CDC（米国疾病予防管理センター）は1月26日の米国医師会雑誌の viewpoint piece 2）の中で、「SARS-CoV-2感染の広がりを制限し学校を安全に開校に導くためのデータと政策」を発表。

ウィスコンシン州の研究を含む3つの米国国内研究と海外からの2つの研究を引用しています。

多くの学校が米国の一部の地域や国際的な対人指導のために再開され、COVID-19の学校関連の症例が報告されていますが、学校が地域社会の感染伝播の増加に有意義に貢献したという証拠はほとんど無かったとしています。

ウィスコンシン州の農村部の17校の調査では、学生のマスク着用が高く、学生と職員のコロナ発生率は郡全体よりも低く（10万人当たり3,453人対5,466校）。学生と職員で特定された191件のうち、学校内感染に起因する症例は7例（3.7%）に過ぎなかった。ノースカロライナ州の11の学校地区、90,000人以上の生徒と職員を抱える調査によると、学校内のウイルス感染は「非常にまれ」であり、地域社会で感染者は773件でしたが学校での感染はわずか32件に過ぎなかった。この研究では、学生から職員への感染は見つからなかった。2020年12月の欧州疾病予防管理センターの報告書によると、17の国レベルの調査結果から、学校が地域社会の感染伝播の加速に関連していないことを示していると結論付けています。マスクを装着し身体的距離（6ﾌｨｰﾄ=約2“ｰﾄﾙ）等の予防策を講じた学校でコロナウイルスの拡散が少ないことを確認しました。

さらにCDCは2月12日に「K-12学校におけるSARS-CoV-2の伝達」という多くの研究を網羅した科学的レビュー3）を発表しました。学校を再開し対面授業を行うことは、より広い地域社会での感染伝播に関連付けられていない。感染が少なかった学校は、普遍的なマスクの使用や建物内の物理的な離脱を含む厳格な緩和戦略を実施し遵守した。同様の結果は、イタリア、スイス、シカゴおよび他の場所での研究で発見されたと報告されています。

安全に学校に戻るに必要な予防措置として、最も重要なのは、緩和戦略（特にマスクの使用と身体的な距離）が一貫して正しく使用されていることとしています。50CDCのCOVID-19の学校指導は、マスクの一貫した正しい使用、身体的な距離、手洗いと呼吸エチケット、清掃と換気、および隔離と検疫と組み合わせた接触者追跡の5つの主要な緩和戦略を強調しています。接触者追跡では、コロナ感染者と診断された人と感染していない人を分離するための隔離の必要性を確認しています。濃厚接触者の定義は、コロナ患者と合計15分以上6ﾌｨ-ﾄ以内にいた人で、マスク着用にかかわらず密着の決定を行うとしています。

米国では疫学的事実に基づく検証と科学的な感染症対策を積み上げ、学校で様々な予防措置を講じ、国の一部で1年近く閉鎖されている教室への復帰のためのロードマップを提供し、安全に開くことができるよう努力と議論が重ねられてきています。

参考文献

1）Children and COVID-19:State Data Report、AAP
2）Data and Policy to Guide Opening Schools Safely to Limit the Spread of SARS-CoV-2 Infection | Infectious Diseases | JAMA | JAMA Network
3）Transmission of SARS-CoV-2 in K-12 schools,CDC

高松　勇（たかまつこどもクリニック）

ちなみに感染研病原体検出マニュアルによれば、「増幅曲線の立ち上がりが40サイクル以内にみられ……」と記載があり、これだとCt値は40サイクルでも良いことになります。しかし、これまでこのCt値は高過ぎることが強く批判されてきました。

その根拠として、CDCからの報告（CDC, Symptom-Based Strategy to Discontinue Isolation for Persons with COVID-19）があり、Ct値33-35ではウイルス分離が困難であったこと、発症9日目以降は検体からウイルスが分離できなかったこと、症状軽快3日後にはPCR検査陽性でもウイルス分離はできなかったことなどが示されています。

