医問研も20年来教えをいただいてきた立場から哀悼の意を表するとともに、コロナ禍を利用した非科学的な予防接種政策拡大による被害を防ぐためにも、一部ではあるが氏の功績を紹介し、私たちの活動の中で継承したいと考える。

母里氏はウィルス学を学んだ研究者であったが、ワクチン製造過程に接するなかで、不純物の混入したワクチンを在庫処理のため放置使用した上司の方針に衝撃を受けたという。また、種々ワクチンの強制接種被害に触れる中でワクチンに対する疑問を持つようになったという。

私たち医問研は1990年代MMRワクチンによる無菌性髄膜炎問題を通じたワクチントークとのコンタクトから母里氏との交流が始まった。

母里氏の功績の一つにいわゆる1987年のインフルエンザワクチンについての前橋レポートがある。1970年までに多くのワクチン被害者が発生した。インフルエンザワクチンもその一つである。多くの被害報告を背景に、「インフルエンザは小児にとって軽いが流行は大きい。一方高齢者は重症化する。小児の感染を防げば高齢者の重症化を防げる」という3段論法に基づきインフルエンザワクチンは1979年以降集団接種が義務化されていたが、学童のインフルエンザ集団接種が無効であることをデータで示したレポートである。このレポートや高橋晄正氏らの論説、被害者の運動をバックに1987年集団接種は中止となった。

もう一つ、母里氏の功績について、1994年小児医学雑誌に投稿された「予防接種被害とその対策」と題した論文を紹介したい。70年代から予防接種被害と訴訟が相次ぎ、約20年後の1992年の結審で国家責任が認められ、1993年には被害認定は2000例を超え、1994年には予防接種法が改訂され義務接種は中止となった。この論文はこういった経過を東京、大阪、東海、九州の集団訴訟についての143例の具体的な被害内容とともに紹介したものである。予防接種被害の具体的な実態に触れたこの論文が多くの小児科医に与えたインパクトは大きかった。それにとどまらず、母里氏はこの論文の中で副作用サーベイランスシステムの充実と可視化、健康被害への迅速な対応を訴えた。

その後の母里氏の活動もワクチントークに集う方々とともに、肩肘を張らずに全国の予防接種被害者を軸に、養護教員、医療関係者らとともにあった。

氏はコロナ問題にも携わっている。氏の抱えてきた宿題はコロナ禍の渦中での大きな現代的な予防接種の課題として私たちの眼前にある。氏の遺志を継ぎ、医問研も新型コロナ対応に象徴され、今のインフルエンザやHPVワクチンにも続く非科学的行政への批判を強め科学的施策を推進する所存である。

山本さんの報告は、本誌10月号の記事にさらに情報を加えたものでした。今号では、林の報告をだけさせていただきます。

【テストネガティブ（TND）研究】

TND方法は、下図の様にコロナの研究なら、コロナの症状らしいと思った人が受診し、医師が必要と判断したら、コロナの検査をします。コロナと診断された群のコロナワクチン接種人数(a)と非接種人数(b)の比率（a/b）を求め、コロナでないと診断された（対照）群のコロナワクチン接種人数(c)と非接種人数(d)の比率（c/d）と比較します。症例群の方が接種者が多いと「効果あり」、少ないと「効果なし」になります。

それに対して、従来のコホルト研究では、図のように、接種群で受診しコロナだった人としなかった人の比率を求め、非接種群のコロナだった人の比率を求めます。

前号で、寺岡さんから、以下のことが説明されました。第一に受診しない患者の評価はできませんから、受診した患者と受診しなかった患者のワクチン効果は同様でないと正確な効果判定はできないが、ワクチン接種者は受診しない傾向があり、ワクチン効果に影響する。もちろん、症状がないと判定できない、健康な人の方が接種率が高くなることによる「選択バイアス」なども生じる、などです。

