タバコの害が気がかりで節煙を心がけている人は、1日に喫煙する本数を減らすと冠動脈疾患や脳卒中のリスクをかなり減らすことができると期待している場合があると考えられます。しかし、それは期待できない、たばこの量を減らすのではなく禁煙を目標にすべきという、前向き（prospective）コホート研究のメタアナリシス（総合分析）文献がBMJ誌電子版に掲載されました。今回はこの文献を取り上げます。
Hackshaw A （UK） et al.　タバコの少量消費と冠状動脈性心疾患と脳卒中のリスク: 55研究報告での141のコホート研究のメタアナリシス.　BMJ 2018; 360: j5855.
http://www.bmj.com/content/bmj/360/bmj.j5855.full.pdf

データソースは、1946年から2015年5月の期間のメドラインと参考文献のマニュアルサーチで、研究期間中に少なくとも50のイベントが観察された前向きのコホート研究を対象としました。著者たちは前向きの研究のみを対象とすることで、症例対照研究のような後ろ向きデザインの研究に伴うバイアスを避けたとしています。論文のタイトルにあるように、55研究報告での141のコホート研究を総合分析しています。データの抽出/合成は、観察研究のメタアナリシスにおける報告用のチェックリストであるMOOSEガイドライン （Meta-analysis Of Observational Studies in Epidemiology: JAMA 2000; 283: 2008-12）に従っています。それぞれの研究に対して、1日1本、5本、20本のタバコ消費による相対リスクを、リスクとタバコ消費との間の回帰モデルを用いて推定しました。相対リスクは少なくとも年齢で調整し、またしばしばさらに追加した交絡因子で調整しました。

結果は、男性では、冠状動脈性心疾患に対するプールした相対リスク・ハザード比は、1日1本喫煙で1.48、1日20本喫煙では2.04でした。様々な交絡因子で調整すると1.74および2.27でした。女性では、1日1本喫煙で1.57、1日20本喫煙では2.84でした。様々な交絡因子で調整すると2.19および3.95でした。
冠状動脈性心疾患では、1日に約1本のタバコを喫煙する男性は、1日に20本喫煙する男性の46%のリスク（約半分の過剰リスク）がありました。様々な交絡因子で調整すると53%のリスクでした。女性では、31%のリスク（様々な交絡因子で調整すると38%）のリスクでした。

脳卒中に対しては、1日1本喫煙の男性のプールした相対リスクは1.25、1日20本喫煙では1.64でした（様々な交絡因子で調整すると1.30と1.56でした）。女性では、1日1本喫煙のプールした相対リスクは1.31、1日20本喫煙では2.16でした（様々な交絡因子で調整すると1.46と2.42でした）。1日に約1本のタバコを喫煙する男性は、1日に20本喫煙する男性の41%のリスクでした。女性では34%のリスクでした。様々な交絡因子で調整すると男性では64%、女性では36%のリスクでした。
相対リスクは通常男性よりも女性で高い値でした。

著者たちは、「1日に約1本のタバコの喫煙でも予想する以上の冠状動脈性心疾患と脳卒中の発現リスクがある。それらは1日に20本の喫煙をする人々の約半分ものリスクに相当する。心血管疾患に対しては、ここまでは心配ないという安全レベルは存在しない。喫煙者はこれら2つのよくある生命の危険を伴う疾患のリスクを有意に減じるために、喫煙の量を減らすのでなく禁煙を目標にすべきだ」と結論しています。

著者たちは、タバコの本数の節減はガンの場合は明白な便益を示すが、循環器系リスクでは喫煙者が期待するようには効果がないことが明白に示されており、その結果は男女、疾患グループ（冠状動脈性心疾患、脳卒中、心血管疾患）、統計的手法の違いで変わらず一貫していると強調しています。著者たちは節煙でなく禁煙を目標とすべきと述べ、また禁煙の効果は循環器系リスクに対して速やかに現れ効果的であると述べています。

当日の討論では、喫煙家にとっては絶望的な数字で、インパクトの大きいデータであるとの感想、自身の喫煙経験から節煙というのは難易度が高く、思い切りよく禁煙がよいのでないか、このデータは受動喫煙の悪影響にもつながるという感想が出ていました。

