コロナに明け暮れた４年が過ぎ、今年はコロナで破壊された医学・医療制度によって、とんでもない薬や治療法、医療政策がこれまで以上に出てくる可能性が高まっています。

また、コロナワクチンの子どもなどへの接種やまるきり効かない抗コロナ薬が市場にあふれ、かつ医療機関向けの予算は軍事費にまわされ、医療機関は儲けのための健診や検査、薬の投与、合理化をやらなければならなくなりそうです。

医学で言えば、世界の臨床医学の科学性を支えていたコクラン共同計画が2011年以後、急速に製薬企業などの影響を強く受けるようになっています。それらは、HPVワクチンやコロナワクチンのレビューに端的に表れています。

そのような中での、2024年の活動は、より多くの課題に直面するかと思いますが、以下のような基本方針で活動したいと思います。

【コロナ関連】

コロナのデータの発表が少なくなりましたが、2022年の超過死亡の解明と、5類になった2023年のそれも含めた研究と、それらとコロナワクチンの関連をより明確にすることが必要です。コロナワクチンの治験データの公開にも注目が必要です。コロナワクチンに関して特に子どもへの努力義務化の不当性を一層明確にし、学会などへの行動が求められています。それらの研究・行動を強化し、ワクチン被害者との連携も追求します。

【例会】

今年1月から開催日を1週間早め、原則第一日曜とします。例会の報告者の常連に加えて、連携する個人・団体からの報告も追求します。12月のワクチントークのお二人に続き、3月には、金沢在住のHPVワクチンの批判的研究者に報告をお願いしています。基本公開での開催で、ズームと現地参加者の拡大を目指した試みをしてゆきます。また、討議内容を国内外へ積極的に情報発信していきます。

【ニュース】

例会の第一日曜開催に合わせて、月半ばまでの原稿集約、早期の発送を実現します。例会と同じく早めに原稿依頼をします。「原稿のストック」を引き続きの課題とします。食問題のシリーズがありましたので、今後もシリーズで書く大きな課題も提案します。ZENKO関連団体に関する運動、福島や志賀など原発問題やガザなど医療と直結する政治問題も適時取り上げます。

【民主団体との連携】

ZENKOやMDSの戦争・「カジノ問題など」や、薬のチェック誌・ワクチントークなど薬剤に関する団体に加えて、被害者の方々との直接的、また研究を通じて間接的にも連携を続けます。

【学会活動】

4月開催の日本小児科学会への参加・発言をぜひ実現し、大阪小児科学会での参加・発表などを検討します。

【福島原発事故関連】

原発3倍化に対して医問研の活動を強化します。昨年までの経過は、原発事故による健康障害に関して、周産期死亡・低出生体重児以外の研究が医問研に求められていますので、何らかのテーマで研究を進めます。甲状腺がんの「過剰診断」や「早期診断」説批判を強めます。

【フィリピン関連】

コロナ政策の変更に伴う課題を検討し、実行します。

【軍事国家政策下の医療】

急速に軍事国家に進むことへの反対の活動の一翼を担う活動を追求します。

メーカーホームページより

乳児健診では、向き癖による頭の変形の育児不安が多い。６か月を過ぎ、背這いしかせずブリッジ姿勢をとる、との相談を受けた。精神運動発達に問題はなく、頭の形を良くするというヘルメットの装着は止めてもらった。宣伝のダイレクトメールが来たこともあり、治療法について文献検索を行った。

文献提示

1)Helmet therapy in infants with positional skull deformation: randomised controlled trial. BMJ 2014;348:g2741 doi: 10.1136/bmj.g2741

頭蓋骨位置変形の乳児に対するヘルメット療法：無作為化比較試験

Abstract

Objective生後5～6ヵ月の乳児を対象に、頭蓋骨の位置変形に対するヘルメット療法の有効性を、自然経過と比較して明らかにすること。デザイン 実践的、単盲検、無作為化比較試験（HEADS, HElmet therapy Assessment in Deformed Skulls）を前向きコホート研究にネストした。

