Featured Stories
-
EBMの前進:WHOタミフルを重症患者に限定使用、に格下げ (NEWS No.502 p01)
07 7月 2017 3:12 PM | No Comments -
ドイツの雑誌Strahlentelex「福島原発事故の影響 日本における死産、周産期死亡および乳幼児の死亡―2001年から2015年にかけてのトレンド分析のアップデート」和訳全文
15 2月 2017 9:48 AM | No Comments -
福島原発事故と関連して周産期死亡が増加したとの論文が医学雑誌『Medicine』に掲載されました
03 10月 2016 6:39 PM | No Comments -
「季節性・軽症インフルエンザへの抗インフルエンザ薬は推奨しない」との日児見解の考察
27 9月 2016 9:25 PM | No Comments -
日本小児科学会が「季節性・軽症インフルエンザには抗インフルエンザ薬を推奨しない(2014年12月)」と明言! 私たちの要望への日本小児科学会の回答より 2015年7月回答書も追加
15 4月 2016 4:27 PM | No Comments
-
★ 更新情報 ★
★小児科学会・討議資料「福島原発事故後、 流産・乳児死亡率、周産期死亡率が増加 ―ドイツ・日本の共同研究で明白に!―」を掲載しました。(2017.4.24)
★ドイツの雑誌Strahlentele「福島原発事故の影響 日本における死産、周産期死亡および乳幼児の死亡―2001年から2015年にかけてのトレンド分析のアップデート」和訳全文を掲載しました。(2017.2.15)
★会発行の『医問研ニュース』
No.508号(2017年12月)
を掲載しました。(2018.4.4)
バックナンバーはこちらをご覧ください。★福島原発事故と関連して周産期死亡が増加したとの論文が医学雑誌『Medicine』に掲載されました(2016.10.3)
--詳しい解説を掲載しました(2016.11.24)
--他各紙に掲載されました(2016.11.10)★『大阪小児科学会雑誌』に掲載された「『季節性・軽症インフルエンザへの抗インフルエンザ薬は推奨しない』との日児見解の考察」を掲載しました。(2016.9.27)
★小児科学会・討議資料「明白な甲状腺がん異常多発と健康障害の進行─障害の調査と避難の保障を─」を作成しました。ご一読いただき、ご意見、ご批判をいただければ幸いです。(2016.07.05)
★『甲状腺がん異常多発とこれからの広範な障害の増加を考える』の増補改訂版を刊行しました。ぜひご一読ください。(2016.03.01)
★『甲状腺がん異常多発とこれからの広範な障害の増加を考える』をお読みいただいた皆さまへ(2016.2.15)
★日本小児科学会が「季節性・軽症インフルエンザには抗インフルエンザ薬を推奨しない(2014年12月)」と明言! 私たちの要望への日本小児科学会の回答より 2015年7月回答書も追加(2015.11.11)
★経産省前テントと命を守る訴訟で意見書提出をアップしました。(2015.3.2)
★SNSにていいね、フォローをお願いします
Facebook / Twitter★医療問題研究会編集『低線量・内部被曝の危険性-その医学的根拠-』をぜひご一読ください。(2013.02.05)
カテゴリー
475号2015年3月発行 Archive
-
福島で急性心筋梗塞が増加(NEWS No.475 p02)
Posted on 2015年7月27日 | コメントはまだありません前回、福島とその周辺で周産期死亡が異常に増加していることを報告しました。今回は、福島での急性心筋梗塞について検討します。 -
浮雲保健師ぶ~やんの呟き 「心亡くさず…」〜の巻(NEWS No.475 p05)
Posted on 2015年7月27日 | コメントはまだありませんあの時 生まれた子は 年中組に。 あの時 年長組だった子は、小学校高学年に。あの時の6年生は高校生。あの時の中学3年生は大学生に。 あの時の高校3年生は… -
抗インフルエンザ薬 日児への再要請(NEWS No.475 p06)
Posted on 2015年7月27日 | コメントはまだありません日本小児科学会への抗インフルエンザ薬に関する要望書に対する回答が示されました。 -
いちどくを この本『レントゲン、CT検査 医療被ばくのリスク』(NEWS No.475 p07)
Posted on 2015年7月27日 | コメントはまだありません『レントゲン、CT検査 医療被ばくのリスク』 高木学校 編著 ちくま文庫 -
くすりのコラム 医療事故調査制度の行方(NEWS No.475 p08)
Posted on 2015年7月27日 | コメントはまだありません昨年6月に成立した医療事故調査制度の施行を10月に控え、その具体的な指針づくりが進められています。