＜診断の間違いが大きく反映するTND>

この研究方法のコロナワクチンへの適応についてのアメリカ医師会誌の論説は、新型コロナの「診断」の重要性について指摘しています。そこで例会では、具体的な診断間違いの数字を出してこれまでのコホルト研究よりTNDの方が強いバイアスが出ることを確認しました。論説の著者らはPCR検査による誤審は入院患者で生じやすく、他の患者のRNAの痕跡を発見してしまういわゆる「コンタミ」や、すでに回復した患者からのRNAの一部の検出で診断を間違ってしまう可能性を指摘しています。そこで、改善案として検査だけでなく臨床症状を加えての診断を提議しています。

https://jamanetwork.com/journals/jama/article-abstract/2772136

となると、医師の主観でどうにでもできることになりますので、診断医は患者の病状は知るが、ワクチン接種の有無について知らされない「目隠し」が必要になります。コロナワクチン効果のアウトカムが入院や死亡の調査では、診断が目隠しで行われたかの確認も重要です。この「目隠し」はどんなTND研究でも必要で、同じ症状でもワクチン接種者には検査をしないことが多くなれば、「選択バイアス」がかかることもTNDの基本的問題です。

＜「早期効果バイアス」＞

コホルト研究でのコロナワクチン評価のもう一つの問題は、流行前に接種するインフルエンザワクチンとは違い、コロナワクチンでは流行中に接種することです。そのため、RCT以外のリアルワールドデータでは、ワクチンの効果がまだでないはずの接種後早期に、効果が出たかのようなデータが出ることです。これはWHOも「バイアス」の一つとして問題視していました。コホルト研究（次ページ上図）では、接種後10日ごろまでは、ワクチンの効果が出ないはずなのに、すでに0－3日（一番左の縦の棒）で大きな効果が出たことになっています。これはコロナ様症状が出たり、PCRが陽性だった人が接種されなかったためだと説明されています。

https://www.sciencedirect.com/science/article/pii/S0264410X21007076

https://www.ncbi.nlm.nih.gov/pmc/articles/PMC8064668/ (Fig2)

＜横軸は接種後の期間（日）縦字句はHRで、下の方が効果が大きい。＞

the　https://www.bmj.com/content/373/bmj.n1088 (Fig3)

＜横軸は接種後の期間（日）縦軸はOdd比で下か効果大＞

ところが、TNDだとその早期効果がなくなっています。TNDでは、接種前の人が受診した時期のワクチン群と非接種群の比率を知ることができ、それを基準（図では1.0）としていることの影響かも知れませんが、良くわかりません。皆さんから、このことに関して教えていただきたいと思います。

【すでに感染者している人へのワクチン接種】

次に、既感染者へのワクチン接種の効果について簡単に報告させてもらいました。アメリカやカナダは接種すべき、イギリスはしてもよい、WHOは推奨しないとなっているようです。日本も接種することになっています。この効果を証明するRCTの報告はありませんでした。そこで、いくつかのコホルト研究を紹介します。

再感染の頻度が大変少ないので、接種に否定的な２論文、推奨が1論文が見つかりました。

https://pubmed.ncbi.nlm.nih.gov/33583018/

https://www.ncbi.nlm.nih.gov/pmc/articles/PMC7989568/

https://www.thelancet.com/journals/lancet/article/PIIS0140-6736(21)00575-4/fulltext

共に既感染者の再感染はとても少ないとなっていますが、1論文は65歳以上では再感染の予防率は47%だから、高齢者には接種が必要としています。

コロナに感染後にワクチンをしていない人とした人を比較した論文は3論文あり、1論文はワクチンなしでも1350人を150日間観察しても感染者は０、ワクチンをした1220人で０だったので推奨しない、

doi: https://doi.org/10.1101/2021.06.01.21258176

次の論文は、（既感染者はワクチン2回接種より感染率が13分の１に減るが、）既感染者に1回接種すると約半分に減るので接種すべき、との結論です。

Comparing SARS-CoV-2 natural immunity to vaccine-induced immunity: reinfections versus breakthrough infections (medrxiv.org)いずれもpeer reviewによる医学雑誌への掲載が決まっていないものです。もう一つは、CDCの機関紙で、既感染者でワクチンをすると再感染が2.3分の１に減少するというものです。

