。さらに、福島、東京以外の都道府県での「アルツハイマー病」の年齢調整死亡率を算出してみました。2016年について、福島が3.03で、東京が2.18で、宮城が1.86、茨城が1.53と東京よりも低く、そして、大阪が0.29と福島の10分の1しかなかったのです。アルツハイマー病の年齢調整死亡率のように日本国内で10倍以上も開くような疾患はありません。これは疾患の発生状況の差ではなく、アルツハイマーを原死因と考える医師が大阪で少なく、東京や福島で増加しており、福島では特にその傾向が強いということです。アルツハイマー病が「原死因」に挙がるためには死亡診断書の記載が、Ⅰ欄ア）「呼吸不全」Ⅱ欄「アルツハイマー病」となっているか、Ⅰ欄のア）「呼吸不全」、イ）「肺炎」、ウ）「アルツハイマー病」ということです。特に後の記載が、原死因としての「アルツハイマー病」の認識が高まる傾向が特定の地域で見られるのかも知れません。

【死亡統計評価上のその他の注意点】

すでに、急性心疾患の増加について報告しましたが、急性心疾患を心筋梗塞、虚血性心疾患、不整脈伝導障害、虚血性心不全、その他の心疾患、突然死とする医師がいて統一性が無い病気もあります。
また、発病しても死亡までにいたらないとか、死亡までが長いために現象が見えないものもあります。
慎重に、しっかり吟味をして検討をしないといけません。安易な結論は玉石混交となり、味噌を糞にしようとする勢力に手を貸すことにもなりかねないことを心しましょう。

ac保健所　　森

しかしチェルノブイリ原発事故で、放射線の胎児への影響について、人類史上偶然ともいえる貴重な疫学調査が隣国のベラルーシで行われた。国立の研究所による先天異常登録制度が事故7年前から運用され、事故直後を含めた年次推移が記録されている。広島長崎のように放射能汚染が起こって数年後から調査が始まったのではない。

この結果はナショナルレポートとして公的に報告されているが、国際原子力村（IAEA,WHO,UNSCEARなど）は無視し続けている。

調査では、事故前に1000人の赤ちゃんのうち4人にみられていた先天異常が、事故直後の高汚染地域で8人に増加、低汚染地域に比べ2倍のリスク上昇が観察された。胎児へのリスクは明らかにあるのだ。

事故のない自然の状態でも1000人に4人は先天異常がみられ、996人が無事に生まれていることに不安をもっている人は少ない。放射能の汚染で4人が過剰に増加するが、992人が無事に生まれることは、誰もが「子どもが産めなくなる」ようなものだろうか。不安があれば、過剰になる4人を3人に、2人にと少しでも減らすよう、ホットスポットには近づかない、食べ物のベクレルを減らすなど、個々人の日々の努力により安全・安心が得られるだろう。そのためにも正しくリスクを伝えなくてはならない。

「放射線による健康影響ゼロ」を声高に叫ぶ原子力村は何をしているか。2016年秋に福島の県立高校の「スーパーサイエンス部」の生徒が、18歳未満で初めて事故現場をマスクも防護服も着けずにバスツアーで見学に訪れた。

引率した東大名誉教授早野龍五氏は誇らしげに「放射能に向き合う若者」を称え、NHKはじめマスコミは大々的に全国報道した。

もし高校生たちに正しくリスクが伝えられていれば、どれだけの若者が自主的に判断して参加したであろう。

これは、福島の子どもたちだけの問題ではない。家族の安全を願いながら悩んでいる避難者、甲状腺がんなど健康障害を受けている被害者、放射能汚染で生活を破壊された被災者、放射能の影響に不安を感じている人々すべてに向けられている。

福島の子どもたちは、原子力村による現代の人身御供（ひとみごくう）といえる。

入江診療所　入江

私が高橋先生に最初にお会いしたのは、「注射による筋短縮症」の会議だったと思います。「奇病」などとして隠され続けていたこの薬害の原因が筋肉注射であることを疫学的に証明したのは高橋先生でした。私の師匠宮田雄祐氏は、注射が原因であるという疫学結果を動物実験で病理学的に証明するよう私に命じました。

当時の医療内容に対する大学内外からの批判は東大闘争などの始まりとなる医学部闘争に発展しました。しかし、大部分の医者は医学に科学を持ち込むことができず、「自然に帰る」とか「漢方薬」「東洋医学」に頼り、「非科学」を「非科学」で批判するような状況になりました。その中で、一貫して科学性を対置してきたのが高橋先生でした。

それができたのは、先生の座右の銘「不合理への嫌悪」という強固な意志と、科学性を保証する世界最新の疫学と統計学に精通しておられたことだと思います。これらの科学からもたらされた、自然科学・医学での世界観（私は先生の本の内容から弁証法だと思っていますが）だと思っています。学生のころから読んだ高橋先生の本から医者として何をするかの方向性に大きな影響を与えられましたが、特に全般改善度批判活動から現在のインフルエンザワクチン評価方法まで、先生の一般向けの本から当面する課題の解決方法を教えてもらいました。

学会・大学の包囲網の中で一歩もひるまず、生涯闘い続けた先生の著書からは、現在も多くのことを学ぶことができます。

それらの図書の相当数は高橋先生に頂き、特に雑誌「薬のひろば」は極一部を除き所蔵していました。昨年の夏、秋田県立図書館にほぼ全部が収蔵されている先生の著書、特に初期の推計学や多変量解析の教科書を見てきました。それから、これらを手元に置いて、行き詰ったときの指針にしたいと思い、アマゾンなどで探したところ極一部を除いて購入することができました。
現在、整理中ですが、主な著書はほとんど集めることができています。それらをまとめて医問研事務所に置きました。

「高橋晄正先生文庫」としてまとめていますので、秋田に行かなくてもたいていの本は見ていただきます。ぜひ、皆さんにもご利用していただきたいものです。

近々、目録を作成し、皆さんにお知らせすることを予定しています。

はやし小児科　林