今回は、市販後の研究について、重大な疑問点がありましたので報告します。

問題の一つは、効果の出現時期が異常に早いことです。これまでのワクチンや免疫の理論的な面から考えて、ワクチンの効果が出始めるまで2週間程度はかかることが考えられます。なお、以下のデータは、ファイザー製コロナワクチン1回接種後の「効果」のデータです。

RCTはいつから出現？

わかり易いように、まずRCTでの接種後の期間と効果の程度を示す下図を見て下さい（図１）。

図１

縦軸はコロナ感染者の発生率、横軸はワクチン接種後の日数です。上の線はワクチンなし群、下がワクチン群です。コロナ感染?発生率が接種後12日からワクチン群で少なくなり始めています。効果は、12日ごろから始まっているといえます。Safety and Efficacy of the BNT162b2 mRNA Covid-19 Vaccine | NEJM

スコットランドでの入院を減らすとの市販後調査論文の「効果」発現時期が早すぎる

次に、スコットランドでコロナによる入院率を抑制したとのコホルト研究論文を見て行きます。皆さんご存知のランセットという大変権威ありますが、最近は製薬会社と大変仲が良い雑誌です。https://www.thelancet.com/journals/lancet/article/PIIS0140-6736(21)00677-2/fulltext

右段表と図は接種後からの期間別の効果を%で現しています。この経過をみて不思議に思いませんか?この研究では、接種後0-6日で実に86%の効果が出ています。次の7-13日では、53%になっています。

図２

図２のように、その後に「効果」は、14-20日後、21-27日後と徐々に増加し、接種後0-6日ほどの大きな「効果」は接種後28日以後になって初めて出現しています。これは、RCTの経過（図1）とはずいぶん違うものです。

さらに、RCTのアウトカムはコロナ症状を有する患者です。コロナ感染者の出現から入院までは、何日間かかかると考えられますので入院を減少させる効果の発現はより遅くなるはずです。そのため、接種後7-13日にもワクチン効果がでているのさえ疑問です。

したがって、この時点での「効果の差」は、むしろ接種対象者の違い、すなわちワクチン接種者はコロナにかかりにくいか、かかっても入院するほど重症になりにくい人たちであることが考えられます（健康効果）。とすれば、0-14日までの「効果」の率で、その後の「効果」を補正しなくてはいけませんが、それは全くなされていません。それもそのはず、その補正をすると、接種後0-14日までの入院の減少が約70%ですから、その後の効果は10-20%程度になってしまいます。

この論文著者達は、ワクチン接種者の方がもともとコロナでの入院はしにくい人たちだったことを認めたくないので、この現象の説明を健康効果以外の理由で説明しようとしています。しかし、同じランセットの「コメント」はこの問題を重視して著者の理屈を紹介しつつ「ただし、初期の（ワクチン群と非ワクチン群との:林）違いは、一時的でないバイアスの原因を反映している可能性があります。」と批判しています。「一時的でないバイアス」とは「健康バイアス」などを想定していると思われます。

https://www.thelancet.com/action/showPdf?pii=S0140-6736%2821%2900765-0

その他の、市販後研究の効果発現時期は?

同じランセット誌に、イングランドでの医療従事者対象の市販後の調査研究が発表されています。この論文の目的はRCTでは証明できなかった、無症状者にも効果があることを証明し、流行を抑えることができるとの間接的証拠を示すことのようです。https://www.thelancet.com/journals/lancet/article/PIIS0140-6736(21)00790-X/fulltext

図３

図３の縦軸は、ワクチン群でのコロナ感染者が生じた率を、ワクチンなし群のそれで割ったものです。ワクチンがコロナ感染者を何倍にしたかの比率で、数字が小さい方が良く効いたことを示します。横軸は接種後の日数です。

この論文でも、やはり0-3日に、コロナ感染者を0.6程度に減らしています。ところが次の4-6日になると効果が消え、7-9日ごろ少し効果が出はじめ、10-13日には有意に効果がでています。これでも、RCTと比べると早く効果が出すぎです。