https://www.cdc.gov/mmwr/volumes/70/wr/mm7032e1.htm

ワクチン接種を異常なほど推進するため、CDC内の「専門家」達がブースター接種に反対したことを想起してください。

なお、これらの論文には有害作用に関するデータは出されていないことが決定的な問題です。

【3回目の接種の必要性】

3回目接種の根拠論文の一つを紹介し、2回目だけの群より、3回目接種群の方が短期的には再感染を9.7分の1に減らすとの報告です。

https://www.nejm.org/doi/full/10.1056/NEJMoa2114255

この論文を検討して、コロナワクチンは95%感染を減らすとされてきたことと矛盾すると感じました。そこで、3回目接種の対照となった2回接種完了の群の研究期間での10万人当たりの感染率を計算すると85.5でした。イスラエル全国民の感染率を計算してみると、この研究期間中10万人当たり64.9でした。イスラエル全国民のワクチン2回完了率が59％です。この単純な比較では、研究期間である今年8月には、コロナワクチンは全く効果がない可能性を示しています。この研究対象者は60歳以上の人たちですので、年令別の感染率や接種率のデータがなければ正確には計算できませんが、問題提議にはなりそうです。

はやし小児科　林

小学校新１年生の学校生活不適応について「小１プロブレム」と関心が持たれています。そのために保育所と小学校の連携の強化が求められるようになってきています。

この秋、来年度の校区小学校入学に向けて、特別支援（以前なら特殊、養護、障害児など）学級への入級希望が例年になく多くありました。知的な遅れなどのため、普通学級での学業達成が困難な児童への個別の配慮に必要なものと思っていました。ところが知的にはほとんど問題がないのに、親が強く希望して診断書を求めに来ます。

その主な原因は、在籍している保育所などで保育士から、落ち着きがない、指示が入りにくい、乱暴だ、などと指摘されるためです。以前なら入学後、低学年の間は普通クラスで様子をみて、学年が進み学業が難しくなれば支援学級も考慮、でしたが今は入学前に就学相談会を勧められます。そこで発達検査と診断書が求められます。この時に学校から診断名を「自閉スペクトラム症（ASD）」と指示されるのです。「ASD疑い」や「軽度発達遅滞」は認めてもらえず、支援学級に申し込めないと、親御さんは困り果てます。全国的にはどうなのか、この近隣の学校・教育委員会だけの事例なのかも知れませんが、その問題点を考えてみました。

個別の配慮が必要な子どもはたくさんいます。むしろ発達途上であること自体、全員が対象ともいえます。学校側が求めるように、特別に支援を必要とする子どもに、「自閉スペクトラム症」の診断は必要なのだろうか。

「自閉スペクトラム症（ASD）」は、自閉性障害、アスペルガー障害、特定不能の広汎性発達障害、小児崩壊性障害が、2013年発行のDSM-5 （精神疾患の診断・統計マニュアル第5版）で「社会的コミュニケーションの障害」「反復的で限定された興味、行動」を中心にまとめられたものです。しかし心身機能の損傷の正確な測定が現段階では不可能で、疾患としての本体が不明なまま、行動症状での定義となっています。そのため同じ子どもも専門医により、また同じ専門医でも子どもの環境、成長で診断は異なります。米国では、精度の高い自閉症のチェックリストの陽性者の追跡調査で46％が自閉症でなかったとの報告もあります。

小学校入学時に、この診断がつけられると人生への影響は計り知れないものとなります。人は自己実現に向け、試行錯誤を繰り返さなくてはなりません。しかし子どもは発達途上であるために自己主張は未熟であり、時にはその困難さに親や教師、友人たちへ、かんしゃくや反抗、拒絶、乱暴など問題行動を示しながら、相手の反応や表情を察して調整し反省を経験しつつ、社会性を理解し身につけていくものです。