Setting 29の小児理学療法施設；ヘルメット療法は4つの専門施設で実施された。

Participants 妊娠36週以降に出生し、筋性斜頸、頭蓋合骨症、異形成を認めない中等度から重度の頭蓋骨変形を有する5～6ヵ月の乳児84名。参加者は、ヘルメット療法群（n=42）と自然経過群（n=42）に無作為に割り付けられた。

Interventions 6ヵ月間のヘルメット療法と頭蓋骨変形の自然経過を比較した。両群とも、保護者は頭蓋骨変形に対する（追加）治療を避けるよう求められた。

Main outcome measures 主要評価項目は、ベースラインから生後24ヵ月までの頭蓋形状の変化で、斜頭計（人体計測器）を用いて評価した。斜頭（斜径差指数）と斜頭（頭蓋比例指数）の変化得点は、それぞれベースライン値を共変量として共分散分析に含めた。副次的アウトカムは、耳偏差、顔面非対称性、後頭部挙上、乳児の運動発達、QOL（乳児と親の測定）、親の満足度と不安であった。ベースライン測定は5～6ヵ月の乳児を対象に行い、8ヵ月、12ヵ月、24ヵ月に追跡測定を行った。24ヵ月時の主要アウトカム評価は盲検下で行われた。

Results 斜頭症および斜頭症の変化スコアは、ヘルメット療法群と自然経過観察群で同等であり、平均差はそれぞれ-0.2（95％信頼区間-1.6～1.2、P=0.80）および0.2（-1.7～2.2、P=0.81）であった。完全回復は、ヘルメット療法群では39人中10人（26％）、自然経過群では40人中9人（23％）で達成された（オッズ比1.2、95％信頼区間0.4～3.3、P=0.74）。すべての親が1つ以上の副作用を報告した。

Conclusionsヘルメット療法と自然経過による頭蓋骨変形の有効性が同等であること、副作用の有病率が高いこと、療法に関連する費用が高額であることから、ヘルメットを標準的な治療法として使用することは推奨しない。

診療上の意義

この研究から、健康な乳児の中等度から重度の頭蓋骨変形に対する治療において、ヘルメット療法に付加価値はないことが示された。HEADSの有効性試験と並行して、本研究の両群で行われた費用調査によると、ヘルメット治療を受けた乳児1人あたりの総費用は、頭蓋骨変形の自然経過を待つ乳児（n=14、157ユーロ）よりも大幅に高かった（n=20、1401ユーロ；1157ポンド；1935ドル）(日本では20～50万円)

自然経過と比較したヘルメット療法の有効性が同等であること、副作用の有病率が高いこと、治療費が高額であることから、中等度から重度の頭蓋骨変形を有する健康な乳児の標準治療としてヘルメット療法を使用することは推奨しない。乳児の頭部にぴったりとフィットするように設計され、扁平化した部分の頭蓋骨の成長のための余地を残すように設計された、硬質プラスチック製のシェルと発泡スチロール製の裏地からなる、あらゆるタイプのカスタムメイドのヘルメットでも、結果は変わらないと予想される。したがって、この結論は、両親、政策立案者、保険会社、そして小児科医、開業医、青少年医療専門家、小児理学療法士、装具士、小児神経外科医、頭蓋顔面外科医などの幅広い臨床医の意思決定に影響を与える可能性が高い。

われわれの研究でも、75％の乳児が2歳になってもある程度の頭蓋骨の変形を継続しており、その主な原因は斜頭であった。頭蓋骨の変形は、すべての症例において自然経過で完全に治るわけではなく、ヘルメット療法は回復のための付加価値はないようである。

それ故に、頭蓋骨変形の予防、早期発見、小児理学療法による早期治療の重要性を強調する。

したがって、本研究で頭蓋変形が持続している乳児の75％は、高年齢での有病率の過大評価である可能性がある。幼い乳幼児や頭髪に覆われた年長児において、許容できる頭部形状とはどのようなものであるかは、依然として議論の余地がある。（以上BMJ）