イスラエルからの報告はまるで違う

次に、国民の大部分（全体的には実は6割強だが、高齢者は8割以上）に接種し流行を食い止めた、とマスコミで良く登場する国のデータです。この国のワクチンはファイザー製です。

https://www.nejm.org/doi/full/10.1056/NEJMoa2101765

図４は、コロナ感染者率の推移です。右に行くと上になる線はワクチンなしの群で、下の線がワクチン群です。RCTとほぼ同様か少し遅れて14日ごろより効果が出始めています。（40日目でも感染阻止効果は50%程度です。）イギリスの例（図３）と大変違います。

図４

図５

図５はコロナでの入院患者率の推移です。なぜかこちらは接種後7日ほどから少し効果が出始めていますがはっきりするのは14日以後です。この図と、先のスコットランドの経過とは、まるきり違います。イスラエルのワクチンはファイザー社製品ですから、ファイザーの治験RCTの結果とまるきり同じなのは当然でしょうか、それではスコットランド・イギリスからの報告との違いはなぜ生じたのかが問題になります。

以上より、これらの市販後調査の示す「効果」には非常におかしいことが生じています。そのため、これらの研究の信頼性が疑われます。

コロナ感染以外のワクチンの有害作用などのデータが明示されていない

ワクチン接種後短期間での「効果」を示すデータの矛盾の他に、これ以上に重要かもしれない問題があります。

それは、これらの論文は「コロナに感染した人」「コロナの感染で入院した人」「コロナに感染して死亡した人」たちのみしか検討していないことです。

実社会でワクチンが本当に効果あったのかどうかは、有害作用も含めて検討しなければなりません。

特に、入院や死亡では、ワクチンの害作用などコロナ感染以外の原因による入院や死亡はどうだったのかを明示しないと、ワクチン接種の本当の「効果」を評価できません。しかし、スコットランド・イギリス・イスラエルでの調査論文は、その点を無視しているのであり、この点からも信頼できません。

やはり、全てのデータの公開が必要です。

はやし小児科　林敬次

国民健康保険高齢者受給者証の交付を受け、尚かつ持病持ちながら「まだ死にたくない」身にとって、新型コロナの渦中では「縮こまって生活するしかないのかなぁ~」と思っている所へ追い打ちのニュース。

大阪府健康医療部のトップが4月中旬、大阪府内全18保健所に「府の方針として、高齢者は入院の優先順位を下げざるを得ない」とのメールを出していました。政府・大阪府市の医療行政の有り様を正直に反映していると感じました。

医療・保健・福祉の過酷な現場が「医療崩壊」と叫ばれているにも関わらず、440ヶ所に上る公的病院の統廃合を通じての病床削減のために195億円の予算を組んだ政府ですが、「国民の生命・財産を守ります」との大義に順じて、「切り札」とするワクチン接種を2月から始めました。「ワクチン接種券」の案内状も送付されて来ましたが、我が身には「助けて欲しければ、まずワクチン接種をせよ!」と迫られているように受け取ってしまいます。

①病原体(ウイルスや細菌など)に感染する危険はどのくらい?

②感染して重篤になったり死亡する危険はどのくらい?

③ワクチン接種で感染を避けられる見込みはどのくらい?

④ワクチン接種のために重篤になったり死亡する危険はどのくらい?

ワクチンについては上記の問題点が明らかにされないと、現在享受できている健康状態を守れないのでは?と心配ですが、このたびは新しく出現した変異しやすい病原体であり、現在進行中の疫学的事象を分析しながら「どうするべきか?」を決めねばならないことが悩ましいところです。

放射線治療医である著者は我が国での乳房温存療法のパイオニアとして知られています。がん診療に限らず日本の医療に対する批判的視点を疫学データに基づいて明らかにされてきましたが、本書の序文に「感染症の専門家たちが(ワクチンなどによる)薬害について秘して語らないため、一般の方々が無知かつ危険な状態におかれていることに気づいたのです」とあるように感染症、予防接種についても発信されています。本年4月に上梓された本書には新型コロナウイルスと、それによる人体への感染が生じて以降の1年間に発表された研究論文を中心に、以下のようなテーマが平易な言葉で判りやすく解説されています。

*新型コロナウイルスの特徴や、肺炎などの臨床経過　*免疫システムのしくみや働き方、とりわけ以前に別の病原体に感染したことによって生じる「交差免疫」　*マスクは本当に効果があるのか?　*新型コロナにかかったかな、と思った場合の対処法　*新型コロナ肺炎の重症化を防ぐクスリの有効・無効　*ワクチンの効果や副作用　*ワクチンは年齢や基礎疾患の有無をとわず、接種したほうがいいのか?