就学前や低学年で落ち着きのない、注意散漫な子どもも、10歳頃を境に落ち着いていくことは、一般的にみられます。問題行動には、その背景となる環境要因を探り、根気強い調整が必要となりますが、そんな時この診断名が本人への偏見となり、周囲の理解や努力の妨げとなることを強く危惧するものです。

親御さんたちが、保育園からの指摘で、未経験の小学校で何か手厚い配慮が受けられると希望されることは充分理解できます。子どもへの配慮点を整理し、入学後の対処、環境整備を学校と協議することは当然のことですが、その前提に「自閉スペクトラム症」の診断を付けることは、医学的には多くの「誤診」が含まれていることに注意が必要です。

「小１プロブレム」への配慮の中で、医療分野の曖昧な診断を、教育現場において子どもたちの選別に使用することには細心の注意が必要と思います。

入江診療所　入江紀夫

母里啓子氏や藤井俊介氏（被害者の親である藤井氏にも我々は多くの教えをいただいた。

氏も2021年7月に逝去された。ご冥福を祈る）らを中心としたワクチントークや全国の被害者運動、訴訟によって予防接種被害はある程度可視化されたが、母里氏の主張した「副作用サーベイランスシステムの充実と可視化、健康被害への迅速な対応」の観点からもこの制度はまだ全く不十分である。2013年5月以降ワクチン被害は厚生科学審議会予防接種・ワクチン分科会副反応検討部会(以下ワクチン部会と略)から一部公開されている。最近のワクチン部会結果も紹介しながら、有効性及び健康被害について、予防接種行政が如何に非科学的に対応しているかを、また、健康被害を意図的に隠そうとしているかを個々のワクチンについて見てみる。

１． インフルエンザワクチンについて

コロナ禍でワクチン神話が流布される中、インフルワクチン接種圧力も多い。インフルエンザワクチンについてあらためて概説する。

a.     3-18歳までの小児ではワクチンを12人に打ってやっと一人の発症を防ぐ効果しかない。学校の欠席、入院、親の仕事休みなどを減らすというデータはなく、合併症である中耳炎の罹患や喘息の悪化は接種しても差はなかった。

b.     　高齢者の単年度接種では一人の罹患を防ぐのに検査確定インフルで30人、インフル様疾患で42人の接種が必要。肝心の死亡は接種によって減らない。

慢性肺疾患や心合併症の悪化は防ぐ。

c.     医療従事者の接種で施設入居者の罹患は防げない。(以上コクラン研究より)

また、経年データでは、日本感染症学会から、2019/20まで18年間でワクチン接種で罹患防止が有効だったのが2年だけというデータが発表された。カナダからの2010～2016年までのデータでは毎年ワクチンを打つほど効果は減少し9-10年経つと効果がなくなるという発表もある。

最近10年ほどを見ても、インフルエンザワクチンの効果はほとんど見いだせない。

また、「昨年インフルははやらなかったから今年ははやる？」という見解がマスコミから流れているが、昨年度に続き、6-8月のオーストラリアではインフルエンザは記録的に少なかった。したがって2021年12-2022年2月の日本のインフルエンザシーズンでもはやらないだろうと考えるのが妥当である。

d.     副作用について：2021年4月30日の第57回厚生科学審議会予防接種・ワクチン分科会副反応検討部会のインフルエンザワクチン副作用報告では2020年10月から12月までで18歳以下でADEM4例(そのうち2例は5歳以下)、ギランバレー症候群2例の報告があった。被害認定は0名である。

インフルエンザワクチンについてまとめると、効果は非常に限定的である半面、重篤な被害は着実に存在する。コロナ禍のどさくさにまぎれた接種努力義務のないはずのワクチンに対し、強制的なインフルワクチンの接種拡大は中止すべきである。