このように、検出されたウイルスに感染性があることを示すには、最低でもin-vitroで分離培養して増やせることを確認しなければなりませんが、他にも発症から日数が経つにつれCt値が高くなるとともにウイルス培養率が低下し、発症10日後にはほとんどウイルスが培養されなくなるという報告（Singanayagam et al. 2020）や、発症8日目には約80%の症例で中和抗体陽性となり、それ以降ではウイルスの分離が認められないとする論文（Wölfel et al. 2020）も存在します。

さらに、Ct値が34以上の患者では感染性ウイルス粒子の排泄がなかったという報告（Scola et al. 2020）や、少なくともCt値が30以上ではPCR陽性者のうち97%（31/32例）で感染性なしとする報告（Liotti et al. 2020）もあります。

これらのことを総合して考えれば、感染性を最低限担保するウイルス分離培養ができるかどうかは、発症からの日数およびウイルスRNA量に強く依存し、35以上の高いCt値では感染性はほとんどない、ということです。

ですから、日本で行われてきたPCR検査で陽性（=COVID-19）とされた症例の多く（特に無症状者）は、実際には感染性はなく、隔離の必要もなかった可能性が高いのです。

これらのことから、CDCもCt値の標準を33〜36としています。日本でも、先日ついに厚労省が無症状者に対するPCR検査では、Ct値を30〜35にするよう通達（要請）を出しました。

しかし、これでもCt値としてはまだ高過ぎる可能性があり、本当に感染性のあるウイルスが検出されているのか検証する必要があると思います。また、そもそもPCR検査が単にウイルスの残骸を検出している可能性を指摘する論文（Wellcome Open Research 2020. 5:181;13）もあり、たとえCt値が十分低くてもPCR検査で感染性のあるウイルスを検出できているのかは、きちんと検証しなければわからない話なのです。

さて、2回にわたりPCR検査の問題点を取り上げてきました。これらの問題が解決されない限り「PCR検査の拡充・拡大」はあり得ません。また、PCR検査はどこでも誰でもできる検査ではなく、そういう意味でも簡便な抗原検査の方が一般的に使用できるのではないかという指摘（N Eng J Med. 2020; 383: e120）もありますし、抗原検査や抗体検査の方が、実際のウイルスタンパク質の存在をみているので、不明確な遺伝子断片しかみていないPCR検査よりも検査で得られる情報としては信頼性が高いと考えられます。以上につき医問研の皆様の参考になれば幸甚です。

医療法人聖仁会松本医院　理事長兼院長
松本有史

<編集者よりコメント>

PCR検査と抗原検査については11月号に高松さんがまとめています。一方では、すべての検査にも当てはまることですが、松本さんはPCR検査の限界性を詳細に述べてくれていると思います。今後も引き続き議論ができればありがたいと考えます。

警察庁と厚生労働省は1月22日、2020年の自殺者数は前年比750人増（3.7%増）の2万919人（速報値）だったと発表した。これまで10年連続で減少していたが、リーマン・ショック直後の09年以来11年ぶりに増加に転じた。女性や若年層の増加が目立ち、新型コロナウイルス感染（COVID-19）拡大に伴う外出自粛や生活環境の変化が影響した恐れがある。

全体のうち男性は1万3943人（前年比135人減）と11年連続減となったのに対し、女性は6976人（同885人増）と2年ぶりに増加した。自殺死亡率（人口10万人当たりの自殺者数）は前年から0.8人増の16.6人だった。厚労省の分析では、年代別では40代が3225人（同71人増）と最も多く、中高年層の割合が高かった。増減率では20代（2287人）が17%増（同329人増）と最も高かった。19歳以下の未成年は14%増（同86人増）の707人だった。小中高生の自殺者は68人増の440人で、1980年以降で最多だった。内訳は小学生13人、中学生120人、高校生307人。