この小稿では、主に米国製薬大手ファイザーのワクチンを例にした本書第7章の「新ワクチン接種の前に考慮すべきこと」を紹介します。

*新型コロナの遺伝子の一部を脂質で包んだ、人類が使用したことのない種類のワクチン

*人に接種して、安全性・有効性・適切な投与量を確認する臨床試験(治験)の第三相試験は’20年7月開始、11月終了で同月18日に「有効率95%」との最終解析結果を発表。翌12月英国に続いて米国FDA(食品医薬品局)が緊急承認し、同8日英国、14日米国で接種開始。

「拙速承認」とも言えます。

*「有効率95%が意味すること」

治験の観察期間中(接種後平均2ヶ月・最長4ヶ月)に、新型コロナの症状があってPCR検査陽性であった被験者の人数が

ワクチン接種群(21720人)では8人

偽薬(生理食塩水)接種群(21728人)では162人

(162-8)÷162=0.9506×100≒95%

この95%は観察期間中での値で、以後の保証はありません。

*新型コロナの重症化因子とされる高齢者や基礎疾患を有する被験者は全体の何パーセント? 75歳から85歳(上限):4% 心筋梗塞:1.0% 腎臓病:0.7% 重度の糖尿病:0.5%

「健康な人たち」を主たる対象にした治験です。

*接種後の「死亡事例」については本書をお読みください。

*治験報告書の著者29人のうち18人(62%)はファイザー社の社員。「医療倫理」の観点からは「利益相反」に当たります。

とても、安心して接種する気になれません。

ワクチンより医療体制の充実を!

伊集院

現在世界中で行われているPCR検査で検索されている新型コロナウイルスの遺伝子部分は、主に、1. RNAポリメラーゼ遺伝子、2. S遺伝子（Orf2）、3. E遺伝子（Orf1ab）、4. N遺伝子（Orf9a）の4つですが、これらの遺伝子に対応する「プライマー」配列がPCR検査キット用に設計されています（キットによってプライマー配列が異なる）。例えば、感染研のマニュアルに記載されているリアルタイム RT-PCR 用プライマーは、2種類が同時に使用される形になっており、N遺伝子とS遺伝子の一部の配列からそれぞれ設計されています（SARS-CoV-2 遺伝子検出・ウイルス分離マニュアル Ver.1.1）。

ところで、米国国立衛生研究所（NIH）が提供している遺伝子検索ツールに、「BLAST（Basic Local Alignment Search Tool）」というものがあります（“BLAST”でググればすぐ出てきます）。そして、感染研マニュアルで使用されているN遺伝子やS遺伝子のプライマーの塩基配列を実際にBLAST検索にかけてみると、なんと多種多様な微生物やSARS-CoV-2以外の他の遺伝子にも、プライマーと全く同じ塩基配列が存在していることがわかります（実はヒトの遺伝子にもかなりの程度一致する配列が存在する）。

これはすなわち（感染研マニュアルだけでなく）、世界中で使用されているPCR検査用に設計されたプライマーの塩基配列が、新型コロナウイルスに特異的なものというわけではなく、新型コロナウイルスとは別の遺伝子にも交差反応やオフターゲット現象を起こし、“偽陽性”を生み出す可能性があることを明確に示すものです。「プライマーの塩基配列が、主要なウイルスや細菌の遺伝子配列とは一致しなかった」として交差反応を否定しているところもありますが、交差反応が100%起こらないことを保証することは誰にもできないということです。

また、27種類の新型コロナウイルス診断用のプライマー/プローブ結合領域の遺伝的多様性を網羅的に解析した調査で、7つのアッセイで不一致が認められたということが報告されています（The Royal Society. 2020:8;200636）。これは新型コロナウイルス側のプライマー/プローブ結合領域の塩基配列に変異が起こった場合、その検査そのものの意味がなくなる（“偽陰性”になる）ということを示しています。だからこそ、地域ごとにRNAシーケンスなどで新型コロナウイルスの配列変化（変異）をチェックし、アッセイを常に最新の状態に保つ必要があるということなのです。先述した感染研の白戸先生は、「プライマー領域の変異が起こっているかどうかは国内でもちゃんとチェックされている」と仰っていましたが、誰がどのようにして調査しているのか明らかにされておらず、甚だ疑問です。