薬剤師　寺岡章雄

しかし、「本格検査（検査3回目）」で12人と報告数が減少していることに疑問を持たれる方は多いのではないでしょうか？　今回は、その点を検討しました。以下のような二つの可能性で、甲状腺がん患者数が低くなり隠される実態が考察可能でした。

＜1＞検査すべき対象者約30数万人に対しての検査結果の把握率（=１次検査と二次検査の結果判定率の積）は、「先行検査（検査1回目）」で75％だったものが、「本格検査（検査2回目）」で58％に低下し、「本格検査（検査3回目）」では31％にまで極端に下がっています。公表された結果は、特に「本格検査（検査3回目）」では現状では3分の1の対象者の結果しか公表されていないと言えます。残り3分の2の実態は不明のままにされて隠されてしまっています。
参照：「本格検査（検査3回目）」で1次検査対象者336,668人中、結果が確定した者が203,826人で60.5%。また、2次検査では、対象者1,367人中、結果が確定した者が689人で50.4％。合わせて、60.5%×50.4%＝30.5%となります。

＜2＞「県民健康調査」から除外されている症例の存在
「県民健康調査」2次検診でＢ・Ｃ判定とされ、穿刺吸引細胞診が直ぐには実施されず診察必要とされ、その後に経過観察に回された者は、保険診療扱いとなり家経過観察後に悪性＝甲状腺がんと診断されても報告されない問題が指摘されてきました。
我々医問研も、今春の日本小児科学会でこのテ-マで演題を出して追及してきました。以下の横谷氏の報告は、我々の発表に対して学会発表時に座長を担当した横谷氏からの回答である可能性があります。
今回、その一部が、甲状腺検査集計外症例の調査結果の速報（福島県立医科大学 甲状腺・内分泌センター長・横谷進氏）として、第10回甲状腺検査評価部会（本年7月8日）に報告されています。それによると、福島医大で手術した甲状腺がん患者（2011年10月～2017年6月）158人中で11人（7％）が「県民健康調査」集計外でした。また、11人の内7人（64%）は「保険診療による経過観察を経て手術をされていた」と言います。これでは、甲状腺がんであっても「県民健康調査」の2次検査では細胞診は未実施とし、「保険診療による経過観察を経て細胞診で診断し手術をする」ことで、公の公表デ-タから甲状腺がんを隠すことが意図的に可能となるル-トが出来ていたことになるではありませんか。
また、福島医大以外で手術をした７人（154人の手術患者の内の4.6％）は集計されておらず、闇の中のままです。「保険診療による経過観察として福島医大以外で手術をする」ことで、また隠すル-トが成立しているのではないでしょうか？

私たちは、（1）甲状腺検査受診率の向上、（2）集計から除外された患者の全数の経過を把握し公表すること、（3）甲状腺がんの発生実態の全容の把握を求めていかねばならないと考えます。

高松勇（たかまつこどもクリニック）

1． 韓国での運動

交流会ではイ・サンホン慶州環境運動連合事務局長から2014年に釜山近くのコリ（古里）原発地域で原発と甲状腺がんの因果関係を認めさせたイ・ジンソプ氏の裁判闘争の経過やその後の300名を越える甲状腺がん被害者による裁判闘争の報告などを受け論議した。イ・サンホン氏の報告から多くの教えをいただいたが、特に疫学データの重要性についての論議を深めることができたので、紹介する。

2012年提訴されたイ氏裁判に先立ち、裁判勝利の力の一つとなったのが、ソウル大の発表した不完全な資料を全面公開させたことである。反原発運動の蓄積の中で、ソウル大学医学研究所が、2007年3月1日〜2011年2月28日の間、韓国内で行なった「原発従事者および周辺地域住民の疫学調査研究」の結果報告書を2011年に公表した。ソウル大チームの結論は「原発周辺地域のすべての部位のがんだけでなく放射線関連がん（胃、肝臓、肺、骨、乳房、甲状腺、多発性骨髄腫、白血病）の発症リスクが対照地域に比べて、男女ともに統計的に有意な差はなかった」であった。また「原発からの放射線と周辺地域住民のがん発症のリスクの間に、因果関係があることを示唆する証拠もない」とされた。このソウル大の報告に対しては、2011年公表当時から論議があり、キム・イクチュン教授（東国医学部）らは原資料の公開を要求し、国会を通じて公開を実現させた。その結果をペク・ドミュンソウル大、ジュ・ヨンス　ハンリム大教授らが分析、2012年大韓職業環境医学会で発表した。遠隔対照地域に比べて原発周辺地域での女性の甲状腺がん発症リスクが2.5倍高いという内容であった（表1参照）。