月別では、4~5月の緊急事態宣言中を含む上半期（1~6月）は毎月、前年同月を下回ったが、下半期（7~12月）は全ての月で前年を上回った。年間で最も多かった10月は660人増の2199人だった。厚労省自殺対策推進室の担当者は「コロナ禍による生活環境の変化に加え、著名人の自殺報道による影響など、幅広い要因が考えられる」としたうえで「（月ベースで増加に転じた）下半期の傾向を見ると、経済問題が要因とみられる自殺が目立っており、相談窓口を拡充して必要な支援につなげられるよう取り組みたい」と話している。

また、2020年7月以降の女性の自殺者の数が増えているのは、新型コロナウイルスの感染拡大による経済面や家庭での悩みが影響している可能性がある、との分析結果を2020年10月21日、厚生労働相の指定を受けて自殺対策の調査研究を行う「いのち支える自殺対策推進センター」（以下、センター）が発表した。警察庁によると、自殺者数は7月から3カ月連続で前年同月を上回った。8月（速報値）は前年同月より251人多い1854人で、うち女性は651人で約4割増加した。センターは、7月以降、同居人がいる女性や無職の女性の自殺が増え、人口10万人あたりの「自殺死亡率」を引き上げた、と分析する。コロナ禍では多くの非正規雇用の女性が仕事を失っている。DVの相談件数や産後うつが増えているとの報告もある。「経済・生活問題や、DV被害、育児の悩みや介護疲れなどの問題の深刻化が影響した可能性がある」としている。

8月には、中高生の自殺が2015年以降で最多の58人にのぼり、特に女子高校生が増えている。センターは、オンライン授業の進度についていけないなど、コロナ禍での自宅や学校での環境の変化が影響しているとみられる、とした。さらに、7月下旬の俳優の自殺報道の後、主に10~20代の自殺が増加したといい、報道の影響は大きいと考えられるが、報道が潜在的な自殺衝動を助長したとも考えられる。

生活支援策、休業補償などの社会政策は自殺予防効果あり

一方で、4月から6月にかけての自殺者数は、過去5年の傾向からの予測値よりも少なかった。センターは、新型コロナの感染拡大を受けて「命を守ろう」とする意識が高まったことなどが影響した、とみている。また、政府の支援策である住居確保給付金、緊急小口資金、総合支援資金は一定の自殺抑止効果がみられた、としている。

感染対策は人と人のつながりや社会的サポートを物理的に分断する

欧米では、大規模な感染症は感染症災害とされ、災害に準じた活動が行われる。感染症はほかの災害と同様に、集団に大きなストレスをもたらし、集団の自殺リスクを高める。

感染症は検疫や都市封鎖など見えない危機事象に継続的に対応しなければならず、終わりがない被災感を抱き続けなければならない。先の見えない不安を減らすために、特定の人や集団の責任を求めて攻撃を行うスケープゴート現象が生じうる。

感染拡大防止のためのphysical distanceや隔離、検疫などの感染対策は、社会危機に立ち向かうために必要な人間の絆や相互の社会的サポートを物理的に分断する。これによって人は自らの対応を相互承認したり、安心感を得たり、情緒的に交流したりすることが困難となって、個人の孤立感、絶望感を深め、自殺リスクが高まる。感染した人、しない人のあいだで情報も分断されるために、感染した人へのデマ、風評から差別・スティグマが生じることも懸念される。

ヨーロッパ諸国における影響は、強力なセーフティネットのある国では減弱し、労働政策プログラムや社会保険は、失業の自殺率上昇の影響を抑制していた。収入や雇用の確保そして保健・社会的支援に代表される社会的包摂性のある仕組みが整備されているヨーロッパの国では、国内総生産と自殺率は逆相関がみられている。

医療関係者のメンタルヘルス

医療提供者が従事する環境は、COVID-19に暴露するリスクは高く、メンタルヘルス上の問題を呈することが指摘されている 。国際的には、感染症と医療関係者のメンタルヘルスに関する研究成果が蓄積されてきている。メタ解析の結果によると、（1）医療関係者は、健康不安、不眠、精神的苦痛、バーンアウト、不安、うつ症状、PTSD、身体化、偏見を受けたことによる偏見を経験する頻度が高い、（2）感染へのリスクの高い業務に従事した医療関係者には、PTSDおよび精神的苦痛が認められ、特に若年、短い専門職歴、養育中、感染家族あり、長期隔離、実支援なし、社会からの偏見を体験した者にリスクが高い。