さらに、技術者の腕前の問題や、実験室内でのコンタミ（キャリーオーバーコンタミネーション）の問題、また検査キット自体にウイルス遺伝子の汚染があったり、PCR検査にはあまり一般的には知られていない多くの問題が隠れています。このような不正確なツールが、医療現場で感染症診断のゴールドスタンダードとして用いられている現状こそが、パンデミックを生み出している元凶であるとすら私は考えています。実際に、現在では無症状者でも感染者との接触履歴がなくてもPCR検査が行われており、陽性になれば感染者として扱われ隔離されるという、これまでの感染症診断ではあり得ない恐ろしいことが起こっています。いわれなく新型コロナ感染者扱いされ、隔離などで自由を奪われることになる一般市民にとっては、PCR検査（を推し進める行政）は「脅威」でしかありません。国民の平穏な生活を守るためにも、無駄なPCR検査の拡充は絶対にすべきではないと考えます。

医療法人聖仁会松本医院　院長　松本有史

（現在のところ感染症対策は基本的な検査としてはPCRに頼らざるを得ません。その際に、注意すべき点が示されていると思います。今後、PCR結果と感染率の違いなどが解明されなければならないことも、この文章から示唆されます。みなさんのご意見をお待ちしています。〈編集より〉）

【｢夏のオリンピックとパラリンピックの試合を再考する｣　BMJ 2021 ; 373

試合を安全に管理することについて深刻な疑問が残っている。日本政府と国際オリンピック委員会IOCは、今年の夏に東京オリンピックを開催することを決意しているが、安全ではない。世界はまだパンデミックが続いており、世界的にも変異株の流行も増えている。公衆衛生と社会的措置を維持し、行動変容を促進し、ワクチンを広く普及させ、保健システムを強化することにより、パンデミックの封じ込めと終結に向けた取り組みを加速する必要がある。低中所得国でリスクの高いエッセンシャルワーカーよりもアスリートにワクチン接種を優先する計画は倫理的に問題である。

日本はまだCOVID-19感染を封じ込めていない。現在3度目の緊急事態宣言対象都道府県が拡大している。ほかの先進諸国と比べてもPCR検査やワクチンの展開の遅れが顕著で、医療従事者や高齢者その他のハイリスク者でさえワクチン接種が進行していない。

日本とIOCは、入ってくる選手や関係者、放送事業者、プレス、およびマーケティングパートナーには検疫を免除するとしているが、COVID-19感染者を拡大する可能性がある。

さらに、パラリンピックの試合や、国際大会で障害者の健康と権利を保護する方法については、公式にはほとんど語られていない。障害を持つ人々に対するCOVID-19感染のリスクを過小評価している可能性がある。

私たちはこの夏の試合を再考し、オリンピックとパラリンピックの両方の価値観を具現化し、公衆衛生の国際原則に準拠する必要がある。】

ワクチンがCOVID-19感染拡大を鎮静化するのかどうかは疑問が残るが、それを措いても、依然日本ではCOVID-19感染が封じ込められておらず、PCR検査や公衆衛生的措置の展開が弱く、感染者だけでなく救急や一般医療も含めた医療崩壊の様相を呈している。それでも菅首長は今夏の東京オリンピック・パラリンピック開催に固執している。東京オリンピック大会中は、1日当たり最大で医師300人と看護師400人からなる医療従事者約1万人が必要と見込まれ、9都道県の43会場に130カ所以上の医務室を設けるほか、大会指定病院としては都内約10カ所、都外約20カ所が予定されている。また、東京都の現在の検査件数が1万前後にもかかわらず、選手1万5000人とコーチら関係者に毎日検査を実施する方針でいる。しかし、最近の国内世論調査では、70%近い人が、7月23日からの予定通りの開催を望んでいない。看護師によるTwitterデモ、全国医師ユニオンによる開催中止を求める要望書、東京都知事選で野党統一候補に挙がったこともある宇都宮健児氏が呼び掛けるネット署名など、世論も開催中止の声が高まっており、自治体でも、茨城県の大井川和彦知事は、大会組織委から選手用の専用病床を確保するよう打診されたが、「県民より選手を優先できない」として断わるなど、オリンピック開催に固執して国民を守ろうとしない政府に対して批判の声が高まっている。