２． ムンプスワクチンについて

1989年4月統一株MMRワクチンが導入され、おたふくかぜ髄膜炎が接種933人中1名(大阪は622人にひとり)と多発、MMRワクチンは中止となった。原因は統一株中のUrabe株の製造違反によるとされ、その後Urabe株以外の鳥居株、星野株の任意単独ワクチンとしてムンプスワクチンは続いている。我々は、MMRワクチン導入前副反応調査が数百例の規模でしか行われていなかったことに加え、製造工程違反の問題でなく、無菌性髄膜炎の発生頻度の低い諸外国で採用されているJeryl-Linn 株でなく頻度の高い危険な国産株を用いたことを問題としてきた(Jeryl-Linn 株では髄膜炎は0.1-1人/10万人接種、Urabe株1-数100、星野、鳥居株1-100と桁が違う)。

MMRワクチンを復活させたい政府は、その後鳥居、星野株の市場調査を繰り返してきた。2000年から2003年の前向き調査で18歳以下ワクチン接種者21465例中10例の髄膜炎(47/10万)が認められた。一方2019年のVDPの会からは15歳以下で0/9393例などの報告もあるが、2020年1月の第15回ワクチン部会ではMMRワクチン問題は合併髄膜炎のため、一応継続審議となっている。

2021年4月30日の第57回厚生科学審議会予防接種・ワクチン分科会副反応検討部会のムンプスワクチンの副反応疑い報告をみると、2020年10月から12月までに報告された無菌性髄膜炎、脳炎の報告は13例だった。この間のオタフクかぜワクチンの接種回数は延べ364921回という。

ムンプス罹患による髄膜炎、難聴、精巣炎などを考えると、より安全なJeryl-Linn株へ変更、難聴への効果について評価した上でのヌンプスワクチン導入に切り替えるべきだと考える。

３． 日本脳炎ワクチンについて

もともと人から人にうつすはずのない病気予防のためのワクチンを、国は接種を推奨し、国民は受ける努力をするという定期接種A類にしている点でもおかしいワクチンである。

一番問題なのは罹患者のほとんどはごく少数の高齢者に限られるのに対し(2019年40代までは0名、50代以上9)、ワクチンの副作用でそれをはるかに上回る小児のADEM,脳炎脳症、痙攣などが認められることである

2009年からマウス脳由来のワクチンからVero細胞培養による「乾燥細胞培養」ワクチンに変えたが、ADEMなどの合併症は減っていない。2021年4月の57回厚生科学審議会からは2013年から2020年までの日本脳炎ワクチン副反応疑いとしてADEM24例、脳炎脳症28例、痙攣77例が報告されている。

定期接種をやめ、日本脳炎流行地に行く際の任意接種とすべきワクチンである。

４． ポリオワクチンについて

VAPP以外の野生ポリオは1980年以降日本ではない。2002年のワクチントーク大阪で私たちは日本を含め多くの国で生ワクチンからのVAPPが問題となっている状況の中で世界中で長期に流布されている不活化ワクチン(Salkワクチンへの転換を早期に実現すべきだと主張した。実際、日本で生ワクチンから不活化ワクチンへの転換は国産に固執したため10年後の2012年定期接種導入となった。安全性についてはDPTと一緒の定期接種としての評価となっている。

2021年第57回審議会報告までのDPT-IPVワクチンの重篤な副作用の報告はない。

５． どう対応するか

コロナ禍の中、ワクチンを接種するのが義務であるという風潮が助長されている。新型コロナ、インフルワクチンの職場、学校、乳幼児の接種強要、子宮頸がんワクチンの強制接種再導入などが進められてきている。

一方でワクチンの副作用については、確率は低い、罹る方が被害は大きいという非科学的な基準が横行。重篤な副作用については不透明な「専門家」判断で被害認定されない。

個々の被害の訴え、わかっている副作用被害の暴露、詳細な被害実態情報の開示要求、疫学的科学的分析評価も重要である。どの程度効果があるかについても引き続き国を超えた分析、連帯も必要である。

医療問題研究会としても、より安心、安全で科学的な医療を追及するため、メガファーマシーとの対決を前面に据え前に進んでいきたい。(終わり)