裁判所はこの大韓職業環境医学会にイ氏裁判の鑑定を依頼し、その結果が甲状腺がんと原発の因果関係を認める裁定の大きな力となった。大韓職業環境医学会の裁判鑑定は2014年6月に回答され、以下の様であった。
○甲状腺がんの最も重要なリスク要因は、治療用の放射線被ばくと環境災害による放射線被ばくである。
○チェルノブイリ原発事故でも女性から甲状腺がんが有意に増加し、放射線被ばくと甲状腺がんは、容量 – 反応関係があることが報告された。
○2007年3月1日〜2011年2月28日の間、国内で行われた「原発従事者および周辺地域住民の疫学調査研究」の結果報告書によると、遠隔対照地域に比べて原発周辺地域での女性の甲状腺がん発症リスクが2.5倍高く、原発周辺地域での放射線被ばくが甲状腺癌の増加の原因である可能性が高い。

（表1）

がんの部位	指標	周辺地域	対照地域
			近距離	遠距離
甲状腺がん	発生率	61.4	43.6	26.6
	相対危険度	2.5 (1.43-4.38)	1.8 (0.98-3.24)	1

ソウル大が2007年から原発周辺の疫学調査を行わざるを得なかったこと、国がそのデータを公表せざるを得なかったこと、一つの学会が踏み込んだ鑑定を行ったことなどは2011年以降の福島での甲状腺がん多発も影響していると思われる。例えば2011年11月に行われた韓国エネルギー研究院の1000人アンケートでは原発反対は事故前19％から事故後59%に跳ね上がった。また韓国原子力安全委員会を独立組織とし、さらに委員の利益相反を強く規制したのも福島原発事故後の事である。反対運動の国際化の必要性を実感した。もちろん、福島原発事故以上に裁判勝利の大きな力となったのがイ・サンホン氏らの慶州環境運動連合などにあったことは交流の中で強く感じ、我々が学ぶべき点の多いことを痛感した。

2．　日本に与える影響
このイ・ジンソプ氏裁判判決後、2014年、韓国では300名を越える甲状腺がん被害者による裁判が始まった。しかるに判決と同じ2014年11月、Korea大学のHyeong Sik　 Ahn氏が韓国の成人甲状腺がんは（主として60代、40歳以上）15倍に増加（1993年から2011年）、死亡率は減っていないので増加はスクリーニング効果、過剰診断であるという論文を発表した。先のソウル大調査は原発周辺住民だけでなく、対照地域住民でもそれぞれ1万人規模を対象に行われており、こういった評価は当てはまらない。また、日本の18歳以下の多発にも当てはまらない（もともとの罹患数は18歳以下でははるかに少ないため、スクリーニング効果で福島の小児甲状腺がん多発は説明できないことは癌研津金氏ですらすでに公表している）が、この論文はいわゆる国際的な「原子力村」からの動きとしてとらえる必要があり、今後日韓での協力が必要となることを強く暗示させる。
3．イ・ジンソプ氏裁判とトリチウムとの関連、世界的意義について
イ・ジンソプ氏裁判ではコリ原発から年ごと放出される放射線被ばく線量が示され、原発からの距離を放射線被ばくの代行として甲状腺がんとの因果関係が認められた。この原発からの被ばく線量は主としてトリチウムの放出量である。詳細は省くが、トリチウム（や放射性希ガス類など）は一定の範囲で世界的に管理当局から自然界への放出が認められている!!図1に韓国（重水炉である月城原発は特にトリチウム放出が多い）、図2に日本の川内原発でのトリチウム放出を示す。