頭蓋骨発育のその他の知見

2）一般的に哺乳類ではまず脳頭蓋の成長が目立つが、これは脳神経がほかの部分に比べて早い時期に、しかも急速に成長することを反映している。それに比べて顔面・顎頭蓋のほうの成長の仕方が少しゆるやかだが、長期にわたって成長する。また頭蓋諸径のうち、幅径群や高径群よりも長径群の成長のほうが著しいという一般的傾向もみられる。(W.J.Moore & C.L.B.Lavelle,1974)

3）顔面部と脳頭部の大きさの割合は、ヒトの新生児では大体１：８だが、成人では１：２になり、生後の成長では顔面の増大が脳頭部に比して大きことがわかる。脳頭部は出生前から引き続いて出生後も急速に増大し続けるが、４歳くらいですでに成人の90％くらいに達する。ところが顎・顔面部はせいぜい40～50％である(Bambha,1961)。

4）出生直前は長頭化が進んでいるが、生後数年たつと、人種的もしくは遺伝的に決められた頭型（長頭型とか短頭型）に落ち着いてきて、5歳以後ではほとんど頭型の変化を示さないPearson & Tippett,1924)。

以上より、ヘルメットによる乳児の頭部変形改善のエビデンスは乏しく、また未定頸の頭部への負荷は重大な事故の危険性も想定され、ヘルメット療法は推奨できない。ヘルメット療法は、親の不安に乗じてビジネス化しており、臨床現場では丁寧な説明が必要である。

不安への説明

向き癖への説明：未頚定時、音、明るさなどの刺激の方を向くので一方にならないよう頭足変換を試みる。寝返り後は伏臥位で頭部挙上、腹ばい、座位、立位となり頭部の圧迫がなくなると変形は目立ちにくくなる。

頭囲曲線の見方：大脳の容積、成熟を示している。縫合は５歳ごろまでは閉じず柔軟性があること。体格とのバランス、家系の傾向（両親、祖父母の頭の形）に影響を受けることを理解してもらい、育児不安に寄り添って発育・発達の経過観察が必要である。

入江診療所　　　入江

一方、岡山大の津田敏秀氏はすでに2016年、Epidemiology 誌に福島の甲状腺がんが多発し、原発による放射線被ばくが原因であることを示した。津田氏はまた、2022年Environmental Health誌に膨大な新事実、論文等を網羅した総論文を発表し、【甲状腺がんが多発か否かの評価を回避しながら、放射線量が少なすぎるため被曝が原因ではなく「超音波甲状腺スクリーニングで検出された甲状腺がんの過剰診断が症例数を大幅に増加させた」】という過剰診断説を体系的に批判した。この論文については2023年3月号の医問研ニュースでも紹介した。

私たちも福島原発事故直後から被ばくによる被害に注目し、医問研ニュース上や小児科学会や公衆衛生学会、パンフレットや冊子の発行等を行ってきた。また、ドイツIPPNWを通じたチェルノブイリ訪問や欧州研究者との交流も重ねてきた。2016年周産期死亡、2019年小児甲状腺がんについてドイツの研究者であるH.Scherb氏との共著論文を世界に向け発表もしてきた。

本稿では、2023年横谷氏の論文について結局は甲状腺がんが多発したように見えるのは過剰診断のためであるという結論の論文としかとらえられないが、いくつかの問題点について、我々の既発表のデータからを中心に指摘したい。

（１）事故後3-4年内のチェルノブイリと福島の小児甲状腺がん数の比較

横谷氏は「チェルノブイリの原発事故後甲状腺がんの増加が4-5年後から起こっていることから、放射線の影響が考えにくい時期として、2011年10月から2014年3月までの事故後約3年間の機関にベースラインを知るための検査として「『先行検査』が行われた」とした。その後2回目以降の検査情報が一部公表されることになるが、チェルノブイリと福島二地域の比較の問題点について。（図１）は横谷氏がチェルノブイリと福島比較の根拠となったWilliam 氏の論文と、参考のため津田氏が引用したウクライナのTronko氏の論文から作成したもの。事故から3-4年以内の甲状腺がんの発症年齢を見ると、両地域の年齢分布は似通っていることがわかるし（単純比較はできないが参考として18歳以下人口はウクライナ2016年に790万人、福島県は2011年38万人）患者数はむしろ福島の方が多いという可能性が高い。両地域とも原発事故として最大級のレベル7であったことを忘れてはならない。