COVID-19感染拡大を抑え込み、医療や公衆衛生への人材と資金、技術援助を精力的に進め、国民の命と健康を守ることこそが政府や自治体の政務であるはずだ。感染を拡大する恐れがあり、崩壊している医療現場にさらに負担をかけ、国民の健康をさらに危機に陥らせる東京オリンピック開催は撤回すべきである。

2021年5月にはいってからの注目される動きとして、厚生労働省の新型コロナウイルス感染症対策アドバイザリーボードが6日の会合で、COVID-19の抗原定性検査を機能的に活用することで、クラスターの大規模化および医療のひっ迫を防止する検査戦略案を提言しました。

尾身会長は7日緊急事態宣言の延長などを決定した政府対策本部後の記者会見で、「抗原定性検査でも、Ct（Threshold Cycle)値: PCR検査における検体の増幅回数）が低い（ウイルス量の多い）人に対する感度はPCR検査と変わらない」と述べ、医療機関や高齢者施設の職員への検査に抗原定性検査キットを積極的に活用するよう訴えました。政府は5月中旬をめどに抗原定性検査キット800万個を確保し、医療機関や高齢者施設に職員数などに応じて配布する計画です。検査費用に関しては行政検査の扱いで無料となります。会見に同席した西村経済再生担当相は2020/2021シーズンのインフルエンザ同時流行に備えて確保していた抗原定性検査キット約800万個を流行がなかったので転用できる。従業員数に応じて配布する」と話しました。

この「検体のウイルス量が多い場合、抗原定性検査の感度（真の感染を正しく陽性と判定できる割合）は約95%と高い」との根拠にあげられたコクランレビューを「今回とりあげる文献」としました。

Dinners J. et al. Cochrane Database of Systematic Reviews. 021. Issue 3. Art.No.: CD013705. Rapid, point-of-care antigen and molecular-based tests for diagnosis of SARS-CoV-2 infection（Review).

このコクランレビューは、フルレビュー、簡略版ともに、フリーオープンアクセスで読めます。要約については日本語訳もウェブサイトに提供されています。

なお、関連情報として厚生労働省のサイトに、「COVID-19病原体検査の指針（第3.1版）」、

「新型コロナウイルス感染症の体外診断用医薬品（検査キット）の承認情報」が、短い「審査概要」とともに掲載されています。

なお、この厚生労働省による抗原定性検査をCOVID-19検査戦略に機能的に活用すること自体は注目される動きですが、昨シーズンのインフルエンザ同時流行に備えて確保していた日本の抗原定性検査キットは品質が悪く、それらの医療機関や高齢者施設への配布は新たな困難をもたらすことが、例会でのディスカッションでわかりました。このことについては、「コクランレビューも踏まえての考察」に記します。

コクランレビューについて

COVID-19を診断するための迅速検査についてのこのコクランレビューは、抗原検査とともに、ポイントオブケア（患者のいる場所で使用できる）の分子検査（RT-PCR 検査: 逆転写ポリメラーゼ連鎖反応、DNAサンプルの特定領域を数百万~数十億倍に増幅させる技術）もその対象としています。しかし、本稿では抗原検査に絞ることで記載します。

またコクランレビューはRT-PCR 検査をGold Standard 検査とし、RT-PCR 検査陽性症例をCOVID-19感染症例として扱っています。RT-PCR 検査についてはその本質的な部分について問題点が指摘されており、またRT-PCR 検査の手順についても国際的に統一されたものが無い状況にあります。しかし、本稿ではRT-PCR 検査の問題点については触れず、抗原検査とりわけ抗原定性検査について稿を進めます。

レビューの著者たちは、COVID-19の症状がある人と症状がない人を対象とした、COVID-19の感染を確認または除外することを目的とする迅速検査について、患者がいる場所（ポイントオブケア）で使用でき簡単に行える、標準的な実験室での検査よりも安価である、専門のオペレーターやセッティングを必要としない、「待っている間」に結果を提供できるなどの長所をあげています。抗原検査は、ウイルスに含まれるタンパク質を特定するもので、妊娠検査薬と同様にプラスチック製の使い捨てカセットに入っています。