COVID-19のパンデミックでは、人工呼吸器やECMO（extracorporeal membrane oxygenation）による治療可能な患者数に限りがあることが認識された。患者の急増により医療が逼迫した場合、限られた医療資源の優先順位付けが医師に迫られることになり、そのために惹起されるメンタルヘルス上の問題として、「モラル損傷」がある 。COVID-19治療にあたる医療現場における早期支援とアフターケアの必要性が指摘されている。

パンデミックとなるような感染拡大では、経済社会活動の停滞、感染対策上の行動制限といった状況から、生活困窮、人と人のつながりの分断がもたらされ、自殺リスクが高まる。生活保障や休業補償に加えて、科学的根拠に基づく感染対策は行いながら、人と人とのつながりを工夫しつつ、公的にも人と人との交流を保障させていかなければならない。緊急事態宣言や一斉休校は自殺予防や精神衛生保持には有害といえる。

いわくら病院　梅田

ニュース記事より:

https://www.nikkei.com/article/DGXZQODG05BX30V00C21A1000000/

http://dm-rg.net/news/2021/02/020630.html

https://www.asahi.com/articles/ASNBP6JXZNBPUTFL002.html

自殺予防のための基本的な視点を得るための参考に:

https://www.jspn.or.jp/uploads/uploads/files/activity/20200516_01r.pdf

日本でも、COVID-19 ワクチンが医療従事者の接種が始まりました。効果と安全性も不明な点が多いにもかかわらず、世界的に「緊急使用承認」され、政府はコロナ対策はワクチンが切り札と強行に早期接種をはかり、マスコミもワクチンをしなければならないような雰囲気を作り出しています。

ここでは、効果について、主にファイザー社製とモデルナ社製の臨床治験報告論文1）、2）、3）、4）、5）などで検討しました。

タミフル問題で、その効果のなさを証明し、その後の医薬品評価での厳密さを訴え続けている一人でBMJの副編集長ピータ・ドーシの論文6）を参照に考えました。医問研2月例会では、薬のチェック誌の浜先生ら参加者からいただいたご意見を参考に、私の意見をまとめました。

（以下:ファイザー製BNT162はF、モデルナ製m-RNA-1273 はMとしています。また、説明を簡単にするためRCTで両者の対象人数はほぼ同じなので、両者を比較するのは、分母に対する比率でなく人数で表記しています。（詳しい数字のまとめは「薬のチェック」7）No190 <https://npojip.org/sokuho/210209.html>参照）

１．「効果」と一口に言っても、これには種類が色々あり、次のような「効果」（アウトカム）を考える必要があります。

①　流行の抑制

これを証明する研究デザインになっていませんので、不明です。6）（注1）

②　死亡者を減少

Fでは死亡者はワクチン群（V）;2人、プラセボ群（P）;4人で有意差なし。MはV;2人、P;3人であり、減らしているといえない。

③　入院や重症者の減少

FはV;1人、P;9人、MではV;0人,P;30人で共に統計的有意に減らしている。

④　コロナ患者の減少

a）症状のあるコロナ検査陽性者に関して、FではV;8人,P;162人、MではV;11人,P;185人と有意に減らしています。

⑤コロナ様症状の減少（検査で陽性も陰性も含めて）全期間で19%減少6）、有意差はあるが、未知の副作用も考慮すれが認可するほどのものでないと考えられる。

２．「95%減らす」とは、④のa）症状のあるコロナ検査陽性者が、FではV群8人、P群162人だった。簡易計算で（162-8）/162=0.95で95%減少、Mでは、（185-11）/185=0.94で94%減少したということです。

しかし問題が残っています。「コロナらしい症状」がない人の検査データがFもMもない（注）ことです。

また、コロナ様症状が「ある・ない」の線引きは時に微妙です。この時に、コロナ様症状があるのかないのかの判断に目隠しがはずれていると、本当にコロナらしい人でさえ除外される問題もでてきます。ですから、元のデータの開示が必要なのです。（目隠しは後ほど触れます。）