図１

（２）甲状腺がんと甲状腺吸収線量の用量反応関係なしとした福島医大の論文は正しいか

横谷氏は、線量と事故時18歳以下の甲状腺がんと放射線量の間の用量反応関係が認められなかった論文として福島県立医大の大平らの論文を引用している。大平らは避難地域では避難によって多くの線量が避けられたはずであるなどの推定の下、福島県を甲状腺吸収線量の四分位数によって4つに層別化し、線量を仮定し、がん―放射線の用量反応関係なしと結論した。避難地域と非避難地域を一緒にしたこのような層別化で両者の相関関係が示せるかという疑問があったため、私たちは福島県の県民健康管理調査（FHMS）での市町村ごとの甲状腺吸収線量と3月11日の事故時点からの人年観察期間での甲状腺がん検出率の関係を調べた。1mGy 当たりの検出率比は1.0100（95％信頼区間1.0006、1.0196、p値＜0.00379だった。参考とした低線量下での甲状腺吸収線量と甲状腺がん検出率を調べたLubinらの論文では１ｍGy当たりの検出率比は1.0067（95％信頼区間1.0046、1.088）、p値＜0.0001であった。これらのデータを（図２）に示す。

図２

わたしたちはこの結果について、雑誌JRRに対し【要約すると、私たちの調査結果は、「事故後4〜6年以内に検出された居住者の甲状腺がんと、UNSCEARが推定した市町村ごとの吸収線量の地理的分布からは線量依存パターンは出現されなかった」という大平らの結論と矛盾します。大平らの否定的な発見は、部分的には、被曝の層別化が粗すぎること、避難地域が無視されたこと（避難地域がすべて同じようにほとんど被ばくせずに一斉に避難できたわけではない、避難途中の被ばく線量も様々、結果として最も高線量だったはずの2町村がデータから外れているなど。）、そして福島県県民健康管理調査における放射線量と甲状腺がんとの関連の非線形性を無視したことが原因であろうと推測します。】という論文を投稿した。大平氏らからの再反論はしばらくなかったため、我々の論文がコメント論文としてJRRに載った後、大平氏からの再反論がJRRに載ったが、非線形のみ認めたが、特に被ばくの層別化の粗さ、高線量地域の無視など私たちの本質的指摘に対する反論はなかった。大平らの論文データはむしろ用量-線量関係を示すと考えられる。

（３）鈴木元氏のFHMS捻じ曲げ批判

横谷氏は鈴木元氏の論文を引用し、2022年の第18回甲状腺検査評価部会まで、先行検査から５回目検査までの結果から甲状腺がんと線量との用量反応関係は認められなかったとした。

ここでは1回目（先行）検査、2回目検査に焦点を当てて鈴木元氏（福島医大の鈴木氏とは異なる）の2022年第18回甲状腺検査評価部会での「論文」のからくりについて述べる。鈴木氏はそもそも「（スクリーニング検査で）小さい甲状腺がんをエコーの進歩によって発見したから」多く発見したように見えるという使いつくされた説を唱えるが、論文の中で有病率、罹患率や検出率を論ずる際に、人年の計算を捻じ曲げている。1回目、2回目とも避難地域15市町村、中通り、浜通り、会津地域と4群(5群)に分けたが、甲状腺がん発症までの人年観察期間は、原発事故からスクリーニング検査実施までの期間を用いる必要がある。ところが甲状腺検査評価部会では事故後からではなく、二次検査実施から診断までの期間を人年観察期間として計算していた。そのため避難地域15市町村での観察期間は短くなり、甲状腺がんの発症数は実際より少なく計算されることになる。（表１）に事故時から一次検査までで人年観察期間を計算した4群の先行検査での検出率を示す。先行検査でも明らかに用量反応関係が示されている。

