2023年8月、第89回応用心理学会の「コロナ禍での小どもたちの発達と健康」に参加し、「新型コロナウイルス感染症の実態とワクチンの問題点」について話題提供した。その際の講演内容から抜粋し、紹介する。この内容は本号一面主張の資料でもある。
1.世界でのコロナワクチンブースター接種はコロナ感染を防げない
2022年に入り、欧米を中心にワクチンのブースター接種（3回目以降の接種）が始まったが、ドイツ、UK、オーストラリアなど、接種率が70％を超えてもコロナ流行は無関係に発生。接種率が40%のUSAでは逆に大きな流行は起こっていないなど、接種率と感染流行は無関係である。接種が130%を超えた日本では2022年8月、世界一の感染率を記録した例を示す。(図1)
図１
2.小児へのワクチン効果は早期に減弱し、実践的意味を持たない
ニューヨーク州の調査によると5-11歳へのオミクロン株ワクチンは、接種後30日で効果はなくなる。このようなワクチンは実践的意味を持たないことは明らかである。(図2)
図２
3.小児のコロナ罹患致死率は極端に低い
厚労省統計によると、2022年1月から2022年9月までの致死率をみると、0-9歳までで6.4/100万人、10-19歳4.9/100万人、全年齢1586/100万と19歳以下は致死率が低い。小児にとってコロナは重症化の負荷は小さい(表1)。
表１
4．ワクチン接種後の認定被害
日本でのコロナワクチン接種開始後、被害請求件数は8000を超えた（被害者からの被害請求が必要）。被害認定の審議会で審議されているが、2021年2月以降、23年9月までに、被害認定4350件、否認605件、保留77件となっている。審議まだが3000件以上存在している。（表2）
表２
19歳以下の死亡認定推定16件を示す(表３)。
表３
5．PMDAを通じた被害―死亡例多い
ワクチン接種後の副作用については全死亡例を含め、ワクチン接種医療機関、製造業者は、PMDAを通じて報告しなければならない。これまでのワクチン被害者の戦いの中で勝ち取ってきたものである。この副作用については厚労省評価部会で論議される。死亡報告を見ると、2023年9月19日の第94回評価部会までにファイザーから1843件、モデルナから225件、タケダから3件、計2071件の報告があるが、評価部会で因果関係が否定できないとされた例はわずか2件、どちらともいえないが11件、関係ないが2058件である。偶然ワクチン以外の原因で死亡したとされるが、接種から死亡までの日数を見ても、ワクチン以外の原因による死亡とは到底判断できない。(図3)
図３
審議会での認定論議、PMDA評価部会双方のデータからも、新型コロナワクチンは疾患の恐怖を傘にしているが、危険度の高いワクチンである。
６．超過死亡はワクチン接種によるのではないか？
2021年から世界中で超過死亡が増加し2022年には過去最大となった。コロナ関連ではなくワクチン接種の副反応ではないかという観点からの分析が言われてきた。医問研はドイツの研究者とともに、ドイツ、日本でのワクチン超過死亡とワクチン接種率との量的関係を示し、論文化した(図4)。
図４
表４
(表４)。超過死亡のかってない規模の増加はコロナの流行でなく、ワクチン接種の影響がはるかに大きいことを示した。
７．最後にX-B株も含めた乳幼児接種に対するオーストラリアのATAGIからの6か月から5歳未満への臨床調査からの安全性を踏まえた勧告を紹介する。