３．「重症者」を減らしたか。

「ワクチンがウイルス伝染を中断できるかどうかを評価するように設計されていない試験では、病因に関係なく重篤な疾患、すなわち試験参加者の入院率、ICU症例、および死亡を分析することが正当であり、ワクチンの実際の能力を評価する唯一の方法」6）ですが、FもMもそれらのデータを提示していません。

これは、多くの薬や集団検診でも生じる、例えば、降圧剤の治験で心脈管系の疾患での「死亡」は減ったが、その他の原因を含めた「死亡」は減らなかったというように、コロナ患者の重症者は減ったが、他の病気の重症者が増えのでは、ワクチンの意味がないということです。

そのため、ここでは有害事象AE（これは接種と関係なく生じたものも含まれています。）の報告から考えてみました。（次ページ表）

有害事象（AE）の「命を脅かす」との高度のAEは、Fでは、V;21人,P;24人でしたが、Mでは、AEのgrade4（命を脅かす、障害を残す、緊急の治療が必要）がV;14人;、P;3人との報告もありました。

また、「severe重度」のAEはFではV;240人,P;139人で101人ワクチン群に多く、Mでは自発的報告でV;234人、P;202人で、ワクチン群に多く出ていました。この「重度」は、健常な人には比較的軽くても、高齢者や持病を持っている人には致命的になることも考えられます。Fの試験中の75才以上は少なかったよう（症状があるCOVID-19はわずか5人）ですから死亡の増加になっていませんが、ノルウェーでの75以上の33人の死亡報告との関連も考えられます。したがって、重症COVID-19を減らすとの「効果」は、これらの害作用とのバランスで考えられるべきであり、まだまだ検討が必要と思われます。

４．「95%効果あり」は相対的危険率減少のこと、それでは絶対的危険率減少は?

「薬のチェック」速報版No.190では、もし製薬会社が主張する効果が本当だとして、1人のCOVID-19による死亡を減らすためには、何人に接種しなければならないかを計算しています。（死者数が今後1年間で、昨年から2月7日までの2倍になると仮定して、）80歳以上で1700人、7歳代6400人、60歳代2万人、50歳代6万人、40歳代20万人、30歳代60万人、20歳代200万人、20歳未満では死者0ですから、死者を減らすことはできません。当面の接種を考える上で参考になるかと思います。

５．効果の持続性、この効果がどれほど続くかは不明（以上の効果はワクチン接種から平均28日間のみ）。また、ウイルスの変異にどれだけ対応できるのかも不明です。

６．研究方法の問題点

1）ランダム化比較試験に関して、ファイザーの論文はその方法の詳しい記載がない。モデルナは多少記載あり。（アストラゼネガの論文が一番詳しい。）

2）当然なされるべき2重目隠し（被験者も観察者もワクチンを接種した人が誰かわからなくされている）研究でない。ファイザーは、一部の人たちにのみ2重目隠しでしている可能性大です。（2重目隠しなら明記されるべきだがNEJMにさえ記載なし。）モデルナは観察者の目隠しのみで、2重ではない。その使用や注射後の発熱などの痛みなどへの鎮痛剤の使用はワクチン群が多数なので、2重目隠しでないと誰がワクチ群か特にわかりやすい。6）

3）研究から除外した人の問題が、ファイザーで多いため6） 、都合の悪いデータを隠したとも考えられる。

4）研究へのファイザー社社員の直接関与が明記されている。6）私は、これにより臨床試験全体の信頼性に強い疑問を持ちます。

７．全データの開示を

タミフルはロシュの社が強く関与した研究データで、入院・重症化が減るとのウソの効果を宣伝し、世界中の国に膨大な量の備蓄をさせることに成功しました。また、季節性のインフルエンザにも使用さました。同じことを防ぐには全てのデータの開示がなければならないことをコクラングループは証明しました。