表１

（４）想像上の過剰診断説と福島小児甲状腺がんの早期発病の矛盾

FHMSの甲状腺がんは、主にスクリーニングの二次検査でB判定の結節を有する人の中から穿刺細胞診を経て診断されたものである。FHMS検討委員会によると、先行検査（検査1回目）での径5.1㎜以上のB判定結節は1608名、10.1㎜以上が667名。本格検査1回目（検査２回目）での5.1㎜以上のB判定結節1575名、10.1㎜以上は644名であった。先行検査で穿刺細胞診を実施された人の多くはその後FHMSでのフォローを外れ一般診療に回されることと、本格検査では1回目検査で行った穿刺細胞診検査を辞退？するために、本格検査でのB判定者は先行検査の後であらためて穿刺細胞診の対象となった人が多い（この実数は私どもには公表されていない）。この間は2-3年であり、言い換えるとFHMS発見の甲状腺がんのかなりの部分は2-3年のうちにエコー診断できる大きさになった成長の早いがんであるといえる。さらに、2022年、福島医大甲状腺治療学講座鈴木眞一氏は、医大で行った福島のスクリーニングで診断され手術された甲状腺がん患者115例のうち甲状腺以外への浸潤42%、リンパ管ないし血管浸潤73%、リンパ節転移80%、2.6%は遠隔転移があると発表した。またそのうち78例は原発事故後4年以内の手術症例であったと発表した。スクリーニング検査による過剰診断、過剰治療をしてはいけないという点に自負のある福島医大にして、診断された小児甲状腺がんの60%以上は成長速度がゆっくりしたがんではなかったことは明白である。これらのデータからも過剰診断説で多発は説明できないことは明白である。

一方、横谷氏は、祖父江氏の「過剰診断は、癌の成長速度が寿命に比べゆっくりなため起こることが前提になる」や片野田氏による「福島県における甲状腺がんの累積死亡者数（2009～13年の年平均）は、40歳未満で0.6人であった。甲状腺がんに対する放射線の影響に関する既存の知識と組み合わせると、過剰診断の可能性を示唆している」などの小児甲状腺がんの発育の速さとゆっくり増加する死亡率を一緒にさせた主張や死亡した後の剖検でしか診断できないlatentがんを持ち出す等で過剰診断説に固執しているように見える。【甲状腺検査で発見された甲状腺がんの数は、将来診断されるであろう甲状腺がんを「前倒し」で診断しているとしても説明できることが示唆されている】という主張に至っては自ら論理破綻し、矛盾の先送りを述べているに過ぎないことを示しているのではないか。

最後に

横谷氏の小児科学会論文について、主として4点の問題点を指摘した。氏の論文の中では、立場から踏み込めない点もあったと思うが、氏を含めた、この問題と科学的に向かおうという方々との論議を期待したい。

文献

1. 横谷進　日本小児科学会雑誌127;vol3、401-410
2. Tsuda　T 　Epidemiology 2016;27:316-322
3. Tsuda　T　 Environmental Health (2022) 21:77
4. Whilliams　D  Eur Thyroid J 2015;4:164–173
5. TronkoT　 Thyroid 2014 Oct 1;24(10):1547-1548
6. Ohhira　 Medicine (2016) 95:35
7. Ohhira　T  Journal of Radiation Research, Vol. 61, No. 2, 2020, pp. 243–248T
8. Yamamoto H　 Journal of Radiation Research, Vol. 62, No. 3, 2021, pp. 420–424
9. Lubin J Clin Endoclinol Metab, July 2017, 102(7);2575-2583
10. 鈴木元　第18回甲状腺検査評価部会
11. 医問研ニュース2024年　3月号
12. 第27，28回福島県民健康調査検討委員会より
13. Suzuki S Cancer Sci. 2019;10.817-27
14. 祖父江友孝 日本甲状腺学会雑誌　2021　vol.12　No.1
15. Katanoda　K.　 Japanese Journal of Clinical Oncology 46(3):hyv191