大手前整肢学園　山本

この方法は今やインフルエンザやその他のワクチン、今ではコロナワクチン市販後の「効果」を評価する「リアルワールドデータ」の中心になりつつあることは、前号の例会報告でも述べられています。同報告に触れらているように、TNDによる報告の中に、にわかには信じられない結果が出ています。

それらの例は、TNDにより「効果」が証明されたとの文献を見ても、十分な検討が必要であることを示していますので、紹介します。

＜麻疹ワクチンがコロナに効く、ワクチン効果は87.5％＞

https://doi.org/10.1080/21645515.2021.1930471

このTNDはインドで行われた研究です。麻疹ワクチンを含んだワクチン（麻疹単独やMMRなど）を接種した群と、接種していない群をテストネガティブで調査したものです。

対照は、1歳から18歳の子どもです。

ここでは、「ワクチン群」とは、麻疹ワクチンを含んだワクチンを接種している人、「非ワクチン群」とは麻疹を含むワクチンをしていなかった人、としています。

結果は、下図のように、コロナ症例群では、ワクチン群が216人、ワクチン群が58人でした。コロナでなかった群ではワクチン群が265人、非ワクチン群9人でした。非ワクチン群の方がコロナ症例が約8倍多く、ワクチン効果は87.5％にもなっています。

	コロナ症例	コロナでない	調整後ワクチン効果
人数	274	274	％（ ）内95%信頼区間
ワクチン群	216	265	87.5(74.2,94.0)
非ワクチン群	58	9

＜MMRがCOVID-19予防＞

https://doi.org/10.1016/j.vaccine.2021.06.045

これは、ファイザーのワクチンには及びませこれんが、アストラゼネガのそれよりは高い効果です。

次は、MMRが大人の男性に効いたとの報告です。スゥーデンで2018年に麻疹が流行し医療従事者に麻疹ワクチンを接種したがその人たちが対象の研究です。2018年にスウェーデンで麻疹が流行したときに、医療従事者のワクチン歴が見直されました。そのデータを元に、麻疹ワクチン接種者群と非接種者群で、新型コロナの罹患率を調べています。女性だけに効果がありとしています。

コロナ検査＋のOdds比
MMR（−）群	基準＝1		ワクチン効果
MMR（＋）群	0.91（0.76-1.09）		0.09
性別の比較	女性	1.01（0.83-1.23）	-0.01
	男性	0.43（0.24-0.79）	0.57

著者も、この結果が交絡により、「効果がある」結果になったことの可能性を認めています。要は、バイアスによる間違った結果かもしれないのです。

＜肺炎球菌ワクチンが効いた＞

https://doi.org/10.1016/j.medcle.2021.02.007

この研究は、コロナ感染と年齢や持病、色々なワクチン接種歴などとの関連をTNDで調べたものです。TNDの使い道が広いことを示す論文です。

Odds比が0.4（ワクチン効果60％）で肺炎球菌ワクチンがコロナにも効果あり、との結果が、調査人数が少ないのに95％信頼区間に近い差が出ています。もちろん、多数の要因を調べていますので、偶然に何個かの関連要因で差が出ることは不思議ではありません。

	コロナ症例		対照		Odds比
PCV13	n	%	n	%	（95%信頼区間）
Yes	7	11.1	29	23.2	0.4
No	56	88.9	96	76.8	(0.17-1.006）

以上のような研究結果が発表されていますが、麻疹ワクチンや肺炎球菌ワクチンがコロナに効くことを信じる人は少ないかと思います。一時期、BCGが効果があるかのように報道されましたが、今では忘れ去られたようです。BCGには疫学調査らしいことはされていませんでしたが、TNDにより他のワクチンが科学的装いを持ち得ます。

これらの論文には、症例の診断、受診行動の接種者と非接種者の違い、健康者ワクチン接種バイアスなど様々なバイアスが含まれているものと思われます。コロナワクチンの調査についても、同じようなバイアスに注意しながら論文を読まなければならないと考えられました。