COVID-19の疑いがある人は、自主隔離したり、治療を受けたり、濃厚接触した人に知らせたりするために、感染しているかどうかを迅速に知る必要があります。感染は現在RT-PCR検査で調べていますが、結果が出るまでに時間がかかります。抗原検査による診断が正確であれば、迅速な診断により、人々はより早く適切な行動を取ることができます。そしてCOVID-19の拡散を抑えることができる可能性があります。著者たちは、迅速検査がCOVID-19感染を確実に診断するのに十分な精度であるかどうか、また、症状のある人とない人で精度が異なるかどうかを知りたいと考え文献を調べました。

抗原検査

48研究が抗原検査の58の評価を報告しました。感度の推定値は研究により考慮すべきばらつきを示しました。症状のある参加者（72.0%）と症状のない参加者（58.1%）とは感度（真の感染を正しく陽性と判定できる割合）に差異がありました。症状が出て2週後（51.0%）と比較して最初の1週（78.3%）はより高い感度を示しました。Ct 値が25ないしそれ以下のウイルス量の多い参加者（94.5%、95%CI 91.0-96.7%; 36評価; 2613症例)は、Ct 値が25以上のウイルス量の少ない参加者 （40.7%、95%CI 31.8-50.3%; 36評価; 2632症例)よりも著しく高い感度を示しました。感度は抗原検査薬のブランドでばらつきました。Coris Bioconcept の感度が 34.1%であるのに対し、Biosensor STANDARD Q の感度は88.1%でした。症状の有無にかかわらず平均特異度（非感染を正しく陰性と判定できる割合）は高く、ほとんどのブランドで（overall summary specificity 99.6%）高い結果でした。

これらの結果は、感度がブランドでばらつくが、抗原検査の中には、症状のある人に使用すればRT-PCRに代わるほどの精度を持つものもあることを示していました。これらは、患者の治療に関して迅速な判断が必要な場合や、RT-PCRが利用できない場合に最も有用であると考えられました。抗原検査は、集団発生を特定したり、症状のある人を選別してPCR検査を行う際に最も有用であり、自己隔離や接触者の追跡を可能にし、検査機関の負担を軽減することができます。抗原検査の結果が陰性であっても、感染している可能性があります。

著者たちは、「曝露の不明な人々における迅速抗原検査を用いる症状のない個体のマススクリーニングに対し、事実上エビデンスを同定できませんでした。これらの検査を用いるマススクリーニングの有効性は、クラスターランダム化コミュニティ臨床試験のようなアウトカム研究を通じてのみ確立されるだろう」と述べています。

コクランレビューも踏まえての考察

抗原検査の品質は、国民の命と健康にかかわります。品質の良い検査薬が選択され、周囲の感染状況、臨床的判断、用いる時期などを含む事前確率と呼ばれる諸要素を重視して適切に用いられれば、安価で簡便な迅速抗原検査の有用性は高いと考えられます。

問題は日本の厚生労働省などに、国民の命と健康を守るため迅速抗原定性検査を重視し、取り組む姿勢がこれまで見られていないことです。適切な規制がされず、市場まかせの状況があり、欧米には存在する品質のよい検査キットを用い得る状況にありません。

ごく最近2021年5月12日に承認された「イムノアロー SARS-CoV-2」の審査概要を見ても、実際の臨床患者検体での有効性データが見当たら無い、陽性一致率が74%と低く4人に1人は見落とす、承認条件である特例承認後の「製造販売後に臨床性能を評価可能に適切な試験を実施すること」が努力目標でしかないことなど、問題が山積みです。

今回の抗原検査薬の全国の医療機関、高齢者施設への品質の良くない検査薬の提供が、問題をもたらさないか心配です。

一面、これが政府による抗原定性検査薬のCOVID-19の下での初めての公的使用であることの意義は大きく、今後の状況改善の契機となり得ると考えます。国内に良質の抗原定性検査薬がなければ、COVID-19ワクチン同様に外国から調達する途もあるのですから。

薬剤師　寺岡章雄

子どもたちの感染リスクを軽減させ安全な学校の教育環境を作る上で科学的な根拠が認められた対策だったのか、考えていきます。

まずは、学校で生活する子どもは感染リスクが高いのかどうかですが、先月号の「英国変異株-子どもは感染リスクが高いのか?」2)で書いていますが、「変異ウイルス株の場合でも、子どもは流行の中心ではなく、子どもから大きく広がった事実はないことがわかります」と確認できます。

では、次に、学校を安全に開き続けるために必要なことは何なのでしょうか?

