日本小児科学会は2022年9月19日、「5～17歳の小児への新型コロナワクチン接種に対する考え方」を公表し、健康小児への接種について「意義がある」から「推奨します」に立場を変更した。2022年6月、USAのFDAがファイザーとともにMMWR誌上で乳幼児へのワクチン奨励を発表した論文などを受けたものであるが、その後も欧州を中心に小児の接種が伸びないなど、世界的に小児接種の是非が揺れ動く中で、日本小児科学会は、2023年6月19日あらためて「推奨」の継続とその理由を公表した。要点は
- 世界でワクチンは有効かつ安全
- 日本は小児の自然感染が少ないと推定。
- まれにコロナ感染すると小児に心筋炎や脳症がある。
- 日本でも発症予防、入院予防効果があり副反応はない。
である。
ワクチンは安全か？厚労省のワクチン被害申請審議会には2021年8月19日の143回以降すでに8000件を超えるコロナワクチン被害が進達され、4300件を超える被害認定がなされている。一方、MDPAを通じた業者、医療者からのコロナワクチン死亡報告はすでに4000名を超えている。最初からⅡ、Ⅲ相の市場調査もなく、安全性の検討が全くというほどなされていないワクチンの当然の帰結である。0-19歳のワクチン接種後死亡は16例を数える。
日本の小児の自然感染は少ないか？9月の厚労省から5-29歳では70%の自然感染があることが発表され、この論理は破綻した。
心筋炎や脳症について まれな疾患である心筋炎は、ワクチン接種後350名を数えている。通常は数名/人口10万規模の疾患であり、ワクチンで明らかに多く発症する。脳炎については解熱剤使用の是非、早期の搬送などから迫るべきである。
ワクチン効果について。95%を超える有効率(efficacy)と鳴り物入りで世界市場に登壇したコロナワクチンではあるが、real worldでの有効率(effectiveness)は30日を待たずになくなることなどが明らかとなってきた。欧州を中心に、小児を含め、特に追加接種(ブースター接種)はすすんでいない。小児の重症例は極めて少ない。また、ワクチン接種そのものによる超過死亡の増加も明らかになってきた。
以上のように小児科学会の方針は、このような事実に逆行するものであり、ましてefficacyすらデータがなく、投与量の根拠も曖昧なままという前代未聞の乳幼児への接種推奨は論外である。我々は小児科学会が旗を振る乳幼児への新型コロナワクチン接種拡大キャンペーンへの反対を全国の小児科医だけでなく医療や保育関係者、子どもの保護者やワクチン被害者、支援する方々すべてに訴える。