はやし小児科　林

最近、HPVワクチン被害者の闘いの中でわかってきたワクチンの有害作用と、それにもかかわらず世界中で続けられているこのワクチン強制の背景（行政、政治、製薬会社の不当な対応など）を詳しく紹介した「ホーランド他『子宮頸がんワクチン問題』別府宏圀監訳みすず書房」という本を、別府宏圀先生からご紹介いただき大変感動しました。「危険」についてはこの本に詳細に書かれています。）

ここでは、本当に「子宮頸がん」を防ぐとのデータについて、検討しました。

既に2019年2月号に、世界で初めて子宮頸がんそのものを減らしたと報告したフィンランドからの論文を、批判しました。

「HPVワクチンが子宮頚がんを予防した」との、フィンランドの調査結果は怪しい（NEWS No.522 p06） (ebm-jp.com)

この論文では、確かにワクチン群の方が、子宮頸がんの発生率は低かったのですが、実はHPVとは関係のない乳がん、甲状腺がん、皮膚がんまで少なかったのです。これは、がんになりやすい集団がHPVワクチンを接種していなかっただけ、と考えるべきで、その集団で子宮頸がんも少なかっただけです。

ところが、同年8月に開催された日本小児科学会の講演会で巨大製薬企業MSDが作ったパンフレットが配布されました。そこには、この論文の子宮頸がんが減ったデータのみ掲載され、HPV関連なしのがんのデータは消されていました。まさに改竄ですが、そのことも報告しています。

HPVワクチン宣伝パンフレットの疑惑（NEWS No.525 p08） (ebm-jp.com)

今回は、その後に発表されたワクチンが子宮頚ガンを減少させた、との論文を検索し、この問題を中心に検討しました。2論文が見つかりました。

一つ目は、HPVワクチン導入後の米国で若い女性における子宮頸がんの発生率が減少したというものです。DOI: 10.1016/j.amepre.2018.03.013

HPVワクチン導入前の2003-6年の発生率と、2011-4年のそれを比較しています。導入後、15-24才ではRR=0.71(95%CI=0.64,0.84)に減少、25-34歳でRR=0.87(95%CI=0.84,0.90)に減少した、としています。減ったのは確か？と読み進みますと、次のような図が出てきました。

この図をみると、子宮頸がんの罹患率は、ワクチン導入前から上下しながら下がっています。ほぼ同じ傾向が導入後も続いています。論文には傾斜の変化の時期は2009年（点線の矢印）にあるとしていますが、ワクチン導入前後の罹患率の差はほとんど自然現象であると考えられました。

最新のデータは、昨年10月にNEJMに掲載されたスウェーデンのコホルト研究です。https://www.nejm.org/doi/full/10.1056/NEJMoa1917338

子宮頸がんの罹患率は、ワクチン群10万人当たり47例、非ワクチン群94例でした。年齢調整後のRate Ratio=0.51(95%CI=0.32,0.82)でした、全ての共変数を調整すると、17才以下での接種でRR=0.12(95%CI=0.00,0.34)、17-34歳の接種ではRR=0.47(95%CI=0.27,0.75)と大変良く効いたことになっています。

ところが、フィンランドからの報告で問題になった、「HPウイルスと関連しないガン」はどうなっているか、についてのデータが一切ありません。Introductionでは、フィンランドの報告について「そしてがんの種類は子宮頸がんに限定されていませんでした。」と、この問題に触れています。ところが、Discussionではフィンランドの論文を紹介しながら、この問題には一切ふれていません。意図的に隠されている疑いが濃厚です。

ということは、このワクチン非接種群は元々ガンにり患しやすい群であり、子宮頸がん以外のガンに接種群よりも多く罹患していることが疑われます。

ピーターゲッチュらは、ワクチンが子宮頸部のガンに近い（悪性度の高い）細胞変性を減らすとの効果は、ほとんど証明されていない、とするレビューを出しています。

https://ebm.bmj.com/content/23/5/165

その分析結果を考えても、著しくガンの発生を抑制しているとの結果は、怪しいものです。

はやし小児科　林