科学的に確認されていることは、第一に、教育機関を対人学習のために開放する最善の方法は、より広い地域の感染を制御することです。子どもたちの休校やオンライン授業単独を実施する前に大阪府のコロナ感染者の減少に全力を挙げることなのです。

第二に、学校内で感染した教職員や生徒・学生を検査で迅速に発見し保護隔離し、周辺の感染者を追跡する公衆衛生的対応をサポートすることです。とりわけ、小児や青年の過半数(40~60%)は無症候性COVID-19感染者であり、また、症状出現前の個人も伝染リスクを持っているために、包括的な検査戦略はコントロールの中核となる原則です3)。以下にこの重要性を示す研究結果を示します。

SARS-CoV-2感染および教育的な場面での伝染の危険性について知るために、公衆衛生イングランドは、2020年6月1日から、症候性および無症候性SARS-CoV-2感染、血清抗体価、および職員と生徒の血清変換（セロコンバージョン）の発生率を推定するために、2020年6月1日から部分的に再開された小学校で、学校KID(sKID)のCOVID-19サーベイランスの研究をおこなっています4)。鼻綿棒RT-PCRを通じて推定されるSARS-CoV-2感染率は非常に低いことがわかりました。40501の鼻咽頭綿棒が生徒とスタッフから収集され陽性例は生徒で1名、スタッフで2名だけでした。セロコンバージョンは、スタッフ(4·8%;3·4-6·6)と生徒(5·6%;3·4-8·6)の間で似ていて、教師は地域社会の他の住民よりもリスクが高くなく、セロポジティブであることと学校への出席の間に関連は確認されませんでした。

もう一つの研究は、英国の最初の国家ロックダウンの後に学校を再開した時期で、イングランドの夏期半期(2020年6月~7月)の教育現場における職員と学生の間でのSARS-CoV-2感染率と集団発生率を推定したものです5)。研究の解釈では、「感染および流行は、夏の半期の間に教育の場で少なかった。地域COVID-19の発生との強い関係は、教育環境を保護するためにコミュニティの伝達を制御することの重要性を強調しています。アウトブレイク（集団発生）のリスクは学生よりもスタッフで高く、介入は、スタッフの中および間の伝送を減らすことに焦点を当てる必要がある」としています。小学校での感染リスクが低いことは英国以外でもオーストラリアやノルウエ-でも認められています。

これらの研究から言えることは、PCR検査により感染者を発見し公衆衛生対策が確実に行われる設定では、学校でのいわゆるサイレントトランスミッションがほとんど存在せず、学校の出席が感染リスクを悪化させなかったことを示しています。

学校現場では、物理的距離、マスクの使用、教室内の適切な換気の確保という感染対策を行っておれば、学校は決して「感染が広がりやすい環境」ではありません。感染は、まずは社会で広がり、家庭の中で子どもたちに広がり、そこから学校に持ち込まれる流れにあります。

まず行政がやるべきことは、地域社会の感染を抑えるためにコロナ対策に全力を尽くすことです。次に学校に持ち込まれる感染に対して、学校の安全のために十分なPCR検査体制、感染者を発見し保護・隔離し、周辺の感染者の追跡する体制を充実させることです。必要な感染対策をほとんど行わずに「子どもを感染から守る」と称して小中学校に「原則オンライン授業」を行うことは要点がずれた対応であり、保護者や児童生徒に多大で不要な負担をかけるだけです。学校を使って「やってる感」を出していると言われても仕方がないのではないでしょうか。

参考文献:

1）大阪府新型コロナウイルス対策本部会議を踏まえた学校園の対応について 2021/4/22更新 大阪市HP
2）医問研ニュース2021年4月号-英国変異株-子どもは感染リスクが高いのか
3）Testing for SARS-CoV-2 infection a key strategy to keeping schools and universities open 2021 Mar 19 The Lancet Child & Adolescent Health
4）SARS-CoV-2 infection and transmission in primary schools in England in June–December, 2020（sKIDs): an active, prospective surveillance study Mar 16, 2021 The Lancet Child & Adolescent Health
5）SARS-CoV-2 infection and transmission in educational settings: a prospective, cross-sectional analysis of infection clusters and outbreaks in England The Lancet Infectious Diseases 2021; 21: 344-353

高松　勇　（たかまつこどもクリニック）