タミフルでの教訓を振り返ることの重症性をBMJ編集長も強調しています。8）

しかし、ファイザーは研究終了後24か月間、モデルナも2年間のフォローアップ後まで開示しないとしています。6）それでは遅すぎます。今すべての個人レベルのデータを開示し、世界中の科学者が検討できるようにすべきです。本当のデータなら、臨床試験の全てを開示できないわけがありません。これらのワクチンを買い取る資金は我々の税金であり、害の補償も税金からすることになっています。製薬巨大企業は莫大な利益だけを得て、我々は健康も奪われる可能性があります。開示を求めるのは当然です。

<文献>

1）RNA Covid-19 Vaccine | NEJM
2）nejmoa2034577_appendix.pdf
3）FDAC-12.10.20-Meeting-Briefing-Document-FDA.pdf
4）nejmoa2035389.pdf
5）Moderna
VRBPAC-12.17.20-Meeting-Briefing-Document-Sponsor
6）Peter Doshi: Pfizer and Moderna’s “95% effective” vaccines—we need more details and the raw data – The BMJ
7）https://npojip.org/sokuho/210209.html
8）https://www.bmj.com/content/371/bmj.m4701
9）https://doi.org/10.1016/s0140-6736(20)32661-1（tale.2）

-（注1:アストラゼネガもモデルナも、この問題と関連して全被験者のコロナウイルス検査を実施していますが、アストラゼネガのデータでは「症状あり」のコロナ検査陽性の人数はV群;37人,P群;112人、「症状無し」陽性人数はV群29人対P群40人で（多くの無症状感染者の発生を防げなかった可能性大）。モデルナはこのデータを発表していないようです。）<児島勢二月刊保団連2021年2月号P37-42>

はやし小児科　林敬次

通常は数年の動物実験、人体へのphaseⅡ,Ⅲの結果を踏まえて広範囲な人へのワクチン接種が始まる。ところが現実には1億人を超える感染者、200万人を超える死亡者を背景に、安全性への検討がなくphaseⅠから数か月以内に数百万人を超える人への人類初のRNAワクチン接種が始まっている。日本でも接種が始まっている。先行しているこのPfizer-BioNTechワクチン（以下Pfizerワクチン）について現時点での安全性の評価、問題点について論じる。

１．Pfizer社からFDAに提出された安全性に対するPhaseⅡ/Ⅲ データからの副作用の概括（接種7日以内の副反応にとどまる点に注意）

10月9日から11月14日までに実施された接種後7日以内の全身の副反応の概括（18-55yr）。1回目接種後より2回目接種後で有意に多い（表1）。

（表1）ワクチン接種7日以内の全身副反応

新型コロナの恐怖に隠れているが、健常人への接種を前提とするワクチンで、2回目接種後45%の人が解熱鎮痛剤を必要としたというだけでもいかに副反応が多いかがわかる。

急性期全身症状について「新型」インフルエンザ騒動となった2009年の「新型」インフルエンザワクチンに対するアメリカ副反応報告（（VAERS）データと単純比較してみた。2009年の新型インフルエンザワクチン接種者は4620万人、全身の副反応報告者は3783名（死亡ないし重篤者191名、その他は発熱、倦怠感、悪寒などを含む）だった。副反応がすべて発熱だとしても、Pfizerワクチンとは2万倍も違う。もちろん今回のPfizer ワクチンの副反応報告は狭い範囲での副反応調査であるし、2009年の副反応報告は一部を反映しているだけかもしれないが、全身の急性副反応がPfizerワクチンでは今までのワクチンに比べけた違いに多いと断定できる

2. アナフィラキシーについて

アナフィラキシーは対応を誤ると死亡することもある重篤な副反応でありワクチンでは極めて少ない。PfizerワクチンではUSで一回目の接種後計21例が報告された。半数は15分以内に症状が出現し、19例入院、17例は救急センターに搬送、3例はICUに収容された。幸い死亡者はいなかったが全例必須薬のエピネフィリンの投与を受けた。2回目接種後のアナフィラキシーはさらに多いことが予想される。ワクチン接種者は1893360人であり、Pfizerワクチン接種者のアナフィラキシー発症者は1.1人/10万接種者となる。新型コロナの死亡者は1700人/10万罹患と比べると些細な頻度の副反応であるというとらえ方が多いが、健康人に対する接種であることを忘れてはならない。また医学界からはこぞってアナフィラキシーは治療可能であるとして副反応を薄めようとしている4）。多人数への同時接種に際し予診が十分できるか、いざというとき即座にエピネフィリンを使用できるかなど、日本の現状に照らすと課題は多い。