（図1）

（図2）

トリチウムについて；冷却、臨界のコントロールに水を使う原発は軽水（=普通の水；水素は陽子＋電子）炉、重水（水素は陽子＋中性子＋電子）炉いずれであれ（どちらも非放射性）、産物として放射性物質である三重水素（＝トリチウム、半減期12.3年）を生み出さざるを得ない。

トリチウム水は軽水（普通の水）と同様の化学的動きを示すため、環境や生物体のなかで濃縮されないとされ、またβ崩壊の際の放出エネルギーがセシウムの1/100から1/1000程度と低いため、ICRPの係数は低い。このため自然界への放出が認められ!!、各国規制当局の裁量で排出限度が定められている。原発放水口の上限はイギリス、フランス4万Bq/L、日本、韓国も同様とされる。飲料水についても、例えばWHOの基準では1万Bq/Lであるが、白血病をはじめとした原発周囲での健康被害の中でイギリス、フランスは100Bq/L以下とされている。

トリチウム排出量の多い重水炉原発であるカナダのオンタリオ州原発周囲では早くから白血病や乳児死亡、ダウン症が問題となった。Zablotskaは2004年、カナダ原発労働者の白血病は尿トリチウムで有意に多いとした。上澤によると1991年、オンタリオ州ピッカリング原発周囲での乳児、周産期死亡の増加の報告があった。このような中でカナダでも飲料水中のトリチウムは7000Bq/Lまでであったが、闘争の中で100Bq/Lと制限されるようになった。

イ・ジンソプ氏裁判でトリチウムの被害が認められたことはこういった世界的な反原発闘争にとっても画期的な意味を持つ。1980年代小児白血病が問題となったイギリスの再処理工場セラフィールド周辺では、現在まで17回の白血病についての報告がある。2016年の第17回目のReportでは、1963-90にかけて、0-14歳の白血病は有意に多かったが、1991-2006にかけては有意でないという結果が広報された。カナダのオンタリオ州トリチウム被害に関しても、2013年、オンタリオ州当局は、原発周辺地域はがん発生が多く見えるが、特殊な分析を行うと否定されるという論文を発表した。

論議は続いているが、それだけにイ・ジンソプ氏裁判で公表されたデータは貴重であるし、国際「原子力村」からのデマに対しても正確に反論する国際連帯が重要と考える。

山本

【参考文献】
http://oklos-che.blogspot.com/2015/01/blog-post_5.html 韓国の原発裁判で勝利したイ・ジンソプさんの資料より
http://blog.livedoor.jp/hangyoreh/archives/1573946.html ハンギョレ・サランバン　2011年12月13日
章　大寧　南九州研報　2015
藤原　夏人　外国の立法　2012
Hyeong Sik Ahn NEJM 2017
平成28年度発電用原子炉等利用環境調査報告書　三菱総合研究所
Zablotska LB Rad. Research　2004
上澤千尋　岩波科学 2013
COMARE 17th report 2016
Wanigaratne S CDIC 2013

神戸大学保健学研究科・特定非営利活動法人リハケア神戸　山本

「子宮頸がんワクチン投与後の簡易な血中抗体価測定法の開発に成功～パピローマウイルス16・18型に対する抗体価を採血後15分以内で判定可能～ 」これは、昨年2月に公益財団法人・東京都医学総合研究所HPのトピックスに載せられていたものでH29年度中に、この検査キットを国内外で販売する予定とあり、今年度から日本国内でワクチン接種後の血中抗体価のサーベイランス（調査監視）が実施される予定とも書かれていますが、キット販売やその報告をまだ見つけることはできません。ワクチン推進派は接種者の高い抗体価でその効果を謳い、下がってきた接種者には再度接種を勧める目論見があるでしょう。しかし、このキットで接種者に陽転化しない例や5年以内に陰性化してしまう場合は推進派にとって望ましくない事態となるでしょう。ワクチンはあくまで感染したウイルスを排除することはできず、感染予防しかできません。ワクチン接種推奨年齢前の子供たちの血中抗体価を知ることも重要です。今後、この簡易な血中抗体価測定法を使った研究に注目していきたいと思います。

薬剤師　小林