PhaseⅠ-Ⅲの臨床試験ではもともとワクチンのいずれかの成分に対するアレルギー反応の病歴を持つ人は除外されており、臨床研究で安全性がないがしろにされたことは明白である。

他のワクチンとアナフィラキシーを比較してみる。CDCによると、2009年1月から2011年12月までに、全ワクチン接種後のアナフィラキシー頻度を調べたところ25173965回のワクチン接種に対し全年齢で33例、18歳以上では15例が報告された5）。　今回のPfizer ワクチンではすべて20歳以上で21/1893360回であるから、ORで18.6倍（95%C.I:9.6-36.1）とPfizer ワクチンで明らかにアナフィラキシーが多い。脂肪やポリエチレングリコールでのコーティングやナノレベルでの粒子ワクチンなどが原因として推定されるが、既存のワクチンに比べけた違いのアナフィラキシーの多さである。

３．ADEについて

抗体がウィルス感染を防ぐ場合もあるが、ウィルスによっては逆に抗体があることで感染が悪化する場合がある。これを抗体依存性増悪（ADE）という。

妊娠中デング熱に罹った母親から生まれた子供が、生後デング熱に罹ると重症化すること、また、二度目の感染で重症化することはよく知られていた6）。2016年デング熱ワクチンがWHOで認可され接種が始まったが、フィリピンでワクチン接種後に新たにデング熱に罹患すると重症化、時には死に至ることが報告された7）。罹患後抗体を有することで必ずしも再感染が防げるわけではなく、むしろ増悪するというこの現象の結果8）WHOは2018年デング熱抗体陰性者を接種対象から外すと表明した9）。これはデング熱ウィルスだけでなく、40を超えるウィルスで起こっている現象であり、Influenza, 日本脳炎、HIV、エボラなどでも起こる。SARS-CoOVやMARS-CoVなどもこれに当たるといわれ、ワクチン開発は頓挫している。SARS-CoV2もそうではないかという懸念がある10）。

特にSARDS-CoV-2の場合はADEを再感染と結び付けて考えると理解しやすい。COVID-19 は再感染が知られている。2021年1月、SARS-CoV2再感染をテーマにしたレビュー論文がPMCを通じて発表された。それによると、計1128例の再感染例がいて、再感染率は2.4%から21.4%で、再感染で症状が軽くなる例が97.3%、増悪が2.6%に認められたという11）。また、（表2）に示したようにCOVID-19再感染者が重篤であったとする報告もある12）。

（表2）　COVID-19再感染者の症状

４．結論

人類が初めて経験するRNAワクチンは、アナフィラキシーをはじめ予想以上に副反応が多い。安全性データの不十分なまま、また準備不足のままの接種は拙速である。

大手前整肢学園　山本

参考文献

1. FDA　Briefing Document Pfizer-BionTech　COVID-19　Vaccine
2. MMWR　 December 4, 2009 / 58（Early Release）;1-6
3. MMWR / January 15, 2021 / Vol. 70 / No. 2
4. NEJM; December　30　2020　DOI: 10.1056/NEJMra2035343
5. J Allergy Clin Immunol. 2016 March ; 137（3）: 868–878
6. Lancet 2019; 393: 350–63
7. 日内会誌　108:962~963,2019
8. N Engl J Med 2018;379:327-40
9. IASR Vol. 39 p226: 2018年12月号
10. International Journal of Infectious Diseases 100 （2020） 483–48
11. Infect Dis (Lond). 2020 : 1–10
12. RHODE ISLAND MEDICAL JOURNAL December 2020